本日の注目個別銘柄：トーホー、日本ハウスHD、JMDCなど

<7741> HOYA 14470 +380
大幅続伸。前日に日経平均の定期入れ替えが発表され、日本電産、SMCとともに新規採用銘柄となった。9月30日終値ベースで日経平均に採用され、約11.8日分の売買インパクトが発生すると一部では推定される。採用期待は一部であったものの、他の2社と比較すると期待値は低かったため、ポジティブな反応が相対的に強まる状況となったようだ。一方、より期待の高かったOLCは新規採用から外れ、失望売りが優勢に。

<6326> クボタ 2119 -26
反落。SMBC日興証券は投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も2400円から1900円に引き下げた。資材高や輸送費、人件費などの上昇を要因に22年12月期業績予想を下方修正。金利上昇による住宅投資の減速などで米国市場の需要減速を織り込み、23年12月期は営業減益に転じると予想している。この結果、建機・農機業界における他社とのバリュエーション比較では、割高感が生じてくるとみているようだ。

<2670> ABCマート 5950 +210
大幅続伸。前日に8月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比16.0％増となっている。客数が同7.1％増加したほか、客単価も同8.3％上昇した。経済活動の正常化に伴って、地方の観光地や都心部の人出が増加したことなどが背景、これで、上半期の既存店売上高は前年同期比8.1％増となり、会社側の計画である同0.1％増を大きく上振れたようだ。業績上振れを期待する動きが優勢に。

<4483> JMDC 5850 -570
大幅反落。海外募集による368万5100株の新株式発行、オムロン<6645>を割当先とする181万4900株の第三者割当増資の実施を発表。現在の発行済み株式数の9.6％に当たる水準であり、株式価値の希薄化をネガティブ視する動きが先行している。手取概算額は321億円となり、主な資金使途としては借入金の返済、手元資金への充当、設備投資資金への一部充当などととしている。

<9627> アインHD 6440 -430
大幅続落。米アマゾンが日本で処方薬販売への参入を検討していることが分かったと伝わった。中小薬局と組んで、患者がオンラインで服薬指導を受ける新たなプラットフォームをつくる方向。利用者は薬の配送までネットで完結できることになる。強固な配送網を持つアマゾンの参入で、既存の調剤薬局各社には競争激化への懸念が強まる形に。業界トップの同社のほか、日本調剤、ウエルシアHD、スギHDなどの下落が目立つ。

<3182> オイシックス 1880 -134
大幅反落。シダックスが同社によるTOBに反対することを表明している。同社は投資ファンドのユニゾンが保有する株式27.02％の取得を目指してTOBを実施中、TOB価格は541円としている。シダックスは別企業からも協業の提案が来ているとし、「いずれの候補先と協業を進めるべきか検討する必要がある」としている。TOB価格の引き上げなど戦略の転換が必要になる可能性を警戒視する動きが強まっているようだ。

<1873> 日本ハウスHD 452 +38
大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は5.4億円で前年同期比3.4倍となった。5-7月期は11.2億円で同26.9％増と、順調な拡大が続く形に。受注残の順調な消化により、主力の住宅事業が伸長したほか、ホテル事業の赤字幅も縮小へ。据え置きの通期予想41億円に対する進捗率は低いものの、積雪の影響などによる季節性が強いことから、第3四半期までの大幅増益決算をストレートに評価する形に。

<4977> ニッタゼラチン 871 +52
大幅続伸。いちよし証券はレーティングを「B」から「A」に引き上げ、フェアバリューも750円から1200円にまで引き上げた。23年3月期営業利益は26億円、前期比66.7％増に上方修正、会社計画の16億円を大幅に上回ると予想。工場の高稼働率の継続に加えて、製品価格の上昇もあり、11期ぶりの過去最高益更新見通しとしている。PERやPBR水準でみた割安感からも評価余地があると指摘している。

<8142> トーホー 1494 +154
急伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の4億円から12億円に、通期では12億円から21億円にそれぞれ上方修正。第1四半期決算実に続いての大幅な上方修正となっている。業務用食品卸売事業を中心に、想定を上回る業況の改善が進んでいるようだ。業績上振れに伴って年間配当金も従来計画の10円から20円にまで引き上げ、前期比では15円の増配となる。

<3103> ユニチカ 259 +18
大幅反発。前日に日経平均の定期銘柄入れ替えが発表され、マルハニチロ、沖電気とともに除外銘柄に選定された。9月30日終値基準で除外となり、262万株、売買インパクトで約4.2日分の売り需要が発生と試算。ただ、除外候補銘柄として織り込みが進んでいたこともあり、本日は悪材料出尽くし感からの買い戻しが先行した。他の2社も同様に買いが先行。また、除外候補の一つであった東邦亜鉛も強い動きに。
《ST》

　提供：フィスコ