【特集】「バイオマス発電」関連がランクイン、２４時間稼働可能な再生エネルギーとして見直す＜注目テーマ＞

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　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「バイオマス発電」関連が３０位にランクインしている。

　バイオマスは再生可能な生物由来の資源のことで、動植物などから生まれた生物資源の総称。食品廃棄物や間伐材、下水汚泥など未活用の生物資源を燃料として活用する。バイオマスを燃焼させた場合、二酸化炭素（ＣＯ２）が発生するものの、植林や農作業により植物が成長することでＣＯ２を吸収するため、二酸化炭素の量は増加しない「カーボンニュートラル」の特性を持つ。バイオマス発電由来の電力は再生可能エネルギー固定価格買取制度（ＦＩＴ）開始に伴い買取価格が上昇したことで、２０１３年度以降市場が大きく拡大している。

　スーパーゼネコンの大林組<1802>が投資額約１００億円をかけて、山梨県大月市笹子町に建設した国内最大級の木質バイオマス発電所の「大月バイオマス発電所」が２１日に開所した。木質バイオマス発電は、木の間伐材や剪定された枝などから作る木質のチップを燃やして発電するものだ。

　このほか、関連銘柄としてエフオン<9514>に注目。同社は省エネ支援と木質バイオマス発電を事業の２本柱としており、大分県と福島県で自社発電所を運営している。１９年６月期は、バイオマス発電所が３基体制でフル稼働する見通しにある。一方、建設関連産業廃棄物の中間処理、再資源化から最終処分までの一貫処理を手掛けているタケエイ<2151>は、既に２カ所のバイオマス発電所を順調に稼働させているのに加え、１９年４月には、秋田県大仙市に３カ所目の木質バイオマス発電所「秋田グリーン電力」が稼働する見通しにある。

　一方、月島機械<6332>は、下水汚泥を石炭代替燃料に転換し有効利用を可能とする“低温炭化技術”を活用し、地球温暖化防止に貢献する下水汚泥燃料化事業の普及拡大に向けて積極的に取り組み、京都市とは「鳥羽水環境保全センター下水汚泥固形燃料化事業」を、広島県とは「広島県太田川流域下水道東部浄化センター消化ガス発電事業」をそれぞれ推進している。

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）