【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ＡＢＣマート <2670> 　2,500円　(-170.5円、-6.4％)

　東証プライムの下落率2位。エービーシー・マート <2670> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。同社は7日の取引終了後、26年2月期第3四半期累計（3-11月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比0.8％増の2792億8500万円、営業利益は同2.8％減の466億3300万円、最終利益は同1.3％減の337億円となった。直近3ヵ月間の9-11月期で営業利益は約7％減となった。決算内容をネガティブ視した売りが優勢となった。韓国では物価高の影響で業績の回復が遅れ、米国の関税政策の影響でアジアからの調達品で製造する米ラクロス社の業績も低迷した。国内では9-11月は秋の新作シューズとアパレルのプロパー販売が好調に推移したものの、客数が前年割れとなり、在庫金額は増加した。

■タマホーム <1419> 　3,500円　(-195円、-5.3％)

　東証プライムの下落率5位。タマホーム <1419> [東証Ｐ]が5日ぶり急反落。ＳＭＢＣ日興証券が7日付で投資評価を「2（中立）」から「3（アンダーパフォーム）」へ、目標株価を3600円から3100円へ引き下げたことが売り材料視された。同証券によると、26年5月期は上期の受注を踏まえれば通期計画達成のハードルは高いと指摘している。

■住友林 <1911> 　1,521円　(-84.5円、-5.3％)

　東証プライムの下落率6位。住友林業 <1911> [東証Ｐ]が続急落。米ドナルド・トランプ大統領は現地時間7日、大規模な機関投資家による一戸建て住宅の購入を禁止する措置を講じると自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に投稿した。住友林は27年12月期までの中期経営計画で米国戸建分譲事業を収益ドライバーと位置付けており、同国における不動産市場の環境変化を懸念した売りが優勢となった。

■ミニストップ <9946> 　2,075円　(-104円、-4.8％)

　東証プライムの下落率10位。ミニストップ <9946> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反落。同社は8日午後2時ごろ、26年2月期通期の連結業績予想を修正。営業損益の見通しを従来の12億円の黒字から35億円の赤字（前期は34億8600万円の赤字）に引き下げたことがネガティブ視されたようだ。ミニストップ店内で製造・販売していた手づくりおにぎりなどの消費期限の表示不正により、全店で一時販売を休止していたことによる当該商品の売り上げ及び関連購買の減少、再発防止策や安全・安心な厨房環境づくりのための経費増加が主な要因だという。なお、通期の営業総収入については従来通り970億円（前期比10.9％増）で据え置いた。

■信越化 <4063> 　5,035円　(-209円、-4.0％)

　信越化学工業 <4063> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反落。中国商務省が7日、日本から輸入している半導体材料「ジクロロシラン」が不当に安い価格で販売されているとし、反ダンピング（不当廉売）調査を始めたと発表した。これとあわせて商務省が公表した資料には信越化や三菱ケミカルグループ <4188> [東証Ｐ]などが挙げられたことが伝わっている。今後の影響を懸念した売りが出たもようだ。三菱ケミＧも軟調に推移していた。

■ハニーズＨＤ <2792> 　1,481円　(-45円、-3.0％)

　ハニーズホールディングス <2792> [東証Ｐ]が続落。7日の取引終了後、26年5月期第2四半期累計（6-11月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を下方修正した。売上高予想を従来予想の590億円から575億円（前期比0.3％減）、営業利益予想を62億円から56億円（同5.2％減）、最終利益は40億円から36億円（同3.6％減）に引き下げた。増収増益から一転して減収減益を見込んでおり、業況を嫌気した売りが出ていた。残暑が長引いたことで秋物の販売期間が従来の1ヵ月半程度から今期は半月程度まで短くなった。円安による原価上昇に加え、例年ライフイベントや衣替えのタイミングとなり需要が活発になりやすい春物と秋物の販売期間の短縮化による影響なども踏まえ、業績予想を見直した。11月中間期の売上高は289億500万円（前年同期比2.0％減）、営業利益が27億3300万円（同17.0％減）、最終利益は17億6900万円（同14.9％減）だった。

■ファナック <6954> 　6,296円　(-133円、-2.1％)

　ファナック <6954> [東証Ｐ]が続落。前日7日はザラ場に6540円まで上値を伸ばし昨年来高値を更新した後、利益確定の動きが出て値を消した。8日も利食い急ぎの動きはみられたものの、押し目買いニーズも強く5日移動平均線をサポートラインとした上昇トレンドを維持していた。6日から開催されている世界最大のテクノロジー見本市である「CES」ではAIとロボティクスの融合であるフィジカルAIが主軸のテーマとなっており、東京市場でも米国株市場を横にらみに関連銘柄の動向に視線が集まっていた。ファナックは昨年12月に米エヌビディア <NVDA> と提携し、フィジカルAI分野に参入する意思を明示した。今後も海外投資家などの実需買いが見込まれるなか、中期的に下値切り上げ波動を維持できるかどうかが注目されている。

■ＤＮＣ <4246> 　812円　(-14円、-1.7％)

　ダイキョーニシカワ <4246> [東証Ｐ]が7日ぶり反落。同社は7日の取引終了後、株式の売り出しを決議したと発表した。西川ゴム工業 <5161> [東証Ｓ]や三井物産 <8031> [東証Ｐ]などが合計で1162万5200株を売り出す。売出価格は19日から22日までのいずれかの日に決める。需要状況に応じ、上限174万3700株のオーバーアロットメントによる売り出しも予定する。一時的な株式の需給悪化を警戒した売りが株価の重荷となったようだ。ＤＮＣは株式需給への影響を緩和する観点から、東証の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を通じた自社株買いの実施も発表した。取得総数260万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.80％）、取得総額23億円を上限とする。取得期間は8日から13日まで。

■イオン <8267> 　2,363.5円　(-39円、-1.6％)

　イオン <8267> [東証Ｐ]が続落。同社は7日の取引終了後、26年2月期の連結業績予想の上方修正を発表した。今期の売上高予想を従来の見通しから2000億円増額して10兆7000億円（前期比5.6％増）に引き上げた。また、これまで400億円としていた最終利益予想を600億～700億円（同2.2～2.6倍）に見直した。ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]の連結子会社化による影響を反映した。これを材料視した買いが先行したものの、上値を追う姿勢は限られ、利益確定目的の売りに押された。ツルハＨＤに対する株式公開買い付け（TOB）が6日に終了した。TOBの結果、同社は14日付でイオンの連結子会社となる予定。

■フジ <8278> 　2,090円　(-30円、-1.4％)

　フジ <8278> [東証Ｐ]が4日続落。8日午後3時ごろ、26年2月期の連結業績予想について、売上高を8150億円から8140億円（前期比0.6％増）へ、営業利益を155億円から106億円（同18.2％減）へ下方修正したことが嫌気された。顧客の節約志向の高まりに加えて、積極的な賃上げや物流費の高騰、老朽化した店舗の保守や修繕費用の増加などが利益を圧迫する。なお、投資有価証券売却益の計上により、純利益は55億円から57億円（同49.3％増）へ上方修正した。同時に発表した第3四半期累計（3-11月）決算は、売上高6059億2700万円（前年同期比1.3％増）、営業利益48億1200万円（同21.4％減）、純利益30億9500万円（同0.2％減）だった。

※8日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース