ヤマダＨＤが後場上げ幅を拡大、２１年３月期業績は計画上振れ

　ヤマダホールディングス<9831>が後場上げ幅を拡大している。午後１時ごろ、集計中の２１年３月期の連結業績について、売上高が１兆７１９０億円から１兆７５００億円（前の期比８．６％増）へ、営業利益が７５２億円から９２０億円（同２．４倍）へ、純利益が４３０億円から５１７億円（同２．１倍）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感されている。

　「特別定額給付金支給」効果や「テレワーク」「巣ごもり」需要が継続したことに加えて、「暮らしまるごと」コンセプトの事業効果もあり、テレビ、パソコン、冷蔵庫、洗濯機、エアコン、空気清浄機などが想定以上に推移したことが要因。また、インターネット通販の好調を背景に、競合各社へ柔軟に対応した現金値引とポイントを絡めた最適な価格対応により利益率が向上したことや、販管費の削減効果などが寄与した。

　同時に、２２年３月期業績予想を発表しており、売上高１兆６８６０億円（前期比３．７％減）、営業利益９００億円（同２．２％減）、純利益５２０億円（同０．６％増）を見込むとした。前期の「特別定額給付金支給」効果や「テレワーク」「巣ごもり」需要の反動が懸念されることや、収益認識に関する会計基準の適用影響などで、売上高・営業利益は減少するものの、純利益は増加を見込む。

出所：MINKABU PRESS