株価指数先物【引け後】　金融政策への不透明感がいったん和らぐ

大阪12月限
日経225先物　32270　-140　（-0.43％）
TOPIX先物　2358.5　-4.5　（-0.19％）

　日経225先物（12月限）は前日比140円安の3万2270円で取引を終了。寄り付きは3万2010円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万2030円）にサヤ寄せする形で売りが先行し、現物の取引開始直後には一時3万1940円まで下押しした。ただし、日銀の金融政策決定会合の結果を控えるなか、売り一巡後は3万2000円を挟んで保ち合い、前場終盤にかけては3万2150円辺りまで下げ渋る動きを見せた。

　その後、ランチタイムで日銀会合の結果が伝えられ、金融緩和策の現状維持を全会一致で決めた。金融政策への不透明感がいったん和らぎ、後場の取引開始直後には3万2330円まで買い戻される場面もあった。だが、将来的な政策修正への思惑が燻るほか、調整が続いている米国市場の動向を見極めたいところであり、リバウンド狙いのロングは限られた。25日、75日移動平均線水準では強弱感が対立するなか、その後は3万2140円～3万2300円辺りのレンジ推移だった。

　日経225先物は朝方に節目の3万2000円を割り込み、日銀会合の結果判明後のリバウンドで25日、75日線水準まで戻した。概ね想定された値動きだったと考えられ、アルゴリズム発動による荒い値動きとはならなった。積極的に仕掛けてくる動きは限られていたようだ。

　来週は9月期末を迎えるため、配当再投資に伴う需給要因が意識されやすいだろう。イベントを狙った思惑的なロングが入っても、25日、75日線辺りで上値を抑えられる状況が続くようだと、ボリンジャーバンドの-1σが位置する3万1860円辺りをターゲットとしたショートに向かわせる可能性もあろう。

　なお、NT倍率は先物中心限月で13.68倍に低下し、一時13.64倍まで下げた。1月16日安値の13.62倍に接近してきており、いったんは達成感からNTショートを巻き戻す動きがありそうだ。配当志向の物色が一巡することでバリュー株物色が落ち着くとの見方からも、NTロングが入りやすい。ただし、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の戻りが限られるようだと、NTロングへの明確な反転は厳しそうだ。

　手口面では、日経225先物は野村証券が2885枚、ABNクリアリン証券が2471枚、UBS証券が1212枚、JPモルガン証券が972枚、SBI証券が502枚の買い越しに対して、ソシエテジェネラル証券が2623枚、HSBC証券が1380枚、ゴールドマン証券が852枚、みずほ証券が851枚、大和証券が594枚の売り越しだった。

　TOPIX先物は、バークレイズ証券が2264枚、BNPパリバ証券が1523枚、野村証券が1134枚、JPモルガン証券が692枚、ABNクリアリン証券が520枚の買い越しに対して、ゴールドマン証券が3493枚、シティグループ証券が1538枚、HSBC証券が500枚、ドイツ証券が463枚、モルガンMUFG証券が460枚の売り越しだった。

株探ニュース