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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

コーナン <日足> 「株探」多機能チャートより

■コーナン <7516>  3,810円 (+635円、+20.0%) 一時ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。コーナン商事 <7516> が続急騰。旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンス(東京都渋谷区)が9日付で関東財務局に大量保有報告書を提出。シティインデックスの同社株式保有比率が5.19%と新たに5%を超えたことが判明したことで、需給思惑などが働いたようだ。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこと」としている。報告義務発生日は6月2日。

■ALBERT <3906>  6,270円 (+1,000円、+19.0%) ストップ高

 ALBERT <3906> [東証M]がストップ高。9日の取引終了後、SBIホールディングス <8473> と資本・業務提携すると発表しており、これが材料視された。両社はビッグデータ人工知能(AI)を活用し、新たなサービスやプロダクトの開発を行うほか、横断的な業種を対象とするビジネスソリューションの提供などを目指す。なお6月30日付で、SBI子会社がALBERTの主要株主から発行済み株式総数の31.29%にあたる株式を取得する予定で、これによりALBERTはSBIの持ち分法適用会社となる見込み。

■エヌピーシー <6255>  791円 (+100円、+14.5%) ストップ高

 エヌ・ピー・シー <6255> [東証M]がストップ高。同社の主要取引先である米太陽光発電システム大手のファースト・ソーラー <FSLR> が9日、オハイオ州での新たな太陽光パネル製造施設の建設に向けた設備投資計画を発表した。これを受けて、エヌピーシーには今後の業績拡大を期待した買いが向かったようだ。

■トレンダ <6069>  725円 (+72円、+11.0%) 一時ストップ高

 トレンダーズ <6069> [東証M]が続急騰。市場では「同社はインスタグラムなどのSNSを活用し、女性層に特化した形でのマーケティング支援を行っている。バイデン米大統領が、前政権時の大統領令で『TikTok』などの中国企業運営の動画共有アプリの使用禁止措置を行ったが、これを撤回したことで、連想買いが波及した」(国内証券ストラテジスト)という。ファンダメンタルズ面でも買いやすさがあった。同社は、21年3月期は営業利益段階で前の期比倍増となる4億5700万円と急回復をみせている。

■EMシステム <4820>  908円 (+81円、+9.8%)

 東証1部の上昇率2位。イーエムシステムズ <4820> が急反発。調剤向けシステムで国内トップシェアを誇る。業績は新型コロナウイルスの影響をこなし回復色が強い。市場では「PERは高めだが、強気の中期計画を掲げるほか、調剤向けシステムの需要獲得が順調に進んでおり成長性の高さが評価される。10日は、国内証券会社が同社の投資判断を中立から買いに引き上げ、目標株価を850円から一気に1400円に引き上げたことで、株価にインパクトを与えたようだ」(準大手証券ストラテジスト)としていた。

■ソフトフロン <2321>  147円 (+12円、+8.9%)

 ソフトフロントホールディングス <2321> [JQG]が急反発。10日前場の取引終了後、子会社が手掛けるクラウド自動電話サービス「telmee(テルミー)」が複数の地方自治体の新型コロナワクチン接種に関する電話予約業務で導入されていることを発表しており、これが材料視された。同社によると、同サービスはこれまで地方自治体や行政機関、民間企業を含め約70社の導入実績があり、今後もワクチン接種に関する電話業務の効率化などに向けて幅広く提供していくとしている。

■勤次郎 <4013>  2,266円 (+173円、+8.3%)

 勤次郎 <4013> [東証M]が続急伸。9日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を60万株(発行済み株数の5.76%)、または10億円としており、取得期間は6月10日から11月30日まで。資本効率の向上及び株主還元の強化を図ることが狙いという。

■アセンテック <3565>  1,408円 (+100円、+7.7%)

 東証1部の上昇率5位。アセンテック <3565> が大幅高で4日続伸。9日の取引終了後、22年1月期第1四半期(2-4月)の決算を発表し、営業利益が前年同期比24.6%増の2億1700万円と大幅増益で着地したことが好感されたようだ。自社製品の販売が伸びたことやサブスクリプション型サービスが拡大したことが業績に寄与した。また、あわせて自社株買いを実施すると発表しており、これも好感された。上限を14万株(発行済み株数の1.03%)、または2億円としており、取得期間は6月10日から10月31日まで。資本効率の向上を通じた株主利益の向上や機動的な資本政策の遂行などのため、としている。

■ブイキューブ <3681>  2,683円 (+150円、+5.9%)

 東証1部の上昇率8位。ブイキューブ <3681> が4日続伸。同社は9日、株主総会の完全オンライン開催をトータルでサポートする「バーチャルオンリー株主総会配信サービス」の提供を16日から開始すると発表。このサービスは、法的な会議体として要求される要件を充たしながら、議長や取締役、監査役の役員は、Web会議などを通じてバーチャル株主総会に出席が可能。また、株主はリアル会場で実施されていた株主総会への出席時と同様に、インターネット経由で出席しながら、議決権行使及び質問を行うことができる機能に加え、拍手や動議といった議場への意思表示に関する機能を備えている。

■巴工業 <6309>  2,340円 (+127円、+5.7%)

 東証1部の上昇率10位。巴工業 <6309> が急反発。9日の取引終了後に発表した21年10月期上期(20年11月-21年4月)の連結決算は、売上高230億4800万円(前年同期比15.6%増)、経常利益19億5800万円(同40.9%増)と2ケタ増収増益を達成しており、これを好感する買いが入った。機械製造販売事業で国内官需向け大型工事案件や海外向け機械および部品・修理が伸長したほか、化学工業製品販売事業では収益性の高い化成品分野の塗料・インキ用途向け材料や添加剤、電子材料分野の半導体製造装置向け材料を中心に販売が増加した。上期の経常利益は4日に上方修正した通期計画(23億8000万円)に対して進捗率が82.3%に達しており、更なる上振れも期待されたようだ。

■アルペン <3028>  2,873円 (+131円、+4.8%)

 アルペン <3028> が大幅続伸。9日の取引終了後、21年6月期の期末配当予想について、従来予想の20円から25円へ引き上げると発表しており、これが好感された。年間配当は45円となり、前期実績に対しては5円の増配になる予定だ。

■マネフォ <3994>  6,880円 (+270円、+4.1%)

 マネーフォワード <3994> [東証M]が4連騰となり、上場来高値を更新した。同社は9日まで、東証1部への市場変更、三菱UFJ銀行との合弁会社設立と好材料が続いていたが、10日は「“紙の請求業務”に悩む人を応援し、請求業務をもっと前へ。」をコンセプトにした「#インボイスフォワード」プロジェクトをスタートすると発表したことが新たな材料となったようだ。同プロジェクトの第1弾として、クラウド型請求書ソフト「マネーフォワード クラウド請求書」を1年間無料で利用できる特別プランの提供を開始し、紙の請求書の電子化をサポートするという。

■郵船 <9101>  5,110円 (+180円、+3.7%)

 日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> など大手海運株が物色人気。世界的に新型コロナのワクチン普及が進み、経済正常化期待が一段と高まっている。そうしたなか、グローバル物流の要を担う海運業界は順風局面が意識されている。米国では消費需要の大きさに供給が追いつかない状態が続いており、主要港湾に荷揚げしたコンテナ数が4月、5月と過去最高を記録したことが伝わったている。そうしたなか、大手海運株は株価指標面でも割安で、郵船と商船三井のPERはいずれも6倍前後にとどまっている。

■塩野義 <4507>  5,839円 (+192円、+3.4%)

 塩野義製薬 <4507> が大幅続伸。読売新聞が、同社の木山竜一・上席執行役員医薬研究本部長に対するインタビューで、国内で治験中の新型コロナウイルスワクチンについて「年内に最大3000万人分の量産体制を整える方針を明らかにした」と報道したことが好感された。同氏は変異ウイルスに対応するワクチンの開発を進めることも表明。10日は同社のコロナワクチン開発に対する期待からの買いが流入した。

■レーザーテク <6920>  20,560円 (+650円、+3.3%)

 レーザーテック <6920> が大幅反発。目先リバウンド狙いの買いが流入し2万円大台を回復した。前週末まで10連騰で最高値街道を突き進む展開をみせたが、今週明け7日に高値2万3930円をつけてからは急速に値を崩し、前日9日は2万円大台を下回って引けた。独占供給するマスクブランクス検査装置はEUV露光装置市場が急拡大するなか、同社の更なる成長ドライバーとして期待は大きいものの、株価指標面で高PERが警戒され、直近は証券会社の投資判断引き下げなども影響して反動安に見舞われる形となった。売買代金も前日は1500億円近くまで膨らみ、東証1部で断トツとなるなどマーケットの注目度は高い。株価は25日移動平均線の水準まで調整を入れたことから、目先売り一巡感も意識されたもようだ。

■ケアネット <2150>  8,980円 (+270円、+3.1%)

 ケアネット <2150> [東証M]が5連騰と上値追いを加速し連日の上場来高値更新、未踏の9000円大台乗せを果たした。時価総額は1000億円に達した。医療向け情報サイト「ケアネット・ドットコム」を運営しており、医療ICT分野の先駆として存在感を示し、医師会員も増勢一途で業績は絶好調に推移している。5月中旬に21年12月期業績予想を修正、営業利益は従来予想の17億円から22億1100万円に大幅増額しており、市場の注目を集めた。

■マクアケ <4479>  6,080円 (+180円、+3.1%)

 マクアケ <4479> [東証M]が4日続伸。同社は10日、韓国発プロジェクトの日本進出に向けた事業サポートを強化するため、ソウル特別市麻浦区に拠点を設立したと発表しており、今後の展開などが期待されたようだ。韓国拠点の新設は、モノや体験の応援購入サービス「Makuake(マクアケ)」から誕生した韓国企業の商品やサービスに関するサポーターの反響の大きさや、日本進出を希望する同国企業からの問い合わせが増加していることなどが背景。韓国案件の本格展開を始めた17年10月から、これまでの4年間で同国企業のプロジェクトだけでも620件を掲載、20年の応援購入金額は19年に比べ1.5倍以上に成長しており、現地法人との連携を深めることで応援購入額の更なる拡大を目指すとしている。

■テルモ <4543>  4,473円 (+130円、+3.0%)

 テルモ <4543> が大幅高で4日続伸。10日付の日本経済新聞朝刊で「テルモが糖尿病のインスリン注射を自分で打たずにすむシステムを開発中だ」と報じられており、これが材料視されたようだ。記事によると、体に貼る血糖測定器とポンプが連携し、血糖値などの情報を人工知能(AI)が解析して最適な量を自動で投与するという。テルモが開発するのは「人工すい臓」で、スタートアップとの提携などを通じて、糖尿病事業を30年度に現在の2.5倍となる500億円に拡大する計画としている。

■アズビル <6845>  4,370円 (+85円、+2.0%)

 アズビル <6845> が続伸。同社は9日、シンガポール経済開発庁の支援を受けて、海外向け統合型ビルディングマネジメントシステム向けの新たなデジタルソリューション開発を開始したと発表しており、これを受けて今後の業容拡大を期待した買いが入ったようだ。統合型ビルディングマネジメントシステムとは、大規模複合施設の各種設備管理システムを一括管理し、効率的で高品質な設備管理やエネルギー管理、テナント情報の管理などを実現するシステム。同社は今後、人工知能(AI)ビッグデータといったデジタル技術を活用し、安全性や利便性、エネルギー効率の向上などを目指したソリューションを開発する。

■東武 <9001>  3,105円 (+55円、+1.8%)

 東武鉄道 <9001> が3日続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が9日付で同社の投資判断を「アンダーウエイト(弱気)」から「オーバーウエイト(強気)」に2段階引き上げるとともに、目標株価を3200円から3600円に増額したことが好材料視された。レポートでは、鉄道需要の回復局面で早期の営業損益の改善が見込める収益構造を評価。また、東京スカイツリーの損益分岐点来場者数の低下により、同事業が全社の営業利益の早期回復に貢献すると考えている。このほか、22年3月期以降のポジティブFCFを活用した株主還元を注目ポイントに挙げている。

■メルカリ <4385>  5,280円 (+90円、+1.7%)

 メルカリ <4385> [東証M]が反発したほか、東証マザーズ指数が4日続伸で戻り足を明示。5月に入ってから急速に値を崩し、5月17日に1040近辺まで売り込まれたが、その後は立ち直り、直近は中長期トレンドの分水嶺である75日移動平均線とのマイナスカイ離を解消した。市場では、個人投資家のバロメーターとしてマザーズ市場を捉える向きも多く、直近では個人の投資マインド改善を物語っている。フリー <4478> [東証M]、マネーフォワード <3994> [東証M]、JMDC <4483> [東証M]、弁護士ドットコム <6027> [東証M]などが高く、全体指数の上昇に貢献した。

■キユーピー <2809>  2,577円 (+28円、+1.1%)

 キユーピー <2809> が3日ぶりに反発。10日付の日本経済新聞朝刊で「キユーピーは卵を使わない『卵商品』を開発した」と報じられており、これが刺激材料となった。記事によると、大豆を原料とするスクランブルエッグのようなペースト状の商品を6月下旬に国内で売り出すとしている。国内食品メーカーで代替卵の商品を販売するのは初めてという。消費者の健康・環境志向を背景に、植物由来の代替卵需要が高まると見込んでいるようだ。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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