【特集】ｉーｐｌｕｇ Research Memo（6）：「OfferBox」が業績をけん引、営業利益は大幅増益・黒字転換を達成

■業績動向

1. 2024年3月期の業績動向
i-plug<4177>の2024年3月期の業績は、売上高が4,602百万円（前期比23.0%増）、営業利益が139百万円（前期は411百万円の損失）、経常利益が137百万円（前期は397百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は193百万円（前期は492百万円の損失）となった。期初予想との比較では、売上高で485百万円の未達、営業利益が60百万円の過達、経常利益が63百万円の過達、親会社株主に帰属する当期純損益で202百万円の未達となった。

企業の採用意欲が堅調で、2025年卒の大卒求人倍率は1.75倍とコロナ禍直前の2019年卒の水準に戻りつつある。そうした環境下、同社は就職活動中の学生や求職者、企業を対象に、主力の「OfferBox」のほか、「eF-1G」、「PaceBox」、「Tsunagaru就活」などHR関連サービスの提供に努めた。なかでも「OfferBox」は、2024年3月末の企業登録数が1.7万社、学生登録数が24.6万人、2024年卒内定決定人数が7,394人（同15.1%増）となるなど順調に価値提供範囲を拡大し、売上高をけん引した。

営業利益は、「PaceBox」で人件費やプロモーション関連の投資を先行していたものの、想定していたマッチングを創出できず、多額の損失を計上したが、成長投資を行いながらも収益性を改善させた「OfferBox」が「PaceBox」の損失をカバーして大幅増益となった。親会社株主に帰属する当期純損失は、減損損失など特別損失を計上したため、損失額は縮小したものの黒字転換には至らなかった。期初予想との比較では、「PaceBox」で想定したような急速な立ち上げに至らず、売上高は未達となった。サービス終了を前提とした2024年2月以降の「PaceBox」のマーケティングコスト縮小により営業利益と経常利益は過達となったが、「PaceBox」ほか新規子会社と新規事業の減損処理の実施により、親会社株主に帰属する当期純損益は未達となった。これらの差異はその後の重要な経営判断につながるため、後に詳述する。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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