【注目】前週末3日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■堺化学 <4078> 　2,237円　(+110円、+5.2％)

　堺化学工業 <4078> が続急伸し年初来高値を更新した。同社は3日、大阪医科薬科大学と酸化亜鉛に新型コロナウイルスの感染性を低下させる効果があることを確認したと発表しており、これが材料視されたようだ。ウィルス溶液に0.1グラムの酸化亜鉛を添加して1時間後の感染性を調べたところ、酸化亜鉛なしと比較して新型コロナの感染性を99％以上減少させることが明らかになったという。酸化亜鉛は塗料や繊維、化粧品、樹脂成型品に広く配合されており、今後は新型コロナの対策用品向け素材としての応用が期待されるとしている。

■アイロムＧ <2372> 　2,203円　(+94円、+4.5％)

　アイロムグループ <2372> が3日続伸、8月下旬以降急速に底値離脱の動きをみせていたが、上げ足を目先一段と強めてきた。同社は医療機関向け臨床支援ビジネスを主力事業とし、医薬品の開発受託業務も行っている。また、100％子会社のＩＤファーマを通じて再生医療やゲノム編集分野にも積極的に踏み込んでいる。そうしたなか、2日取引終了後にＩＤファーマが販売している遺伝子改変キットで使用する新規ゲノム編集技術に関し特許査定を取得したことを発表、これが株価を強く刺激する材料となった。

■サイオス <3744> 　740円　(+30円、+4.2％)

　サイオス <3744> [東証２]が大幅続伸。同社はシステム構築及びメンテナンスなどを手掛けるシステムインテグレーター。オープンシステム基盤事業を主力とし、自社開発ソフトの販売及びサービスを提供する。人工知能（AI）分野を深耕している点が大きな特長で、株式市場でAI関連株が相次いで動意づくなか、にわかに存在感を高めている。業績も絶好調に推移しており従来計画を上方修正、21年12月期営業利益は前期比倍増の4億8000万円を計画する。企業のリモートワーク導入加速を背景にシステム障害回避ソフトが収益の成長エンジンとなっている。更に、デジタル庁発足で「脱ハンコ」がテーマ性を帯びるなか、同社のクラウドセキュリティーサービス「Gluegent Gate」とＧＭＯグローバルサイン・ホールディングス <3788> が提供するクラウド型電子契約サービス「電子印鑑GMOサイン」のサービス連携を開始するなども注目材料となっている。

■ＫＤＤＩ <9433> 　3,540円　(+127円、+3.7％)

　ＫＤＤＩ <9433> など大手通信キャリアの株価が軒並み上昇。3日昼ごろ、菅首相が自民党総裁選への出馬を見送る意向を固めたことが複数のメディアによって報じられた。菅氏は携帯電話料金の引き下げに向けた取り組みを進めてきた経緯があることから、今後この政策の方向性に変化が生じるとの見方から思惑的な買いが入ったようだ。ソフトバンク <9434> やＮＴＴ <9432> も高い。一方、昨年4月に携帯通信事業に本格参入した楽天グループ <4755> は下落した。

■エネチェンジ <4169> 　2,660円　(+91円、+3.5％)

　ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ <4169> [東証Ｍ]が大幅に5日続伸。同社は3日、運営参画する海外特化型の脱炭素エネルギーファンド「JAPAN ENERGY ファンド（JEF）」を通じて、家庭用電力モニター及び次世代スマートメーターのアプリケーションを提供している米センスに出資したと発表。各国がスマートメーターの導入を進め、更なる機能搭載に向け進化するなか、センスの次世代スマートメーターは大きな成長の可能性を秘めていると考え、日本のエネルギーのデジタル化に貢献できる技術を持っていると見込まれることが出資の主な理由。なお、JEFを通じた出資は、定置用蓄電池開発を手がける米アンブリに続き2社目となる。

■日本水産 <1332> 　624円　(+18円、+3.0％)

　日本水産 <1332> が大幅続伸。ＳＭＢＣ日興証券が投資評価「1」を継続し、目標株価を650円から750円へ引き上げた。同証券では、国内養殖が赤字体質から脱却していることや、コンビニ向け食品チルドが損益分岐点を引き下げ黒字体質に転換していること、北米食品は生産性の向上と製品カテゴリーの拡大で利益率が大きく上昇し、成長ビジネスへと化していることなどを評価。また、今期は水産相場も反転しており、外部環境も追い風という。更に今後はEPA事業の利益貢献化により、収益体質が更に改善に向かうと予想しており、22年3月期の営業利益予想を208億円から230億円へ、23年3月期を同238億円から255億円へ引き上げている。

■良品計画 <7453> 　2,431円　(+70円、+3.0％)

　良品計画 <7453> が大幅反発。2日の取引終了後に発表した8月度の月次概況で、既存店（直営＋オンラインストア）売上高が前年同月比9.9％減と3ヵ月連続で前年実績を下回ったが、想定内との見方が強い。レトルトカレーを中心とした食品が引き続き高い伸び率を維持したほか、価格見直しを行った体にフィットするソファや羽根まくらの売り上げが好調だった。ただ、緊急事態宣言と天候不順で衣服・雑貨の売り上げが伸び悩んだことが響いた。なお、全体売上高は同4.6％減だった。

■ミクシィ <2121> 　2,634円　(+49円、+1.9％)

　ミクシィ <2121> が5日続伸。2日の取引終了後、暗号資産（仮想通貨）関連事業を展開するビットバンク（東京都品川区）と資本・業務提携契約を締結したと発表。ミクシィが培ってきたサービス開発やマーケティングに関するノウハウと、ビットバンク社の持つブロックチェーンなどのさまざまな最新技術を相互に活用することで、両社の更なる企業価値向上を図ることができると判断したという。資本面では、ビットバンクがミクシィを割当先とする第三者割当増資により発行する株式約70億円の取得などを予定しており、これによりビットバンクはミクシィの持ち分法適用会社になるという。なお、同件による22年3月期業績への影響は軽微としている。

■古河電 <5801> 　2,385円　(+44円、+1.9％)

　古河電気工業 <5801> が反発。3日、カンボジア電力公社が実施する「プノンペン首都圏送配電網拡張整備事業（フェーズ2）」における送電網構築事業を、電力プラントのEPC事業を営むマレーシアのペステック社と協働で受注したと発表。今回受注したのは、変電所間を結ぶ約9キロメートル×2回線（延べケーブル長約54キロメートル）の超高圧地中送電ケーブルの供給、ケーブル端末部及び中間接続部の供給、並びに端末部及び中間接続部の組み立て工事で、ぺステック社が22キロボルト配電線網建設全般、超高圧地中送電網にかかわる土木工事及びケーブル布設工事を担当するとしている。なお、受注金額は約40億円としている。

■キッセイ <4547> 　2,496円　(+45円、+1.8％)

　キッセイ薬品工業 <4547> が3日続伸。同社は2日、自社が創製したGnRH（ゴナドトロピン放出ホルモン）アンタゴニスト「リンザゴリクス」について、中国での開発及び販売権を同国のバイオジェニュインに許諾する契約を締結したと発表。「リンザゴリクス」は、脳下垂体に存在するGnRH受容体においてGnRHと拮抗し、性腺刺激ホルモンであるゴナドトロピンの分泌を抑制することで、卵巣におけるエストロゲン産生を低下させ、子宮筋腫や子宮内膜症の各症状を改善することが期待される薬剤。現在、同社が日本国内で開発を進めているほか、欧米では技術導出先のオブシーバにより、子宮筋腫及び子宮内膜症での開発が進められており、20年11月には子宮筋腫に基づく過多月経の改善を適応症として欧州医薬品庁（EMA）に販売承認申請が行われている。なお、今回の契約により、同社はバイオジェニュインから契約一時金や開発の進捗に応じたマイルストン及び製品販売に伴うマイルストン、並びにロイヤルティを受け取るとともに、原薬を供給する。

■アダストリア <2685> 　1,846円　(+32円、+1.8％)

　アダストリア <2685> が反発。2日の取引終了後に発表した8月度の月次売上高で、既存店売上高は前年同月比11.5％減と2ヵ月ぶりに前年実績を下回ったものの、織り込み済みとの見方が強い。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の対象地域が増加したことに加えて、大雨や気温が低下した影響で客数が同13.1％減と大幅に減少したことが響いた。なお、全店売上高は同8.1％減だった。

■ギフティ <4449> 　3,505円　(+55円、+1.6％)

　ギフティ <4449> が3日ぶり反発。同社は2日、日本ホテル (東京都豊島区)にブランドの顧客ロイヤルティーを高めファン化を促進するソリューション「giftee Loyalty Platform」が採用されたと発表。会社側では、同ソリューションのホテル業界への導入は今回が初めてとなるという。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　772円　(+9円、+1.2％)

　石油関連株が高い。ＩＮＰＥＸ <1605> や石油資源開発 <1662> 、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> 、出光興産 <5019> などが値を上げた。前日2日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の10月限が前日比1.40ドル高の1バレル＝69.99ドルに上昇した。一時70.61ドルまで値を上げた。1日に開催された「OPECプラス」で段階的な減産縮小の方針を維持したことが好感された。また、米国の雇用関連指標は堅調で景気回復による原油需要の増加に対する期待も膨らんだ。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース