【特集】10万円以下で買える、連続増益＆低PER 30社【プライム】編 ＜割安株特集＞

　少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。ネット証券では顧客開拓のため、約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、投資家は手数料を気にせずに売買が可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには留意したい。

　東証プライム上場企業では531銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は直近の業績予想で経常利益が2期以上連続で増加を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が10倍以下の銘柄に注目してみた。

　下表は東証プライム上場銘柄(銀行を除く)を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)時価総額200億円以上、(3)今期の経常利益が2期以上連続で増加を見込む、(4)予想PERが10倍以下――――を条件に投資妙味が高まる30社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは15日現在)

　なお、17日(日)19時30分に「10万円以下で買える、連続増益＆低PER【スタンダード】編」を配信する予定です。ご期待下さい。

　　　　　　　　　　　最低投資　 ┌経常利益┐　　　増益　 予想
コード 銘柄　　　　　　　 金額　増益率　　今期 連続期数　　PER
<2749> ＪＰＨＤ　　　　　24700　　 6.6　　3580　　　　6　　9.3
<5563> 新日本電工　　　　34700　　45.6　 10000　　　　3　　6.8
<8897> タカラレーベ　　　35100　　 0.4　 10300　　　　2　　5.5
<7244> 市光工　　　　　　36700　　 6.1　　6900　　　　2　　6.9
<8881> 日神ＧＨＤ　　　　42800　　 1.7　　5100　　　　3　　5.6
<6742> 京三　　　　　　　43200　　 4.3　　4300　　　　2　　9.0
<9274> 国際紙パルプ　　　46800　　 6.3　　9400　　　　2　　4.5
<6480> トムソン　　　　　50100　　 6.8　　8000　　　　2　　6.5
<7955> クリナップ　　　　57500　　 4.9　　4470　　　　4　　6.6
<5959> 岡部　　　　　　　60900　　12.1　　5300　　　　2　　8.4

<4097> 高圧ガス　　　　　65800　　 3.6　　5600　　　　2　　9.6
<8860> フジ住　　　　　　65800　　 1.3　　5700　　　　2　　6.2
<6440> ＪＵＫＩ　　　　　70000　　45.4　　5000　　　　2　　6.6
<7283> 愛三工　　　　　　70100　　 2.4　 10500　　　　2　　6.3
<8070> 東京産　　　　　　71300　　47.0　　3800　　　　2　　6.8
<1934> ユアテック　　　　72600　　 3.6　 10400　　　　3　　7.6
<1879> 新日本建　　　　　73100　　 4.0　 16200　　　　2　　3.9
<7537> 丸文　　　　　　　73300　　 9.6　　4500　　　　2　　6.6
<5698> エンビプロ　　　　73700　　59.5　　4000　　　　2　　7.6
<5803> フジクラ　　　　　76900　　 8.5　 37000　　　　3　　9.4

<6817> スミダコーポ　　　78200　　12.9　　4400　　　　2　　6.9
<3284> フージャース　　　79200　　14.2　　6500　　　　2　　6.7
<2767> フィールズ　　　　84000　　10.1　　4000　　　　2　　9.1
<1942> 関電工　　　　　　84500　　 3.3　 32800　　　　2　　8.3
<7294> ヨロズ　　　　　　87400　　57.6　　3600　　　　3　　9.4
<7745> Ａ＆Ｄホロン　　　89900　　 4.7　　5870　　　　8　　6.2
<9069> センコーＨＤ　　　89900　　 3.4　 27000　　　 14　　8.4
<7613> シークス　　　　　92800　　34.8　　8000　　　　2　　7.3
<6237> イワキポンプ　　　96900　　14.0　　3411　　　　2　　8.4
<4619> 日特塗　　　　　　97100　　82.9　　4800　　　　2　　6.6

※単位は最低投資金額が円、経常利益が百万円、増益率が％、PERが倍。
※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80％以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

株探ニュース