【市況】日経平均は反落、米景気懸念で売り先行／相場概況

日経平均は反落。1日の米国市場でNYダウは反落し、343ドル安となった。9月のサプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が2009年6月以来の低水準となり、景気減速への警戒感が広がった。為替相場も1ドル＝107円台後半と円高方向に振れ、本日の日経平均はこうした流れを嫌気して140円安からスタート。一方で引き続き米経済指標を見極めたいとの思惑などもあって、前場は安値圏でもみ合う展開となり、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い入れへの期待からやや下げ渋る場面が見られた。

大引けの日経平均は前日比106.63円安の21778.61円となった。東証1部の売買高は11億7164万株、売買代金は2兆0872億円だった。業種別では、機械、輸送用機器、鉱業が下落率上位だった。一方、電気・ガス業、陸運業、建設業が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の47％、対して値上がり銘柄は49％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>が売買代金トップで2％超下落し、1銘柄で日経平均を約25円押し下げた。その他売買代金上位ではトヨタ自<7203>や東エレク<8035>が軟調で、ソニー<6758>とエムスリー<2413>は2％超、キーエンス<6861>は3％超の下落。安川電<6506>と楽天<4755>は4％超下落した。一部証券会社の目標株価引き下げが観測されたＴＨＫ<6481>や決算が嫌気されたキユーピー<2809>は売りがかさみ、公募増資実施を発表したレシップＨＤ<7213>が東証1部下落率トップとなった。一方、任天堂<7974>やファーストリテ<9983>がしっかり。ＫＤＤＩ<9433>は3％近い上昇となった。中小型株ではコロプラ<3668>が反発し、神戸物産<3038>やオルトプラス<3672>は商いを伴って大きく上昇。また、市場の指定替えに係る猶予期間からの解除が発表されたアトラ<6029>はストップ高を付けた。
《HK》

　提供：フィスコ