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7739 キヤノン電子

東証P
2,514円
前日比
+3
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PTS
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業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
16.7 0.88 6.48
時価総額 1,061億円
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キヤノン電、前期経常を29%上方修正

7739 キヤノン電子 <7739>【連結】 業績修正PDF

 キヤノン電子 <7739> が1月25日大引け後(17:00)に業績修正を発表。20年12月期の連結経常利益を従来予想の45億円→58億円(前の期は80.7億円)に28.9%上方修正し、減益率が44.3%減→28.2%減に縮小する見通しとなった。

 会社側が発表した上方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した7-12月期(下期)の連結経常利益も従来予想の15.3億円→28.3億円(前年同期は36.9億円)に84.6%増額し、減益率が58.4%減→23.1%減に縮小する計算になる。

株探ニュース

会社側からの【修正の理由】
 2020年12月期通期の連結業績予想につきまして、新型コロナウイルスの感染拡大により縮小した2020年の当社関連市場において、その後、コロナ禍でも競争力の強い製品が貢献し、医療分野における歯科用ミリングマシンの販売増加、事務機用ユニットや基板実装におけるEMS事業による受託の増加など、新たな事業製品により収益の改善を図りました。このように、当社の特長である»続く

業績予想の修正

今下期【修正】

決算期 売上高 営業益 経常益 最終益 修正
1株益
修正
1株配
発表日
  旧 20.07-12   39,354 1,418 1,537 1,561 38.21 20/10/23
  新 20.07-12   38,654 2,718 2,837 2,411 59.03 21/01/25
修正率 -1.8 +91.7 +84.6 +54.5 +54.5   (%)

今期【修正】

決算期 売上高 営業益 経常益 最終益 修正
1株益
修正
1株配
発表日
  旧 2020.12   75,300 4,300 4,500 3,550 86.9 20/10/23
  新 2020.12   74,600 5,600 5,800 4,400 107.72 21/01/25
修正率 -0.9 +30.2 +28.9 +23.9 +24.0   (%)
※単位:売上高、営業益、経常益、最終益…「百万円」。修正1株益、修正1株配は「円」。率は「%」
※最新予想と従来予想との比較

今期の業績予想

下期業績

決算期 売上高 営業益 経常益 最終益 修正
1株益
修正
1株配
発表日
    19.07-12   44,693 3,538 3,691 2,729 66.9 40 20/01/28
  予 20.07-12   38,654 2,718 2,837 2,411 59.0 21/01/25
前年同期比 -13.5 -23.2 -23.1 -11.7 -11.7   (%)

今期【予想】

決算期 売上高 営業益 経常益 最終益 修正
1株益
修正
1株配
発表日
    2018.12   90,767 9,505 9,502 7,106 174.1 80 19/01/29
    2019.12   89,158 8,081 8,073 6,116 149.8 80 20/01/28
  予 2020.12   74,600 5,600 5,800 4,400 107.7 21/01/25
前期比 -16.3 -30.7 -28.2 -28.1 -28.1   (%)
※最新予想と前期実績との比較。予想欄「-」は会社側が未発表。
※上記の業績表について
  • ・「連」:日本会計基準[連結決算]、「単」:日本会計基準[非連結決算(単独決算)]、「U」:米国会計基準、「I」:国際会計基準(IFRS)、「予」:予想業績、「旧」:修正前の予想業績、「新」:修正後の予想業績、「実」:実績業績、「変」:決算期変更
  • ・[連結/非連結]決算区分の変更があった場合は、連続的に業績推移を追えるように、連結と非連結を混在して表示しています。連結と非連結が混在しない場合は、「連」「単」表記は省略します。
  • ・決算期表記後の「*」は上場前の決算を示し、2018年以前に新規上場した銘柄では1株あたりの項目は株式分割などによる換算修正は行っていません。
  • ・前期比および前年同期比は、会計基準や決算期間が異なる場合は比較できないため、「-」で表記しています。
  • ・米国会計基準と国際会計基準では、「経常益」欄の数値は「税引き前利益」を表記しています。
  • ・業績予想がレンジで開示された場合は中央値を表記しています。

【注意】「決算速報」「個別銘柄の決算ページ」で配信する最新の業績情報は、東京証券取引所が提供する適時開示情報伝達システム(TDnet)において、上場企業が公表する決算短信と同時に配信されたその企業自身の作成によるXBRL(企業の財務情報を電子開示するための世界標準言語)に基づいたデータをそのまま使用しています。同一の会計基準内で規則変更が行われた場合については、変更は考慮せずに比較を行っています。また、業績予想がレンジで開示された場合はレンジの中央値を予想値として採用しています。なお、この配信されたデータには、新興企業を中心に誤ったデータが配信される場合が希にあります。投資判断の参考にされる場合は、より正確な決算短信のPDFファイルを併せてご確認くださいますようお願いします。

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