【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■大運 <9363> 　361円　(+80円、+28.5％) ストップ高

　大運 <9363> [東証２]がストップ高で5連騰。阪神港を地盤とする港湾運送会社でパナソニックグループが大口荷主となっている。ここ海運株が総じて買われる展開となっており、同社もその流れに乗る形となった。直近発表された中国の経済指標が軒並み好調で中国経済の回復色が鮮明となっており、中国関連の荷動きの活発化は同社には追い風となっている。PBR0.7倍前後で株価指標面からも水準訂正余地をはらんでいる。小型株だが出来高流動性に富んでいることも特徴で、個人投資家などの買いを誘導しやすい。

■ユーグレナ <2931> 　1,264円　(+264円、+26.4％)

　東証1部の上昇率トップ。ユーグレナ <2931> が4連騰。微細藻類ミドリムシを活用した健康食品や化粧品を展開するほか、ミドリムシ由来のバイオジェット燃料開発に傾注しておりマーケットの注目度が高い。15日取引終了後、待望のバイオジェット燃料がついに完成し、年内にも航空運送事業者への販売をスタートさせる方向で最終調整を進めていくことを発表した。バイオジェット燃料の商業化により業績の赤字脱却から飛躍が見込めるとの思惑が投資資金を呼び込む形となった。

■Ｐアンチエイ <4934> 　9,410円　(+1,500円、+19.0％) ストップ高

　基礎化粧品の製造・販売を手掛けるプレミアアンチエイジング <4934> [東証Ｍ]がストップ高。同社は15日取引終了後に、21年7月期通期の連結業績予想を修正。営業利益見通しは従来の26億100万円から44億円（21年7月期第2四半期から連結財務諸表を作成しているため前年同期との比較なし）に引き上げた。売上高見通しは252億7000万円から315億円に上方修正した。各ブランドの認知度・知名度が向上したことなどから通信販売の新規顧客獲得数が増加しているほか、収益力の高い卸売販売も伸長していることが主な要因。利益面では広告宣伝費対売上高比率が大幅に改善していることが寄与するとしている。

■明治海 <9115> 　524円　(+80円、+18.0％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。明治海運 <9115> がストップ高。ここ海運株への買いが顕著で、16日も業種別騰落率で「海運」は3.8％を超える上昇をみせ東証1部33業種中でトップとなった。そのなか、比較的出遅れている同社株の上げ足が目立つ。同社の21年3月期業績は営業利益段階で65％減益見通しと厳しいが、株価面では織り込みが進んでいる。最近はコンテナ船市況の高騰と合わせ、ばら積み船市況も上昇基調を強めており、タンカーやばら積み船の中長期貸船を手掛ける同社に追い風が強い。また、ホテル事業を営んでいることからアフターコロナを見込んだ収益環境の改善を見込んだ買いを誘った。

■オプティマス <9268> 　1,069円　(+150円、+16.3％) ストップ高

　オプティマスグループ <9268> [東証２]がストップ高。15日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を220億円から231億円（前期比12.9％減）へ、営業利益を4億5000万円から6億5000万円（同50.7％減）へ、純利益を3億円から5億円（同29.9％減）へ上方修正し、あわせて16円を予定していた期末配当を20円に引き上げると発表したことが好感された。中核市場であるニュージーランドで新型コロナウイルス感染症の影響からの回復がより鮮明となっており、中古自動車市場での購買意欲が引き続き高水準で推移していることが要因。また、不採算事業撤退によるコスト抑制効果やグループ各社での経営効率化策が一定の成果を上げていることも寄与する。なお、年間配当は34円（前期48円）となる予定だ。

■オーウエル <7670> 　713円　(+100円、+16.3％) ストップ高

　オーウエル <7670> [東証２]がストップ高。同社は15日、グループ会社のユニ電子の「スマートホーム用IoT機器」がＫＤＤＩ <9433> に採用されたと発表。採用された「スマートホーム用IoT機器」は、中継器、LED電球、モーションセンサー、開閉センサー（ドアセンサー）、電力監視センサー、家電コントローラー、IPカメラなど。これ以外にもIoT機器をスマートフォンやタブレットで操作するためのプラットフォームの提案を行っており、今後はIoT機器だけでなく、アプリ、クラウドを含めたサービスに必要なソフトウエアやハードウエアのすべてを提案するとしている。

■ポールＨＤ <3657> 　1,346円　(+129円、+10.6％)

　東証1部の上昇率6位。ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス <3657> が急反騰し、昨年来高値を更新した。同社は15日取引終了後に、22年1月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを前期比7.3％増の34億5200万円としているほか、期末一括配当計画を前期比1円増配の14円としていることが好感されたようだ。売上高は同12.5％増の300億7700万円を見込む。主力のデバッグ・検証事業では国内外の子会社間の連携強化や営業力強化でアウトソーシング市場でのシェア向上を図るほか、ネットサポート事業では不正対策サービスの受注を推進するとしている。なお、21年1月期通期の連結決算は、売上高が前の期比2.3％増の267億2900万円、営業利益は同8.9％減の32億1700万円で着地した。

■ビーロット <3452> 　757円　(+66円、+9.6％)

　東証1部の上昇率8位。ビーロット <3452> が急反発。15日の取引終了後、上限を15万株（発行済み株数の0.93％）、または1億365万円とする自社株を、16日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNET-3）で取得すると発表しており、これが好材料視された。同社及び子会社の役職員に対する特定譲渡制限付株式への充当並びに経営環境の変化に応じた機動的な資本政策の遂行を可能とするためという。

■三井ハイテク <6966> 　4,070円　(+340円、+9.1％)

　東証1部の上昇率9位。三井ハイテック <6966> が急反発。15日の取引終了後に発表した22年1月期の連結業績予想で、売上高1100億円（前期比13.0％増）、営業利益47億円（同24.0％増）、純利益33億円（同27.3％増）と大幅な営業増益を見込み、年間配当を前期比6円増の27円を予定していることが好感された。情報通信機器や5G、車載向けの半導体需要及び電気自動車需要が引き続き拡大する見通し。なお、21年1月期決算は、売上高973億5100万円（前の期比11.9％増）、営業利益37億9000万円（同199倍）、最終損益25億9200万円の黒字（前の期6億2400万円の赤字）と営業利益が従来予想の26億円を上回って着地した。情報通信機器関係や自動車向けリードフレーム、電動車向けモーターコアの売り上げが好調に推移したほか、固定費削減に注力したことが業績に貢献した。

■Ａクリエイト <8798> 　2,004円　(+165円、+9.0％)

　東証1部の上昇率10位。アドバンスクリエイト <8798> が続急伸。16日午後0時30分ごろ、21年9月期の連結業績予想について、売上高を115億円から120億円（前期比14.2％増）へ、営業利益を15億7000万円から18億円（同52.0％増）へ、純利益を10億円から11億円（同57.1％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各25円の年50円からから中間・期末各30円の年60円に引き上げたことが好感された。保険代理店事業で独自開発した保険相談特化型のオンライン面談システム「Dynamic OMO」の活用などにより、直営コンサルティングプラザでの販売実績が好調に推移していることに加え、WEBプロモーションの効率化によりマーケティングコストが減少傾向にあることが要因。また、メディア事業では運営する保険選びサイト「保険市場」の集客力を背景に堅調な推移が見込まれることや、ASP事業で「Dynamic OMO」の外販開始などによる業績への貢献が見込まれるという。同時に、3月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これも好材料視された。

■ナガオカ <6239> 　844円　(+68円、+8.8％)

　ナガオカ <6239> [ＪＱ]が急反発。15日の取引終了後、中国子会社の那賀設備がスクリーン・インターナルの大口受注を獲得したと発表したことが好感された。中国では新規プラント設備への投資が回復しており、今回建設が決定した新規プロピレン・プラントにスクリーン・インターナルが採用された。受注金額は3500万元（約5億円）で、契約納期は22年2月としている。なお同社では、今回の受注を受けて他の案件も含めた生産計画を見直すとし、これに伴い21年6月期の通期業績予想に修正の必要が生じた場合は、速やかに公表するとしている。

■エアトリ <6191> 　2,280円　(+176円、+8.4％)

　エアトリ <6191> が大幅3日続伸。15日の取引終了後、21年9月期の連結業績予想について、営業利益を4億4900万円から10億円（前期89億9400万円の赤字）へ、純利益を2億7500万円から5億6100万円（同86億9200万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。売上高は243億円（前期比14.4％増）の従来見通しを据え置いたものの、前期から取り組んできた各種施策及びコスト削減の成果が継続して実現されていることが要因。また、グループ内の事業ポートフォリオの分散及び再構築が進み、グループ全体としてダウンサイドリスクを低減していることも寄与する。

■正栄食 <8079> 　4,350円　(+260円、+6.4％)

　正栄食品工業 <8079> が大幅高で12日続伸。15日の取引終了後に発表した第1四半期（20年11月-21年1月）連結決算で、売上高は268億7600万円（同6.7％減）と減収となったものの、営業利益は16億8400万円（前年同期比9.4％増）と増益を確保し、上期計画の26億円に対する進捗率が65％となったことが好感された。コロナ禍で業務用乳製品の需要減少による輸入乳製品の売り上げ減少や、ナッツ・ドライフルーツ類の販売単価の低下などで減収となったものの、グループ工場生産品の売り上げ増による稼働率が上昇したことで増益となった。また、需給変化に対応したタイムリーな販売価格設定や品質向上などに注力したことも奏功した。なお、21年10月期通期業績予想は、売上高1000億円（前期比0.5％減）、営業利益40億円（同4.7％減）の従来見通しを据え置いている。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース