Ｊストリーム Research Memo（6）：2024年以降にはオンライン動画が成長力を取り戻す見込み

■Jストリーム<4308>の市場環境と強み

1. 市場環境
動画配信市場といっても、Jストリーム<4308>同様、様々な動画配信にトータルで対応できる専業企業はほとんどない。しかし、部分的に類似する企業としては、動画共有・配信プラットフォームでは米Brightcove Inc＜BCOV＞や米Vimeo Inc＜VMEO＞、CDN事業者では米Akamai Technologies, Inc.＜AKAM＞やAmazon CloudFrontを提供する米 Amazon.com Inc＜AMZN＞が主として挙げられる。いずれもグローバルな巨大企業である。そのほか、自社会員へのサービスとして配信を行っている大手ISP事業者や、大手コンテンツホルダーと提携して副次的に配信サービスを提供するポータルサイト事業者なども、一部同社と類似した事業を行っている。同社の売上高で大きな割合を占める医薬領域のWeb講演会に限ると、木村情報技術(株)やエムスリーデジタルコミュニケーションズ(株)などと事業が重なる。なお、近年の円安傾向から、外資系は価格競争力を失いつつあるようだ。

一方、インターネット動画の視聴環境は、スマートフォンなど動画視聴可能なデバイスを個人が常時携帯するようになったことに加え、Wi-Fi環境の充実や5Gの普及などもあって、屋内外で整備が進んだ。また、SNSや社内ポータルなどでの動画利用の増加、動画を利用することによるコストダウンや販促効果に対する認知向上などが、動画配信の環境を一層充実させている。このため、デジタル化とともに育ったZ世代のみならず、全世代がインターネットで動画を視聴するようになり、さらにコロナ禍においてオンライン化ニーズが高まったこともあり、動画配信市場は急速に拡大した。アフターコロナもハイブリッドな動画配信に対するニーズは引き続き強い状態が続くと見られていたが、2023年5月の新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い、特に医薬領域やEVC領域においてリアル回帰の動きが強く現れ、業界はいったん短期的な踊り場を迎えることとなった。しかし、動画配信の利便性や利用価値の高さから、リアル回帰が一巡する2024年以降、市場ごとに強弱感はあるが、ハイブリッドを含めオンラインが成長力を取り戻しつつあるようだ。パイオニアかつ専業として長年蓄積してきたノウハウを持ち、常に先端技術を取り込んでいる同社も、成長トレンドへと回帰する動きが見られるようになった。


自社開発のシステムとワンストップサービスに強み

2. 同社の強み
動画配信市場における同社の強みは、自社開発の動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」と自社で構築したCDNサービス「J-Stream CDNext」に加え、ライブ配信やオンデマンド配信、動画の企画・制作、動画広告、Webサイト制作・システム開発、Webサイト運用といった、動画を活用する際に必要なすべての機能をワンストップで提供できる体制にある。また多種多様な業界・業種のニーズに応じて、部分的な利用からフルパッケージでの提供まで幅広い対応力、パイオニアとしての豊富な実績とノウハウ、専任スタッフと営業による柔軟で安心できる体制、新たな技術や顧客のニーズ・ウオンツを素早く取り込む開発力に裏打ちされたサービス品質なども強みである。この結果、利益成長を見るための基礎数値といえる主力商品「J-Stream Equipmedia」の累計導入アカウント数が4,000件を突破したほか、年間取引企業1,200社以上、「J-Stream CDNext」は1,400アカウント以上、ライブ配信は年間2,400件以上といった導入実績・開催実績を誇っている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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