ハイテク株中心に売り先行も、押し目買い意欲強く下げ渋る【クロージング】

29日の日経平均は3日ぶりに小幅反落。9.23円安の38362.53円（出来高概算16億株）で取引を終えた。米国市場の取引終了後に2024年5-7月期決算を発表した米半導体大手エヌビディアが時間外取引で一時8％超下落したことを受け、半導体関連株などを中心に売りが先行。日経平均は取引開始直後に37970.20円まで値を消した。ただ、心理的な節目の38000円台を下回ると押し目を拾う動きが出たほか、円相場が1ドル＝144円台後半で落ち着いた動きとなったことも安心感を誘い、底堅さが意識されるなかで後場中盤には38401.15円とプラスに転じる場面があった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が950に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、海運、保険、医薬品、卸売など17業種が上昇。一方、サービス、パルプ紙、ゴム製品、金属製品など15業種が下落し、小売りは変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、第一三共<4568>、ファナック<6954>が堅調だった半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、ディスコ<6146>が軟調だった。

エヌビディアの決算は予想を上回る内容だったが、一部楽観的なアナリスト予想には届かなかったことが、時間外の下落につながったとみられている。ただし、エヌビディアの決算について、データセンター向けなどの売り上げは伸びており、決算自体にネガティブ要因はなく、「期待が高かった分の反動が出ている」との指摘もあった。米国市場でネガティブな動きが避けられるようだと、半導体株にはアク抜けを意識した資金流入がみられる可能性は期待したいところであろう。

注目イベントを波乱なく通過したことで、投資家の関心は、再度日米の金融政策の動向や米国の経済指標に向かっているとみられる。こうしたなか、米国では29日、4-6月期国内総生産（GDP）改定値や新規失業保険申請件数などの発表が予定されており、景気減速懸念が強まるのかどうかが注目される。国内ではマクロ経済指標や企業業績が総じてしっかりしているだけに、株価水準が落ち込むならは、絶好の押し目買いの好機と考える投資家が多く、相場は徐々に水準を切り上げていく展開になっていくと予想される。

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　提供：フィスコ