三機工業 Research Memo（9）：増配、自己株式の取得・消却と株主還元には積極的

■株主還元策

三機工業<1961>は株主還元にも積極的である。配当について、同社では2013年度まで年間15円を基本としてきたが、2014年度から利益構造がかわり、増配を実施してきた。2019年3月期は業績が好調であったことから普通配当40円に加え期末に20円の特別配当を実施、結果として年間60円の配当（配当性向40.0%）を行ったが、2020年3月期以降は年間60円以上とすることを宣言している。

また同社は株主還元策の一環として、株式市場での積極的な自社株買い及び消却をこれまでも行ってきた。今回も2018年11月16日に保有する自社株100万株を消却し、新たに100万株を取得した。

2014年3月期から2019年3月期までに同社が行った自社株買い及び配当金額を見ると、その総額は20,678百万円となり、この間の親会社株主に帰属する当期純利益の総和に対する割合、つまり総還元性向（加重平均）は76.0%となっている。2020年3月期以降も3年間で500株程度の自己株式の取得、配当を合わせた総還元性向は70％以上としており、このような同社の積極的な株主還元の姿勢、さらに中期経営計画Phase2における具体的な株主還元方針の明示については大いに評価すべきと思われる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）

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