【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ブルーイノベ <5597> 　1,778円　(+300円、+20.3％) ストップ高

　ブルーイノベーション <5597> [東証Ｇ]がストップ高。読売新聞オンラインが7日に「政府は、経済安全保障推進法に基づく特定重要物資に追加指定した『ドローン（無人航空機）』の国産化支援に乗り出す」と報じたことをきっかけに ドローン関連への関心が高まり、同社株に値幅取りの買いが流入したもようだった。また同社は8日、日本下水道管路管理業協会に正会員として入会したことを明らかにしており、これも材料視された様子。同社は協会への入会を通じて、単なる技術提供にとどまらず、現場で実際に使われ、継続的に活用される仕組みづくりにつなげるとしている。

■ＶＮＸ <4422> 　658円　(+100円、+17.9％) ストップ高

　ＶＡＬＵＥＮＥＸ <4422> [東証Ｇ]がストップ高。同社は7日の取引終了後、2月1日を効力発生日として1株を3株に分割すると発表。株式の流動性向上を期待した買いが集まった。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家層の拡大を図る。

■マイクロ波 <9227> 　765円　(+100円、+15.0％) ストップ高

　マイクロ波化学 <9227> [東証Ｇ]がストップ高。同社は7日、NHKの国際サービス「NHK WORLD-JAPAN」（世界160の国と地域、約3億8000万世帯に向けて放送）のビジネス情報番組「BIZ STREAM」で紹介されると発表しており、先回り的な買いが流入したようだ。放送日時は10日（土）の午後11時10～38分。今回の放送では「The Ultimate in Urban Mining（究極の都市鉱山）」をテーマに、同社の低濃度貴金属回収事業が取り上げられるという。

■Ｄｅｆコン <4833> 　83円　(+8円、+10.7％)

　Ｄｅｆ　ｃｏｎｓｕｌｔｉｎｇ <4833> [東証Ｇ]が続急騰。同社は7日の取引終了後、昨年9月10日にエボ　ファンド（Ｅｖｏ　Ｆｕｎｄ）を割当先として発行した第7回新株予約権について、大量行使があったと発表。将来的な株式価値の希薄化懸念が一段と和らいだとの受け止めから材料視されたようだ。前回開示時点における未行使新株予約権数は4万1400個（潜在株式数414万株）。1月5日から7日までの間に3万6600個（交付株式数366万株）の大量行使があり、現時点における未行使新株予約権数は4800個（潜在株式数48万株）となった。

■大平金 <5541> 　2,714円　(+161円、+6.3％)

　東証プライムの上昇率5位。大平洋金属 <5541> [東証Ｐ]が5日続急伸。足もとで銅など非鉄価格が高騰するなか、ニッケル価格も急上昇していた。同社はフェロニッケル製錬大手で、ニッケル価格の上昇は収益向上につながるとみられており見直し機運が膨らんでいた。また、昨年2月には太平洋の公海の深海底から採取した多金属ノジュール（マンガンノジュール）のサンプルから、世界で初めて商業規模の高品質ニッケル・銅・コバルト合金などを製造する試験に成功したと発表した。11日から レアアースの試験採掘が行われる南鳥島の深海底には、レアアース泥に加えコバルトやニッケルを豊富に含むマンガンノジュールが分布している。このため、レアアース関連株の物色の流れが同社株にも波及していた様子だった。

■サイバダイン <7779> 　220円　(+12円、+5.8％)

　ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ <7779> [東証Ｇ]が3日続急伸。同社は8日、装着型サイボーグHAL腰タイプ作業支援用の新モデルを2月2日に発売すると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この製品は、従来モデルで導入実績のある救急救命活動をはじめ、空港、工場、建設、物流、農業など、重筋作業を伴う幅広い現場での活用を想定。独自のサイバニクス技術により腰に負担がかかる作業をサポートし、作業者の身体負荷低減と安全性・生産性の向上を両立し、新たな労働安全のスタンダードを創出するとともに、社会実装の更なる加速を目指すとしている。

■東洋エンジ <6330> 　4,520円　(+235円、+5.5％)

　東証プライムの上昇率6位。東洋エンジニアリング <6330> [東証Ｐ]が4日続急伸。6日に一部で「中国政府は一部の中・重希土類（レアアース）を対象に、日本への輸出許可審査を厳格化する方向で検討している」と報じられたことをきっかけに、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の委託を受けてレアアース泥を回収するシステムの技術開発に携わっている同社への関心が高まっていたもよう。また同社は8日、カザフスタンの化学肥料製造会社と、 脱炭素化及び尿素肥料分野での協力を目的とした覚書（MOU）を締結したことを明らかにしており、新たな買い手掛かりとなっていた様子だった。同社は尿素技術のライセンサーとして培ってきた技術力を通じて、同国の食糧供給安定化につなげるとともに、脱炭素ソリューションを提案することでエネルギー転換を支援するとしている。

■三井金属 <5706> 　20,140円　(+875円、+4.5％)

　東証プライムの上昇率8位。三井金属 <5706> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。同社は7日、機能材料事業説明会を開催し、資料をホームページに掲載した。このうち銅箔事業に関して、AIサーバーや情報通信インフラ向け需要の拡大が見込まれるなどとして、同事業のセグメント利益について2030年度には今年度比で約2倍の利益規模を見込んでいると明らかにしており、内容を評価した買いが集まった。半導体パッケージ向け特殊銅箔の「マイクロシン」はAIサーバーなど情報通信インフラ向けに需要が拡大。高水準の受注を継続しており、今後は高速光トランシーバー向けなど新分野での採用拡大も見込む。高周波通信インフラ向け銅箔に関しては、スーパーハイグレードとなるHVLP5カテゴリー品の「SI3-VSP」が最先端のAIサーバー向けに採用され、26年度以降もハイグレード銅箔の更なる需要拡大を予想。薄型基板内臓キャパシター材料「ファラドフレックス」もAIサーバーなどの分野で急速に採用が進展しているという。

■石油資源 <1662> 　1,670円　(+72円、+4.5％)

　東証プライムの上昇率9位。石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]が大幅反発。株価は一時、前日7日に比べ9％高に買われ、株式分割考慮ベースで07年12月以来となる1700円台に乗せた。レアアース関連株として再評価機運が高まっていた。同社など4社が14年に設立した「次世代海洋資源調査技術研究組合（J-MARES）」は南鳥島周辺のレアアース泥などの海底鉱物資源を対象にした調査技術や生産技術の開発に取り組んできた。同社は、J-MARESの後継組織として23年に設立された次世代海洋調査（東京都千代田区）にも出資している。

■システムサポ <4396> 　1,589円　(+60円、+3.9％)

　システムサポートホールディングス <4396> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。子会社のシステムサポートが8日、グーグル・クラウドの最先端AI技術を活用したEC事業者向けの生成AIソリューション「GEN-STEP」（ジェン・ステップ）の提供を同日から始めると発表しており、材料視した買いが集まった。GEN-STEPではテキスト入力のみで商品画像を生成したり、商品画像を1枚登録してイメージを指定するだけでプロモーション動画を作成したりすることができる。

■応用地質 <9755> 　2,922円　(+110円、+3.9％)

　応用地質 <9755> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。8日午後1時30分ごろ、集計中の25年12月期連結業績について、営業利益が33億円から37億円（前の期比15.5％減）へ、純利益が35億円から39億円（同2.7％減）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。売上高は760億円（同2.6％増）の従来見通しを据え置いたものの、防災・インフラ事業で既に計上していた完成業務補償引当金について、設計や施工計画の精査により工事費用が減少したことに加えて、国内グループ各社で主要案件での増額変更や原価率の見直しに加え、一部費用の低減が進んでいることが要因としている。同時に、期末配当予想を47円から57円へ増額し、年間配当予想を100円（前期86円）とした。

■久光薬 <4530> 　6,440円　(+240円、+3.9％)

　久光製薬 <4530> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。2021年4月以来の高値をつけていた。同社は6日の取引終了後、MBO（経営陣が参加する買収）の一環として、同社社長が代表者であるタイヨー興産（福岡県久留米市）が久光薬に対し株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表。非公開化を目的とし、買付価格は1株6082円となっている。TOB価格を意識した資金が流入することとなったが、足もとの久光薬の株価はTOB価格を大きく上回って推移している。アクティビストの登場により、TOB価格が引き上げられるとの思惑が広がっていたもようだ。買付期間は7日から2月19日まで。TOBが成立した場合、所定の手続きを経て上場廃止となる見込みだ。

■セーフィー <4375> 　894円　(+30円、+3.5％)

　セーフィー <4375> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。同社は8日午前10時ごろ、施工・保守を専門に扱う新会社「セーフィーフィールドワークス」を設立したことを明らかにしており、今後の展開などが期待されたようだ。職人不足や資材高騰といった建設業界の環境変化に柔軟に対応し、より高品質なサービスを提供するため、建設業許可の取得により元請けとして大型案件を遂行できる体制を確立。これにより、カメラだけでなく周辺機器を含めた最適な製品選定から保守までを一気通貫で担うことができ、更なる事業拡大につながるとしている。

■ラウンドワン <4680> 　1,157.5円　(+33円、+2.9％)

　ラウンドワン <4680> [東証Ｐ]が続伸。8日午前11時30分ごろ、12月の国内既存店売上高が前年同月比12.7％増になったと発表した。2ヵ月連続での2ケタ増収となっており、トップラインの拡大を評価した買いが入った。前年より土日祝日の雨天日が多かったことなどが追い風になったもようだ。なお、米国事業における月次売上高の開示は12月以降取りやめる。米国子会社2社について海外証券取引所におけるIPOを検討しており、情報管理の適正性を確保する観点から決めた。

■フジＨＤ <4676> 　3,984円　(+105円、+2.7％)

　フジ・メディア・ホールディングス <4676> [東証Ｐ]が反発。同社は7日の取引終了後、村上世彰氏の長女である野村絢氏ら旧村上ファンド関係者などに対し、大規模な買い付け行為の趣旨に関して株主や投資家、取締役会の評価・検討のために必要な情報を要請するため「情報リスト」を改訂して交付したと発表した。旧村上ファンド関係者による趣旨説明書の変更内容を踏まえた対応で、このなかで投資会社のレノなどが、不動産子会社のサンケイビルの買収提案を行うことを検討していると表明していることが明らかとなった。昨年12月にフジＨＤが受領した「大規模買付行為等趣旨説明書」では、株式の追加取得の方法についてTOB（公開買い付け）により実施し、買付価格は1株4000円とする方針が示されていた。不動産会社の買収には紆余曲折が見込まれるとの見方もある。改めてTOBの思惑が広がる形となり、買いが入ったようだ。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース