【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■コスモＨＤ <5021> 　2,801円　(-604円、-17.7％)

　東証1部の下落率トップ。コスモエネルギーホールディングス <5021> が8日続落。19日、同社が600億円のユーロ円建ての新株予約権付き社債(転換社債＝CB)を発行すると発表したことが売り材料視された。転換価格は3847円。発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率は18.50％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。調達資金は将来へ向けた投融資資金に充てる。

■長谷川香料 <4958> 　1,565円　(-321円、-17.0％)

　東証1部の下落率2位。長谷川香料 <4958> が3日続急落。19日、同社が筆頭株主の長谷川藤太郎商店による834万7900株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限125万2100株の売り出しを実施すると発表したことが売り材料視された。売り出し株式数は最大で960万株と発行済み株式数の約22.5％におよぶ規模とあって、株式の需給悪化が懸念された。売出価格は11月28日から30日までのいずれかの日に決定される。一方、11月21日から22日までを取得期間とする100万株の自社株買いを実施すると発表したがこちらへの反応は限定的となった。

■ヤーマン <6630> 　1,919円　(-342円、-15.1％)

　東証1部の下落率3位。ヤーマン <6630> が大幅反落。19日の取引終了後、19年4月期の連結業績予想について、売上高を251億100万円から280億9300万円（前期比22.0％増）へ、営業利益を50億1500万円から64億4400万円（同19.7％増）へ、純利益を31億5000万円から40億1400万円（同18.1％増）へ上方修正し、営業減益予想から一転して増益予想としたが、市場予想にほぼ沿った水準であることから、材料出尽くし感から売られた。広告宣伝や社内体制の整備などへの積極的な投資を行う一方、海外部門や店販部門を中心に売り上げが想定以上に好調なことが売上高・利益を押し上げるとしている。

■日産自 <7201> 　950.7円　(-54.8円、-5.5％)

　日産自動車 <7201> が4日続急落。東京地検特捜部が19日、同社会長のカルロス・ゴーン氏を金融商品取引法違反の容疑で逮捕したことを嫌気する売りが膨らんだ。ゴーン会長は報酬を有価証券報告書に過少に記載した虚偽記載が疑われている。ゴーン氏は同社の会長と代表取締役を解任される見通し。20日は、カリスマ経営者の逮捕による、日産の経営へ不透明感が台頭したことが警戒され、株価には売りが膨らんだ。仏ルノー・日産と3社連合を組み、日産自が筆頭株主となっている三菱自動車 <7211> も大きく売られた。

■飯田ＧＨＤ <3291> 　1,933円　(-85円、-4.2％)

　飯田グループホールディングス <3291> が大幅続落。ＳＭＢＣ日興証券が19日付で、投資評価を「2」から「3」とし、目標株価を2100円から1900円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券によると、主力の分譲戸建事業について粗利率の低下基調が続いているが、資材価格の高止まり、労務費の上昇、他社との競争環境などを考慮すると当面、明確な回復は見込みにくく、短期的にはさらなる下落の可能性も高いと指摘。19年3月期営業利益予想を1143億1400万円から982億2400万円へ、20年3月期を同1087億2000万円から990億3700万円へ、21年3月期を同1103億6000万円から1010億300万円へ引き下げている。

■ソフトウェア <3733> 　8,660円　(-340円、-3.8％)

　ソフトウェア・サービス <3733> [ＪＱ]が大幅続落。19日の取引終了後、集計中の18年10月期単独業績について、売上高が200億円から175億7200万円（前の期比20.2％増）へ、営業利益が39億6000万円から36億300万円（同38.3％増）へ、純利益が27億6800万円から25億3100万円（同34.3％増）へ下振れて着地したようだと発表しており、これが嫌気された。前期に見込んでいた案件にかかる受注高が減少したことに加え、翌期以降へ稼働を繰り越す案件が発生したことが響き、売上高が計画を下回ったことが要因としている。また、同時に発表した10月度の月次売上高は18億6700万円で、前年同月比4.7％増と2ヵ月連続で前年実績を上回った。

■村田製 <6981> 　15,705円　(-575円、-3.5％)

　村田製作所 <6981> が500円を超える下げとなったほか、アルプス電気 <6770> 、ＴＤＫ <6762> なども軟調。米アップルのサプライヤーリストに指定されている電子部品株が軒並み安となった。アップルが今秋発売した新型iPhone全3モデルの発注を減らしたと報じられたことで、同社株は19日の米国株市場で4％近い下げをみせ、チャート的にも弱気相場入りの様相となった。これを受け、iPhone向けに部品を納入する日本の電子部品メーカーにも連想売りが波及している。

■ファナック <6954> 　18,595円　(-405円、-2.1％)

　ファナック <6954> が反落。ＳＭＢＣ日興証券が19日付で、投資評価「3」を継続し、目標株価を1万8000円から1万5000円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では、スマホ市場に加えて産業用ロボット市場も長期的に成熟化局面に入り、同社の長期的成長率は今後10年で3％程度と世界の経済成長率と大きく変わらないものと予想。19年3月期営業利益予想を1975億円から1571億円へ、20年3月期を同2029億円から1147億円へ、21年3月期を同2247億円から1660億円へそれぞれ引き下げている。

■エボラブルＡ <6191> 　2,094円　(-41円、-1.9％)

　エボラブルアジア <6191> が反落。19日の取引終了後に発表した10月度の取扱高が前年同月比2.2倍の97億1869万円になったとしたが、市場の反応は限定的のようだ。うち一般顧客向け取扱高は前年同月比4.1倍となったとしている。

■東エレク <8035> 　14,645円　(-275円、-1.8％)

　東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> 、ＳＵＭＣＯ <3436> などが軒並み安。19日の米国株市場ではアップル株が大幅安となったほか、半導体関連株全般が大きく売り込まれ、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は3.9％安と急落した。英フィナンシャルタイムズが「中国当局が米マイクロン・テクノロジーなど世界の半導体メーカーによる反競争的行為の証拠を見つけた」と報じたことがリスクオフに拍車をかけた。これを受けて、東京市場でも半導体製造装置メーカーや半導体材料を手掛ける銘柄群に売り圧力が強くなった。

※20日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース