【材料】<動意株・5日>(大引け)=ユーグレナ、システムソフ、アスクルなど(その1)
ユーグレナ<2931>=悪地合いのなか頑強。6月2日に810円まで水準を切り下げたが、そこをターニングポイントに戻り足が鮮明だ。同社は微細藻類ミドリムシ(ユーグレナ)を栽培し、これを使った食品や化粧品のほか、バイオジェット燃料事業に積極注力していることがマーケットで注目されている。日本航空<9201>をはじめ空運業界も世界的な脱炭素化に向けた動きを背景に二酸化炭素(CO2)削減への取り組みが待ったなしの状況にあるが、その際にこのバイオジェット燃料の活用が有力視されている。ユーグレナはこのテーマにおけるキーカンパニーとして頭角を現している。また、直近では前週末2日に東京大学との共同研究で微細藻類ミドリムシの乾燥粉末が、将来胃がんに進展すると予想される胃粘膜の炎症を抑制することを示唆する研究結果を発表、これも株価を刺激する材料となっている。
システムソフト<7527>=3日続伸。同社は2日、子会社のSS Technologiesが提供している不動産DXクラウドサービス「SSクラウドシリーズ」の利用企業数が6月末時点で7278社(5月末時点では5735社)になったと発表しており、これが材料視されているようだ。なお、この数値は空室一覧・物確・内見・申込・契約クラウド「SKIPS」や不動産向けスマートロックシステム「Selkeyクラウド」、「室内チェッククラウド」、「修繕チェッククラウド」の利用企業社数を累計したもの。クラウドごとの利用者数の累計は6月末時点で1万3676社となっている。
アスクル<2678>=反発。前週末2日の取引終了後、21年5月期決算を発表し、営業利益は57.8%増益となる139億2300万円で着地。続く22年5月期の同利益予想も0.5%増益となり、小幅ながらも増益基調が続く見通しとなったことが好感されているようだ。前期は、手指消毒液やマスクなどの新型コロナウイルス感染対策商品の特需があったほか、「LOHACO」の損益改善が計画通りに進捗したことが業績押し上げにつながった。あわせて、25年5月期を最終年度とする中期経営計画を発表し、25年5月期の売上高について5500億円(21年5月期実績は4221億5100万円)とする目標を掲げたことも好感されているようだ。
日本電解<5759>=物色人気加速でストップ高。IPOラッシュとなった6月だが、公募価格割れとなる銘柄が相次ぐなど、ひと頃のIPO人気は鳴りを潜めた。それだけに成長性の期待される銘柄に投資資金が集中する傾向が強い。そのなか6月25日に東証マザーズ市場に新規上場した同社株は初値形成こそ公開価格と同値の1900円だったが、その後は大口の買い注文が殺到し一気に株価水準を切り上げている。世界的な脱炭素社会への取り組みが本格化するなか、自動車産業も電気自動車(EV)など電動車シフトが加速しており、それに連動する形で基幹部品であるリチウムイオン電池の市場拡大が顕著となっている。電解銅箔の製造販売を手掛ける同社はEV用リチウムイオン電池向け需要を取り込むとの期待があり、上値を見込んだ短期筋の攻勢が際立つ状況にある。
システムソフト<7527>=3日続伸。同社は2日、子会社のSS Technologiesが提供している不動産DXクラウドサービス「SSクラウドシリーズ」の利用企業数が6月末時点で7278社(5月末時点では5735社)になったと発表しており、これが材料視されているようだ。なお、この数値は空室一覧・物確・内見・申込・契約クラウド「SKIPS」や不動産向けスマートロックシステム「Selkeyクラウド」、「室内チェッククラウド」、「修繕チェッククラウド」の利用企業社数を累計したもの。クラウドごとの利用者数の累計は6月末時点で1万3676社となっている。
アスクル<2678>=反発。前週末2日の取引終了後、21年5月期決算を発表し、営業利益は57.8%増益となる139億2300万円で着地。続く22年5月期の同利益予想も0.5%増益となり、小幅ながらも増益基調が続く見通しとなったことが好感されているようだ。前期は、手指消毒液やマスクなどの新型コロナウイルス感染対策商品の特需があったほか、「LOHACO」の損益改善が計画通りに進捗したことが業績押し上げにつながった。あわせて、25年5月期を最終年度とする中期経営計画を発表し、25年5月期の売上高について5500億円(21年5月期実績は4221億5100万円)とする目標を掲げたことも好感されているようだ。
日本電解<5759>=物色人気加速でストップ高。IPOラッシュとなった6月だが、公募価格割れとなる銘柄が相次ぐなど、ひと頃のIPO人気は鳴りを潜めた。それだけに成長性の期待される銘柄に投資資金が集中する傾向が強い。そのなか6月25日に東証マザーズ市場に新規上場した同社株は初値形成こそ公開価格と同値の1900円だったが、その後は大口の買い注文が殺到し一気に株価水準を切り上げている。世界的な脱炭素社会への取り組みが本格化するなか、自動車産業も電気自動車(EV)など電動車シフトが加速しており、それに連動する形で基幹部品であるリチウムイオン電池の市場拡大が顕著となっている。電解銅箔の製造販売を手掛ける同社はEV用リチウムイオン電池向け需要を取り込むとの期待があり、上値を見込んだ短期筋の攻勢が際立つ状況にある。

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