円安や米国株高などを背景に輸出関連が買われる【クロージング】

24日の日経平均は続伸。173.70円高の33625.53円（出来高概算12億2000万株）で取引を終えた。円相場が一時1ドル＝149円台後半まで進んだ円安や休日前の米国株高を映して、輸出関連株や値がさハイテク株を中心に買いが先行。日経平均は前場終盤には33817.86円まで上昇した。ただ、週末に加え、今夜の米国市場が感謝祭翌日で短縮取引となるため、市場参加者が少なく、次第に見送りムードが広がりこう着感が強まった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、輸送用機器、保険、ゴム製品、海運など25業種が上昇。一方、パルプ紙、陸運、空運など8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK<6762>、テルモ<4543>、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>、トヨタ<7203>が堅調だった半面、ダイキン<6367>、アドバンテス<6857>、レーザーテック<6920>、ソニーG<6758>が軟化した。

休日前の米国市場は、利上げサイクルの終了との見方から主要株価指数はそろって上昇。また、ミシガン大学消費者信頼感指数が市場予想以上に改善したことから、長期金利が上昇。日米金利差拡大を意識した動きに円安が進んだほか、配当の再投資への期待感も相場を支え、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。ただ、バブル後の戻り高値に接近するなかで戻り待ちの売りが出ており、買い一巡後はこう着感が強まった。

日経平均は再投資がピークを迎えるほか、年末ラリーに対する期待も根強く、全般は堅調地合いが続くと考える投資家は多い。また、イスラエルとハマスの戦闘が4日間休止となることも地政学リスクの後退要因として相場を支えることになりそうだ。ただ、日経平均は今月に入って8％超上昇しており、短期的な過熱感を警戒する向きもあり、息の長い上昇基調をたどるためにも日柄および値幅調整は必要と考える向きも少なくない。

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　提供：フィスコ