２日の株式相場見通し＝強含み推移か、ＮＹダウ下落も円安が追い風

　２日の東京株式市場は売り買い交錯のなかも底堅さを発揮し、日経平均が３万９０００円台後半で強含みに推移しそうだ。展開次第では４万円大台乗せも視野に入る可能性がある。連休明けとなった前日の米国株市場では、主要株価３指数が高安まちまちの展開となり、米長期金利の上昇を嫌気してＮＹダウが反落した一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は小幅ながらプラス圏で引けた。この日に発表された３月のＩＳＭ製造業景況感指数が市場コンセンサスを上回り、好不況の分水嶺である５０を約１年半ぶりに上回ったことで米経済の強さが確認され、１０年債利回りが４．３％台に上昇、株式の相対的な割高感が意識された。ＦＲＢによる利下げ実施が想定より後ズレすることへの懸念が景気敏感株などの上値を重くした。個別ではアルファベット<GOOGL>やメタ・プラットフォームズ<META>など大手ＩＴ株が高く、ナスダック指数を支える形となった。東京市場では新年度入り初日となった前日に機関投資家の益出しの動きが重なり、日経平均株価が５６０円あまりの大幅な下げで４万円大台を割り込んだ。きょうは値ごろ感からの押し目買いや空売りの買い戻しなどが全体相場に浮揚力を与えそうだ。ＮＹダウの下落は投資家のセンチメントにネガティブに働くが、米金利上昇を背景に外国為替市場では１ドル＝１５１円台後半までドル高・円安方向に振れており、輸出ハイテク株などに追い風材料として意識されやすい。

　１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２４０ドル５２セント安の３万９５６６ドル８５セントと３日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同１７．３７４ポイント高の１万６３９６．８３２だった。

　日程面では、きょうは３月のマネタリーベース、３月の財政資金対民間収支など。海外では豪中銀理事会の議事要旨（３月開催分）、３月の独消費者物価指数（ＣＰＩ）速報値、２月の米雇用動態調査、２月の米製造業受注など。また、ＮＹ連銀のウィリアムズ総裁がＮＰＯ主催の討議に参加予定で、そこでの発言内容が注目される。

出所：MINKABU PRESS