【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):コメ兵HD、イオンディラ、リミックス
コメ兵HD <日足> 「株探」多機能チャートより
コメ兵ホールディングス<2780>は反発。午後2時ごろ、昨年12月度の月次売上高を発表。前年同月比34.6%増の114億1700万円と引き続き高い成長が続いており、これが好感された。
■イオンディライト <9787> 4,280円 +85 円 (+2.0%) 本日終値
イオンディライト<9787>が5日ぶり反発。この日正午ごろ、3~11月期連結決算を発表。売上高が前年同期比4.7%増の2533億9000万円、営業利益が同9.2%増の118億5700万円となり、これを好感した買いが入った。イオングループ内外における顧客内シェア拡大や新規受託物件の増加が収益を押し上げた。また、人件費や外注費、原材料費などの原価上昇に伴う単価見直しの推進も奏功した。なお、通期の増収・営業増益見通しに変更はない。あわせて、1月31日付で70万株(発行済み株数の1.42%)の自社株を消却することを明らかにした。
■リミックスポイント <3825> 346円 +6 円 (+1.8%) 本日終値
リミックスポイント<3825>は後場に強含みで推移。同社は9日、総額30億円の暗号資産を購入することを決議したと発表。暗号資産の値上がりによる収益貢献を期待した買いが入ったようだ。今回の追加購入により、総投資額は80億円となる。通期の業績予想においては、保有する暗号資産や関連投資に関しての損益は含まれていないとし、業績に著しい影響が生じる際には、速やかに開示するとした。保有残高については四半期ごとに時価評価を行い、評価損益を損益計算書に計上する方針。
■楽天グループ <4755> 936円 +15.9 円 (+1.7%) 本日終値
楽天グループ<4755>が逆行高。同社の三木谷浩史会長兼社長は実業家のイーロン・マスク氏と親交を持つことで知られる。直近では週刊誌の単独インタビューで、三木谷会長兼社長が日本の与野党政治家への期待や要望などを語ったことも話題となっている。前日に株価水準を大きく切り上げた楽天グループ株であるが、SMBC日興証券が8日付で投資評価を「2」から最上位の「1」に引き上げている。セクター内での相対評価が上位となったため評価を見直した。更なる株価上昇には楽天モバイルの収益改善の強まりが必要だとの認識を示しつつ、留守電サービスなどの有料化とオプション料金の拡大で、ARPU(1契約あたりの月間平均収入)が改善する可能性があるとの見方を示している。目標株価は1100円で据え置いた。
■すかいらーく <3197> 2,334.5円 +31 円 (+1.4%) 本日終値
すかいらーくホールディングス<3197>が4日ぶりに反発。8日の取引終了後に発表した12月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比15.2%増と33カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。「ガスト」や「バーミヤン」など主要4ブランドで半額キャンペーンを実施し、「ガスト」ではキャンペーン期間中に客数が約3割増加した。また、「しゃぶ葉」において店舗・数量限定で「生本ずわい蟹」食べ放題を9日から開始し、実施期間中の客数が16%増加したことなども寄与した。
■タイミー <215A> 1,437円 +17 円 (+1.2%) 本日終値
タイミー<215A>が5営業日ぶりに反発。同社は8日取引終了後、2018年のサービス開始から今までに登録したワーカー数の累計が1000万人を突破したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。登録ワーカー数は23年12月時点の667万人から1年間で約1.5倍に増加。会社側では、今までになかった「スキマバイト」「スポットワーク」という働き方の認知度が広がり利用機会が増えていることや、自治体との連携協定締結などを通して都市部だけでなく地方部での利用が広がっていることが成長につながっているとみている。
■マニー <7730> 1,605円 -275 円 (-14.6%) 本日終値 東証プライム 下落率2位
マニー<7730>が急落し、昨年来安値を更新した。同社は8日の取引終了後、25年8月期第1四半期(9~11月)の連結決算を発表した。売上高は前年同期比7.6%増の76億5500万円、経常利益は同2.2%減の22億9800万円となった。最終利益は増益となったものの、利益水準として物足りないと受け止めた投資家の売りを促す結果となったようだ。サージカル関連製品とアイレス針関連製品は増収増益となった一方、デンタル関連製品が中国において販売が低調に推移し、減収減益となった。人件費の増加なども利益を圧迫する要因となった。
■サイゼリヤ <7581> 4,970円 -390 円 (-7.3%) 本日終値 東証プライム 下落率5位
サイゼリヤ<7581>は急落。同社が8日の取引終了後に発表した25年8月期第1四半期(9~11月)の連結決算は、売上高が前年同期比16.4%増の612億7500万円、経常利益は同8.0%増の40億6200万円だった。増収増益ながらも売上原価率が悪化したほか、利益の進捗率にも物足りなさが意識され、ネガティブ視した売りがかさんだようだ。出店を拡大する海外では上海や広州、北京での現地法人が営業減益となった。
■日本郵船 <9101> 5,062円 -275 円 (-5.2%) 本日終値
日本郵船<9101>や商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など海運大手株がそろって大幅安となった。米国で行われていた海運会社側と労働者側との労使交渉が、米国時間8日に暫定的な合意に達し、これにより米国東部などで実施される可能性があったストライキが回避されることとなった。ストライキの実施により物流が混乱し、海上輸送運賃が上昇するとの思惑が後退し、海運株に対する売りが膨らんだようだ。東証の業種別指数で海運業は下落率でトップとなっている。
■ラウンドワン <4680> 1,157円 -57 円 (-4.7%) 本日終値
ラウンドワン<4680>が後場マイナスに転じた。午前11時30分ごろに発表した12月度売上高で、国内既存店売上高が前年同月比0.1%増となり、7カ月連続で前年実績を上回ったものの、11月の同6.0%増から伸び率が大きく縮小したことが嫌気されたようだ。引き続きコラボキャンペーンが好調だったものの、前年と比べて冬休み期間が短かったことなどが影響した。一方、米国既存店売上高は同1.5%減となったが、暦の影響を勘案すると実質約5%増だったとしている。
株探ニュース