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株価指数先物【引け後】 25日線での攻防で実需の商いは限られる


大阪9月限
日経225先物 32210 +40 (+0.12%)
TOPIX先物 2304.5 +6.0 (+0.26%)

 日経225先物(9月限)は前日比40円高の3万2210円で取引を終了。寄り付きは3万2290円と、シカゴ日経平均先物清算値(3万2280円)にサヤ寄せする格好から、買いが先行して始まった。その後上げ幅を広げ、9時30分頃には3万2370円まで買われたが、買い一巡後は次第に利益確定が優勢となり、前場終盤にかけて3万2160円と小幅ながら下落に転じる場面もあった。ただし、75日移動平均線を挟んだ底堅さを見せるなか、後場の取引開始直後には3万2280円まで買い戻され、その後は同水準で推移する25日線での攻防が継続。終盤にかけて同線に上値を抑えられる格好から、上げ幅を縮める展開だった。

 日経225先物は買いが先行したものの、オプション権利行使価格の3万2375円接近で、利食いに押された格好となった。その後一時下落に転じたが、システム不具合でトヨタ自動車 <7203> [東証P]の国内主力工場が稼働を停止と伝わったことをきっかけに、短期筋がショートを仕掛けてきたとみられる。ただし、トヨタへの仕掛け的な売りは限られていたうえ、香港ハンセン指数が2%近く上昇していたこともあり、早い段階でショートカバーが入ったようである。

 日経225先物は買い戻しのなかで25日線水準を捉えたものの、明確に上放れることはできず、終盤にかけてはロングの持ち高調整に向かった形だろう。後場は25日線水準での攻防が続くなか、中盤辺りから上げ幅を縮めており、ロングからは入りづらい需給状況であった。また、短期筋のトレードが中心であり、実需の商いは限られていたようだ。

 なお、NT倍率は先物中心限月で13.97倍に低下した。小動きだったことでスプレッド狙いの動きは限られていたとみられ、指数インパクトの大きい値がさ株の一角は堅調だったものの、節目の14.00倍を上放れてくるまでは、NTショートを巻き戻す流れには向かいづらいだろう。

 29日の米国では6月のケース・シラー米住宅価格指数、7月の雇用動態調査(JOLT)求人件数、8月の消費者信頼感指数(コンファレンス・ボード)の発表が予定されている。30日には8月のADP雇用統計の発表も控えており、リバランス中心のトレードに向かわせた格好である。

 手口面では、日経225先物はシティグループ証券が1735枚、UBS証券が513枚、ドイツ証券が404枚、ソシエテジェネラル証券が342枚、BNPパリバ証券が258枚の買い越しに対して、大和証券が1022枚、ABNクリアリン証券が1009枚、JPモルガン証券が632枚、野村証券が488枚、ビーオブエー証券が481枚の売り越しだった。

 TOPIX先物は、JPモルガン証券が1624枚、三菱UFJ証券が1062枚、SMBC日興証券が880枚、BNPパリバ証券が875枚、UBS証券が598枚の買い越しに対して、みずほ証券が2953枚、ビーオブエー証券が1819枚、ソシエテジェネラル証券が611枚、モルガンMUFG証券が598枚、バークレイズ証券が382枚の売り越しだった。

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