本日の注目個別銘柄：マーケットE、ケイアイスター、ギフティ

<5711> 三菱マ 2279 -243
大幅続落。先週末に21年3月期決算を発表、経常利益は445億円で前期比10.2％減となり、従来計画の320億円を上振れた。年間配当金も40円から50円に引き上げ。一方、22年3月期は370億円で同16.9％減を見込んでおり、コンセンサスを200億円程度下振れるもよう。保守的な傾向にはあるものの、ネガティブな反応につながった。中期経営戦略の見直しを実施、経常利益目標や最低配当金などは引き下げへ。

<6361> 荏原製 5010 +400
大幅続伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は122億円で前年同期比倍増となった。CMP装置を始め、精密・電子事業の受注が好調に推移した。通期計画は従来の430億円から455億円に上方修正したほか、発行済み株式数の5.45％に当たる520万株、200億円を上限とする自己株式の取得実施も発表。取得株は全株消却するとしている。高水準の自社株買いによる需給面での下支え効果も期待。

<7272> ヤマハ発 2972 +247
大幅続伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は483億円で前年同期比89.8％増益となり、通期計画は従来の1100億円から1300億円、前期比59.2％増に上方修正されている。1250億円程度の市場予想も上回る水準に上方修正。新興国二輪事業が想定以上に好調な推移となっているようだ。高水準の第1四半期収益水準からみて、さらなる上振れなどを期待する動きも優勢とみられる。

<3465> ケイアイスター 4335 +700
ストップ高。先週末に21年3月期決算を発表、営業利益は126億円で前期比95.5％の大幅増益となり、従来予想の118億円を上振れる着地に。また、22年3月期も154億円で同22.6％増と2ケタ増益が続く見通しとなっている。年間配当金は前期の139円から200円にまで引き上げ計画。戸建て需要の高まり、自社店舗ネットワークの拡大などにより、販売拡大が続く見通しとしている。

<3135> マーケットE 1129 -300
ストップ安比例配分。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は1億円で前年同期比77.7％の大幅減益になった。通期予想は従来の7.3-9億円のレンジから0.7億円に下方修正、一転して大幅な減益見通しに。ネット型リユース事業では農機具分野や「おいくら」分野が想定比下振れとなり、メディア事業やモバイル通信事業も売り上げが想定を下振れるもよう。想定以上の収益悪化にネガティブインパクトが先行。

<3975> AOITYOHold 710 +100
ストップ高比例配分。先週末にMBOの実施を発表している。カーライルグループのスタジオ・クルーズが非公開化を目的としてTOBを実施、TOB価格900円にサヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB価格は先週末終値に対して47.5％のプレミアムとなっている。買付期間は5月17日から7月5日まで。TOB成立後に同社は上場廃止となる予定。

<4449> ギフティ 3490 +500
ストップ高。先週末発表の第1四半期決算が好感される形になっている。営業利益は5.1億円で前年同期比3.8倍の水準となり、通期計画11.1億円、前期比0.1％増に対する進捗率はほぼ過半に達している。オフラインからオンラインへ活動の軸が移行するなか、個人向け・法人向け・自治体向けすべてのサービスにおいて高い需要が継続しているようだ。想定以上の好スタートを受けて、業績上振れが意識される状況のようだ。

<5803> フジクラ 474 -86
大幅続落。先週末に21年3月期の決算を発表、営業利益は244億円で前期比7.3倍、先の修正発表水準で着地している。一方、22年3月期は200億円で同18.1％の減益見通しとしている。収益成長鈍化は想定されていたものの、2ケタ減益ガイダンスには失望感が優勢となる形に。FPCの売上減少を想定しているほか、コネクタなどの電子部品は巣ごもり需要の反動減を見込んでいるもよう。

<7182> ゆうちょ銀行 961 -84
大幅反落。先週末に21年3月期決算を発表、純利益は2801億円となり、2700億円の従来計画を上回った。22年3月期計画は2600億円で前期比7.1％減を見込み、市場期待はやや上回るとみられる。一方、新中期経営期間中は配当性向50-60％をメドにするとし、今期の年間配当金は前期比10円減配の40円と計画する。配当水準への関心が高い銘柄でもあるため、ネガティブな反応が先行したようだ。

<8411> みずほ 1660 +42.5
続伸。先週末に21年3月期の決算を発表、実績値は先の上方修正に沿った水準での着地となっている。一方、22年3月期は純利益が5100億円で前期比8.3％増の見通しとしており、市場コンセンサスを500億円程度上回る形になっている。与信費用の減少などを見込んでいる。また、配当性向40％目安や機動的な自社株買いの実施方針も掲げている。今期に関しては増配の可能性なども示唆しているもようだ。
《ST》

　提供：フィスコ