【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ネクステージ <3186> 　1,481円　(-298円、-16.8％)

　東証プライムの下落率トップ。ネクステージ <3186> [東証Ｐ]が3日続急落。7日取引終了後に24年11月期連結業績予想の下方修正を発表。売上高を5450億円から5400億円（前期比16.5％増）へ、営業利益を200億円から125億円（同22.3％減）へ引き下げており、これを嫌気した売りが優勢となった。さまざまな改革に取り組むなか、その効果の発揮に計画以上の時間を要し、利益が当初想定していた水準に及ばず費用が先行したことが要因。配当予想は据え置いた。なお、同時に発表した23年12月-24年8月期決算は、売上高が4014億1200万円（前年同期比14.9％増）、営業利益が101億8400万円（同29.5％減）だった。

■ライフコーポ <8194> 　3,345円　(-365円、-9.8％)

　東証プライムの下落率3位。ライフコーポレーション <8194> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。同社は7日の取引終了後、25年2月期第2四半期累計（3-8月）の連結決算を発表。営業収益は前年同期比5.4％増の4218億8500万円、経常利益は同1.1％減の127億600万円、最終利益は同4.4％増の89億1400万円となった。最終増益で着地したものの、直近3か月間の6-8月期では減益となっており、業況のモメンタムを懸念した売りが優勢となったようだ。8月中間期では新規出店に伴う賃借料など物件費が増加したほか、人件費も上昇し利益率は悪化した。あわせて同社は自社株TOB（株式公開買い付け）も発表。農林中央金庫と、三井住友トラスト・ホールディングス <8309> [東証Ｐ]傘下の三井住友信託銀行から株式の売却意向があったことを踏まえて実施する。買付予定数の上限は約403万株（発行済み株式総数の8.15％に相当）で、買付価格は1株3219円と前日終値（3710円）を下回るディスカウントTOBとなる。

■北興化 <4992> 　1,255円　(-89円、-6.6％)

　北興化学工業 <4992> [東証Ｓ]が続急落。7日の取引終了後に発表した第3四半期累計（23年12月-24年8月）連結決算が、売上高392億6100万円（前年同期比2.9％増）、営業利益44億6800万円（同7.7％減）、純利益37億800万円（同2.3％増）と営業減益となったことが嫌気された。国内販売が堅調に推移したことや、海外販売が中南米・韓国向けを中心に増加し、円安も寄与したことから農業事業が好調だった。ただ、ファインケミカル事業の中国子会社の主力品目である石化用触媒（TPP）の価格競争の影響や物流費の増加、人的資本投資などの費用がかさみ減益を余儀なくされた。なお、24年11月期通期業績予想は、売上高460億円（前期比1.7％増）、営業利益41億2000万円（同6.7％減）、純利益34億5000万円（同7.3％減）の従来見通しを据え置いている。同時に上限を100万株（発行済み株数の3.69％）、または10億円とする自社株買いを実施すると発表した。取得期間は10月8日から来年10月7日までで、これにより取得した自社株は消却を予定しているという。

■ウエルシア <3141> 　1,932.5円　(-136円、-6.6％)

　東証プライムの下落率9位。ウエルシアホールディングス <3141> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。7日の取引終了後、25年2月期の連結業績予想について、営業利益を470億円から340億円（前期比21.4％減）へ、純利益を270億円から190億円（同28.2％減）へ下方修正し増益予想から一転して減益予想としたことが嫌気された。たばこの販売終了やポイントサービスの変更、人的資本の充実に向けた賃上げの実施などに対して、店舗力の強化やPB商品の開発及び販売拡大、更にはカウンセリング営業の強化などに取り組み、売上高は1兆2870億円から1兆2950億円（同6.4％増）へ上方修正したが、物販の伸び悩みや人材への積極的な投資などが利益を圧迫する。同時に発表した第2四半期累計（3-8月）決算は、売上高6305億8500万円（前年同期比3.2％増）、営業利益188億8200万円（同23.7％減）、純利益117億1600万円（同27.8％減）だった。

■トーセイ <8923> 　2,347円　(-115円、-4.7％)

　トーセイ <8923> [東証Ｐ]が6日ぶり大幅反落。7日の取引終了後、24年11月期の連結業績予想について、営業利益を177億200万円から181億8700万円（前期比11.9％増）へ、純利益を112億900万円から117億2300万円（同11.6％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を73円から77円（前期66円）へ引き上げたが、上方修正は織り込み済みとの見方が強いようだ。不動産再生事業の販売計画を一部見直し、戦略的に物件販売時期を翌期以降に変更したことで売上高は921億1600万円から819億2100万円（同3.1％増）へ下方修正したものの、不動産再生事業で期初予想より高い利益率での物件販売が実現したことや、運営ホテルの稼働率や平均客室単価が好調に推移し、ホテル事業の業績が期初予想を上回って推移したことなどが利益を押し上げる。同時に発表した第3四半期累計（23年12月-24年8月）決算は、売上高694億1900万円（前年同期比4.1％増）、営業利益170億5500万円（同18.0％増）、純利益112億3400万円（同20.0％増）だった。

■クリエイトＳ <3148> 　3,100円　(-140円、-4.3％)

　クリエイトＳＤホールディングス <3148> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反落。7日の取引終了後に発表した第1四半期（6-8月）連結決算は、売上高1138億9800万円（前年同期比9.4％増）、営業利益52億8400万円（同10.7％増）、純利益34億2500万円（同4.0％増）と2ケタ営業増益となったが、材料出尽くし感から売られたようだ。主力のドラッグストア事業で、EDLP（エブリデイ・ロープライス）施策の継続推進により既存店売上高が前年を上回った。また、調剤併設店舗数の増加やコロナなど急性期処方の増加により、処方箋応需枚数及び処方箋単価が堅調に推移した。ドラッグストアの新規出店は10店舗で、調剤薬局はドラッグストア併設調剤薬局を6店舗開局した。なお、25年5月期通期業績予想は、売上高4576億円（前期比8.4％増）、営業利益220億円（同8.8％増）、純利益144億円（同5.2％増）の従来見通しを据え置いている。

■ＵＳＳ <4732> 　1,345.5円　(-44.5円、-3.2％)

　ユー・エス・エス <4732> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反落。7日の取引終了後、株式の売り出しに関する決議を行ったと発表。株式需給へのネガティブな影響を警戒した売りが出たようだ。野村信託銀行を売り出し人として、1460万8700株を売り出す予定。上限219万1300株のオーバーアロットメントによる売り出しも行う。売出価格は16日から22日までのいずれかの日に決める。あわせてUSSは取得総数1000万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.08％）、取得総額100億円を上限とする自社株買いも発表した。株主還元の強化や資本効率性の更なる向上を図るほか、売り出しによる需給への影響を緩和することも狙う。

■マースＧＨＤ <6419> 　3,245円　(-100円、-3.0％)

　マースグループホールディングス <6419> [東証Ｐ]が続落。7日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、純利益を86億円から82億円（前期比4.5％減）へ下方修正し、増益予想から一転して減益予想としたことが嫌気された。保有する投資有価証券の一部について、取得価額に比べて時価が著しく下落したため、減損処理による投資有価証券評価損9億6500万円を特別損失として計上するという。一方、売上高は370億円から418億円（同14.3％増）、営業利益は117億円から122億円（同4.3％増）へ上方修正した。アミューズメント関連事業の主な販売先であるパチンコ業界でスマート遊技機の導入が活発化したことに加え、24年7月発行の新紙幣の対応に伴い、パチンコホールにおける周辺設備の更新需要が好調に推移した。

■村田製 <6981> 　2,792.5円　(-58.5円、-2.1％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]、太陽誘電 <6976> [東証Ｐ]など電子部品株が安かった。前日7日の米国株市場ではスマートフォン大手のアップル <AAPL> が2.3％安に売られた。最新機種「iPhone16」の販売低調を背景にアナリストによる投資判断引き下げの動きが嫌気されたもので、東京市場でもアップルの有力サプライヤーである村田製をはじめとする電子部品株に連想売りが波及する格好となった。足もとでドル・円相場が1ドル＝148円台を割り込むなど円高方向に押し戻されていることも見送りムードを助長している。

※8日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース