貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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6425 ユニバーサル

東証S
1,694円
前日比
-4
-0.24%
PTS
1,687.9円
23:37 05/10
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
6.7 0.34 904
時価総額 1,359億円
比較される銘柄
セガサミー, 
平和, 
マースGHD
決算発表予定日

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KeyH Research Memo(2):有名アイドルグループを擁する総合エンターテインメント事業を展開


■会社概要

1. 会社概要
KeyHolder<4712>は、1967年12月に設立された(株)シグマが起点である(2017年に現在の商号へ変更)。その後は戦略的M&Aを続けアミューズメント事業から撤退した。現在はタレント及びアイドル等の芸能プロダクションの運営・管理や、イベントの企画・運営及びイベントスペースの運営・管理などを手掛ける総合エンターテインメント事業を行っている。また、各種映像コンテンツの企画・制作や映像制作スタッフの養成及び派遣などを行う映像制作事業と、タレント・アーティスト等のキャスティングやデジタル広告及びプロモーションの企画・開発、インターネット広告事業及びインターネットメディア事業などを手掛ける広告代理店事業も展開している。

社名は、同社を支えて応援するステークホルダーの心と様々な業種・業態を展開する企業を同社にとって重要な“鍵=Key”であるとし、それぞれをしっかり“掴む=Hold”することで多様な事業展開を図り、革新的かつ持続的に成長し、魅力的な企業グループを目指すことから来ている。多くの企業との事業展開から、国内トップクラスの女性アイドルグループである乃木坂46やSKE48がグループ会社の所属となるなど、革新的な提携や吸収合併を行いながら新たな事業を生み出している。

2. 沿革
1967年12月に真鍋勝紀(まなべ かつき)氏が、輸入娯楽機器を中心としたゲーム機設置営業を目的にシグマを設立し、本場のカジノに着想を得て、疑似体験を楽しめる「メダルゲーム」の考案や大人を対象にしたゲーム場「ゲームファンタジア」を展開するなどの事業を行った。1998年11月に日本証券業協会に店頭登録した。2000年2月には、アルゼ(株)(現 ユニバーサルエンターテインメント<6425>)の資本参加を得て、同年10月にシグマと(株)テクニカルマネージメント、(株)環デザインの3社が合併し、社名をアドアーズ(株)に変更した。2004年12月には日本証券業協会の店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。その後、筆頭株主の変更などによりアルゼとの資本関係は消滅した。

持株会社体制への移行の一環として、アミューズメント事業を継承する目的で、2017年4月にアドアーズの100%子会社としてアドアーズ分割準備(株)を設立した。アドアーズは持株会社へ移行するが、同年10月にはアドアーズ分割準備の商号を再びアドアーズに戻し、持株会社であるアドアーズの社名をKeyHolderに変更し、持株会社体制に移行した。翌2018年3月にはアミューズメント事業を継承したアドアーズは、(株)ワイドレジャー(福岡県小郡市に本社を置くアミューズメント運営企業)に譲渡し、KeyHolderはアミューズメント事業から完全に撤退した。

2018年4月には、ライブ・エンターテインメント事業の(株)KeyStudioとテレビ番組制作事業の(株)KeyProductionを、それぞれ100%子会社として設立した。KeyStudioは新宿アルタにてライブステージ、ファンイベント、配信スタジオ、メディア発表会などのライブ・エンターテインメントを提供する施設の運営を手掛けている(2019年7月に(株)allfuzに吸収合併)。そして、ドキュメンタリーやスポーツのほか、バラエティなどの幅広い番組制作の実績を有する(株)BIGFACEのテレビ番組制作部門をKeyProductionが吸収し承継した。この時点で、同社の総合エンターテインメント事業と映像制作事業の基盤ができ上がった。

エンターテインメント事業の拡大はさらに加速する。2019年1月にアイドル・タレントなどの運営・管理を行う芸能プロダクション事業の(株)SKE(現 (株)ゼスト)を設立し、同年3月には、アイドルグループSKE48がSKEへ所属した。2020年8月には、映像コンテンツやライブイベント等のトータルプロデュース事業を行う(株)ノース・リバーの全株式を取得し子会社化する。ノース・リバーは、人気アイドルグループ乃木坂46が所属する乃木坂46(同)の株式を50%保有している。同社は、上記のとおり積極的なM&Aの実施やグループ内での吸収合併や新設などの組織再編を実行しており、この事業最適化の傾向は続くものと予想される。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 清野克純)

《AS》

 提供:フィスコ

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