貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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6455 モリタホールディングス

東証P
1,834円
前日比
-19
-1.03%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
11.4 0.88 2.73 11.35
時価総額 860億円
比較される銘柄
極東開発, 
新明和, 
日車両

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<動意株・24日>(大引け)=アキレス、三協立山、Aバランスなど

 アキレス<5142>=後場急速人気化。同社はきょう後場取引時間中(午後2時)に発行済み株式数の6.58%に相当する100万株、金額にして18億円を上限とする自社株買いを発表(取得期間は3月1日~24年2月27日)、更に50万株を3月9日に消却することも併せて発表した。これが材料視される形で投資資金を誘導した。6.6%相当の自社株買いはインパクトがある。同社は運動靴の大手で子供用の「瞬足」を中心に需要を捉えているが、23年3月期は原料のナフサ価格の高騰で採算が悪化し15億円の営業赤字を見込んでいる。ただ、自己資本比率56%と財務面は強固で、年40円の配当を継続する見通し。3%超の配当利回りを維持する一方、PBRは0.4倍程度と極めて割安圏にある。東証は今春をメドにPBRが継続的に1倍未満に放置されている上場企業に対し、改善策及びその進捗状況について開示する要請案を明らかにしているが、同社のように株主還元への取り組みは、ROEを高め、PBR上昇にもつながる有効な策とみられている。

 三協立山<5932>=上値指向鮮明。きょうで4日続伸し今年1月末につけた688円の戻り高値にツラ合わせとなり、新波動入りを目前に捉えている。アルミ建材大手で住宅用やビル用での実績が高い。資材価格の上昇も、製品価格への転嫁が利いている。23年5月期業績予想については営業利益段階で期初見通しの50億円から37億円に減額しているが、株価面には織り込みが進んでおり、時価予想PERは10倍前後と依然として割安感がある。なお、今期年間配当は前期比5円増配となる20円を計画し、3%近い配当利回りを維持しているが、PBRは0.25倍程度で、会社解散価値の実に4分の1まで売り込まれた株価水準で水準訂正余地が意識されている。

 Abalance<3856>=上げ足止まらずストップ高。正午ごろ、24年6月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標について、売上高を1500億円から2518億円(22年6月期924億3500万円)へ、営業利益を45億円から158億円(同16億9700万円)へ再上方修正したと発表しており、好材料視されている。同社は21年10月に中計を発表。その後、太陽光パネル製造事業を行うベトナム子会社のVSUN社の業績が好調に推移していることから、22年9月に上方修正した。今回の修正は、VSUN社の業績が引き続き好調に推移していることが要因だが、更に23年10月竣工予定のセル工場稼働後における利益率改善の影響については、稼働後の状況から合理的な将来見通しが可能となった時点で改めて目標値の見直しを行うとしている。

 加藤製作所<6390>=上昇加速。21年8月以来となる4ケタ大台を回復した。建設用クレーンの国内トップだが、アジア向けなど海外での需要獲得にも注力している。利益率向上に向けた取り組みや円安効果も加わり業績は大底を脱出し、23年3月期業績予想は最終利益段階で10億から15億円(前期実績は95億7500万円の赤字)に増額している。自己資本比率43%と財務面はしっかりしており、大幅赤字となった前期や前々期も配当は継続した。PER8倍前後でPBR0.26倍と超割安圏にあることで、テーマ買いの流れに乗っている。

 サスメド<4263>=大幅反発。同社は疾病に対応した医療機器開発や医療情報の収集及び提供を行い、不眠症やリハビリなどに関するスマートフォン向けアプリ開発に力を入れている。22日取引終了後、同社が傾注する不眠障害治療用アプリに関連する特許査定を欧州特許庁から受領したことを発表、これを材料視する買いが集中した。株式需給面では外資系経由の貸株調達による空売りが直近増加しており、この買い戻しも株価上昇を後押ししているもようだ。

 モリタホールディングス<6455>=反発。22日の取引終了後、EVモーターズ・ジャパン(北九州市若松区)が実施する第三者割当増資の一部を引き受けるとともに、業務提携契約を締結すると発表したことが好感されている。EVモーターズは、バスやトラック、トライクなどの商用電気自動車(EV)に特化した開発・製造・販売を行っており、今回の資本・業務提携により消防車両に適した独自のEVシャシを共同開発するのが狙い。出資額は2億円でEVモーターズが新たに発行するC種優先株式40株を取得する。なお、同件による23年3月期業績への影響は軽微としている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

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