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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

古野電 <日足> 「株探」多機能チャートより

■エディア <3935>  1,053円 (+150円、+16.6%) ストップ高

 エディア <3935> [東証M]がストップ高。同社は17日、人気ゲーム「BALDR」シリーズで初のスマートフォン/ブラウザ向けゲームとなる本格3D-RPG「BALDR ACE(バルドエース)」の事前登録を開始したと発表。また、事前登録開始にあわせ、「BALDR ACE」のゲームPV公開と、豪華報酬や限定SSRキャラクターをプレゼントするキャンペーンをスタート。なお、ゲーム内容や配信開始時期など、その他の追加情報については事前登録受け付けサイトおよび公式サイト、公式ツイッターアカウントで随時発表するとしている。

■ネクスG <6634>  574円 (+80円、+16.2%) ストップ高

 ネクスグループ <6634> [JQ]が連日のストップ高に買われ、昨年来高値を更新した。13日に発表した18年11月期第1四半期(17年12月-18年2月)の連結経常損益が9.6億円の黒字(前年同期は1.2億円の赤字)に浮上したことが引き続き材料視された。仮想通貨 ブロックチェーン事業が売上高、営業利益ともに13.6億円と収益を牽引した。子会社イーフロンティアが仮想通貨向けのAIトレーディングシステム開発にあたり開発中のソフトの実証試験をかねて、ビットコインに対する投資を開始し、大きな成果が出たとしている。第1四半期実績だけで通期計画の6.9億円をすでに38.4%も上回っており、業績上振れを期待する買いが続いた。

■古野電 <6814>  851円 (+68円、+8.7%)

 東証1部の上昇率2位。魚群探知機など船舶用電子機器を主力とする古野電気 <6814> が急反発。16日に発表した18年2月期の連結経常利益は前の期比27.4%増の18.5億円に拡大して着地。続く19年2月期も前期比7.7%増の20億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。今期は主力の舶用事業で漁業市場向け高付加価値システムの導入を推進するほか、新興国漁業市場の開拓をめざし販売体制を強化する。また、商船市場向けは新船建造の需要は依然として低水準にとどまるものの、新造船需要に加え、リプレース案件や保守サービスの取り込みを積極的に進める方針。前提為替レートは1ドル=105円、1ユーロ=130円に設定した。

■レノバ <9519>  3,230円 (+234円、+7.8%)

 東証1部の上昇率3位。レノバ <9519> が大幅高で4連騰、上場来高値を更新した。太陽光発電を中心に再生可能エネルギー発電事業を手掛けるが、足もとの業績は好調、18年5月期第3四半期は営業利益段階で前年同期比18.8%増の29億9600万円と大幅な伸びを示している。今年2月にマザーズから東証1部に市場変更、機関投資家の組み入れニーズなどを反映して急速に時価総額を膨らませている。また、4月末の株主を対象に1株を2株にする株式分割を実施することで、目先権利取り狙いの買いも上げ足に弾みをつけている。

■マネフォ <3994>  4,310円 (+300円、+7.5%)

 マネーフォワード <3994> [東証M]が大幅反発。16日の取引終了後に発表した第1四半期(17年12月-18年2月)連結決算が、売上高9億500万円(前年同期比77.5%増)、営業損益1億2300万円の赤字(前年同期5億6200万円の赤字)、最終損益1億2800万円の赤字(同5億6500万円の赤字)となり、営業赤字幅が大幅に縮小したことが好感された。課金ユーザー数が順調に増加したことでPFM(パーソナル・フィナンシャル・マネージメント)サービスの売上高が前年同期比49%増と伸長したことに加えて、MFクラウドサービスも同2.0倍で過去最高の四半期売上高を記録したことが貢献。人材採用や広告宣伝などの先行投資で赤字を余儀なくされたが、赤字幅は縮小した。なお、18年11月期通期業績予想は、売上高43億5000万円~46億5000万円(前期比50.0~60.4%増)、営業損益8億円の赤字~5億円の赤字(前期7億9700万円の赤字)、最終損益8億4000万円の赤字~5億4000万円の赤字(同8億4200万円の赤字)を見込んでいる。

■新日建物 <8893>  408円 (+25円、+6.5%)

 新日本建物 <8893> [JQ]が急反発。16日、同社が18年3月期の最終利益(非連結)を従来予想の6.9億円→10.7億円に55.1%上方修正。増益率が3.1%増→59.9%増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。流動化事業で販売用不動産の引き渡し件数が想定より伸び、売上が計画を上回ったことが寄与。繰延税金資産の計上に伴い、税金費用が減少したことも最終利益を押し上げた。

■サムティ <3244>  2,179円 (+131円、+6.4%)

 東証1部の上昇率5位。サムティ <3244> が大幅高で3連騰、25日移動平均線を足場に一気に上に放れてきた。不動産セクターで流動化事業などを手掛ける中小型株に物色資金が流れ込んでいる。そのなか、同社は首都圏や関西エリアを地盤に中古マンション再生ビジネスを手掛け、業績は13年11月期以降、利益急成長を続けている。17年12月-18年2月期は収益不動産の販売拡大で営業利益は前年同期比43%増と急拡大している。

■ビーロット <3452>  2,181円 (+126円、+6.1%)

 東証1部の上昇率6位。不動産投資開発事業などを手掛けるビーロット <3452> が3日ぶり急反発。同社は17日午後1時に、人材関連 事業やM&A関連 事業を行う子会社「ビーロット・キャピタルリンク」を5月中旬にも設立すると発表。事業開始は6月1日を予定。人材関連事業では人材確保や育成など企業の経営課題を解決するためのサービスを展開するほか、M&A関連事業では事業承継を円滑に遂行するためのソリューション事業を手掛けるとしている。

■ストライク <6196>  6,530円 (+300円、+4.8%)

 ストライク <6196> が3日ぶり大幅反発。16日、同社が5月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料視された。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

■ユーザベース <3966>  2,265円 (+102円、+4.7%)

 ユーザベース <3966> [東証M]が3日ぶりに反発。SMBC日興証券が投資判断「1」を継続し、目標株価を1860円から2630円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、SPEEDA事業において一般事業会社での認知度が向上し始めていることを反映して、19年12月期以降のID純増見込み数(四半期)を130IDから140IDに引き上げており、これを受けて、18年12月期の営業利益予想を8億円(会社予想8億2700万円)とし、さらに19年12月期の営業利益予想を16億2000万円から16億4000万円へ、20年12月期を同22億8000万円から23億1000万円へ引き上げた。目標株価から算出される18年12月期予想PERは431倍となるが、投資先行期である18年12期予想のEPSは一時的に低くなっていること、20年12月期予想PERは38.2倍と同社の成長性に準じた水準に落ち着くこと、国内での新規事業(FORCAS事業およびentrepedia事業)と既存事業のシナジーが早期に具現化する公算が高いことなどから妥当な水準であるとしている。

■グローバル社 <3271>  882円 (+39円、+4.6%)

 THEグローバル社 <3271> が不動産関連物色の流れに乗り大幅反発。首都圏を地盤にマンション開発や戸建て事業を展開するが、駅に近い物件などを中心に需要を捉え業績に反映している。18年6月期営業利益は前期比7割増の31億1400万円予想と好調。19年6月期も2ケタ伸長が見込まれ、好業績期待が株価を押し上げている。株価指標面では低PERも魅力となっている。ホテルは外国人に人気の京都の中心部に積極展開し訪日客需要を取り込むほか、東京では羽田空港を意識して蒲田にホテル事業用地を取得して特需に備えている。

■ルーデン <1400>  572円 (+23円、+4.2%)

 ルーデン・ホールディングス <1400> が上伸。同社はビルの総合管理のほか不動産開発を手掛け、多角化を推進することで業績回復を図っている。16日取引終了後、オーストラリアのBlockchain Globalと資本提携を前提とした業務提携契約を締結したことを発表。「仮想通貨不動産決済システムプラットフォーム」「仮想登記データ照会システム」の開発と実証実験を共同で行うことで、これによる業容拡大への期待が投資資金の流入を誘った。

■平和不動産 <8803>  2,395円 (+87円、+3.8%)

 平和不動産 <8803> が3連騰で年初来高値を更新、長期波動でみても2013年4月につけた戻り高値2570円の更新を5年ぶりに視界に捉えている。同社は、東京証券取引所が入居している「東京証券取引所ビル」や「東京証券会館」など東京・兜町を中心に多くのオフィスビルを所有、大阪・北浜でも証券取引所が入居するビルを所有し、“証券取引所の大家”の別名がある。兜町再開発では昨年、2020年度の完成予定で中核となるビルの建設計画を発表しているが、市場では「もともとPBRなどに割安感があったが、再開発が本格化すれば同社株への評価向上につながる。大量保有報告などで開示されているわけではないものの、米系ファンドの買い占めなどの思惑も出ており、これに投機資金が乗っかっている状況」(国内ネット証券)と指摘されている。買収防衛の観点で需給相場の片鱗をみせており、当面は目が離せない動きとなりそうだ。

■オリンピック <8289>  555円 (+15円、+2.8%)

 Olympicグループ <8289> が反発。16日の取引終了後に発表した19年2月期の連結業績予想で、売上高1080億円(前期比1.1%増)、営業利益7億円(同2.9倍)、最終利益3億5000万円(前期1億4200万円の赤字)と大幅増益を見込んでいることが好感された。引き続きEDLP政策により集客力の向上を図るとともに、前期に店舗改装などで商品構成を変化させ利益率が改善したことから、これを継続する見通し。また、店舗運営効率の改善とともに、グループ間における業務の効率化を進め、ローコスト運営を徹底することで利益の回復を狙うとしている。なお、18年2月期決算は、売上高1068億3300万円(前の期比1.3%減)、営業利益2億4300万円(同70.9%減)、最終損益1億4200万円の赤字(前の期1500万円の黒字)だった。ディスカウント部門の不振が続いたことや、テナント収入が減少したことで減収となったほか、フード部門の売り場拡大による人件費の増加や光熱費の上昇が営業利益を圧迫した。

■DMP <3652>  5,410円 (+130円、+2.5%)

 ディジタルメディアプロフェッショナル <3652> [東証M]とACCESS <4813> [東証M]がともに後場急上昇した。17日、両社はIoT・エッジコンピューティング向けの人工知能(AI)技術の適用に向けて協業することで合意したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回の協業により、ACCESSはこれまでのエッジコンピューティングをAI化し、新たに「エッジAIコンピューティングソリューション」として顧客に提供する。一方、DMPは現在、低消費電力AIプロセッサ「ZIAシリーズ」のFPGAモジュール化を進めており、ACCESSが進めるIoT・エッジコンピューティングのAI化に対して、DMPのエッジコンピューティング向けAIプロセッサ(ZIAシリーズのFPGAモジュール)およびAIに対する知見を提供することで顧客のIoT・エッジコンピューティングソリューションの構築に貢献するとしている。

■DLE <3686>  424円 (+9円、+2.2%)

 ディー・エル・イー <3686> が3日ぶりに反発。16日の取引終了後、テレビアニメ「斉木楠雄のΨ難」(さいきくすおのサイなん)を題材にしたスマートフォン向け新作ゲームアプリ「斉木楠雄のΨ難 妄想暴走!Ψキックバトル」の配信を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。「斉木楠雄のΨ難」は「週刊少年ジャンプ」(集英社)で連載中の関連書籍累計発行部数600万部を超える人気作品。16年7月からテレビアニメ第1期が放送されたの続き、17年10月には山崎賢人主演で実写映画化し、さらに今年1月からはアニメ第2期が放送されている。ゲームでは、燃堂や海藤をはじめとする人気キャラクターたちの妄想が爆発してしまった世界を舞台に、襲い来る愉快な敵とのバトルが楽しめるという。なお、同ゲームは、DLE子会社のちゅらっぷすが企画開発と運営を担当している。

■スギHD <7649>  6,270円 (+130円、+2.1%)

 スギホールディングス <7649> が続伸。16日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の2.37%にあたる150万株(金額で100億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は4月23日から10月31日まで。

■伊豆シャボ <6819>  245円 (+5円、+2.1%)

 伊豆シャボテンリゾート <6819> [JQ]が4日続伸。伊豆半島が申請している世界ジオパーク認定の審議が、パリで開催中の国連教育科学文化機関(ユネスコ)執行委員会の全体会合で行われ、日本時間の17日夕方から18日未明までの間に認定の可否が決まる見通しであることから、思惑的な買いが入ったようだ。ジオパークとは、科学的・文化的に貴重な地質遺産を含む自然公園のことで、認定されれば伊豆半島への観光客増加につながるとみられ、「伊豆シャボテン動物公園」や「伊豆ぐらんぱる公園」などを運営する同社の収益押し上げにつながることが期待されている。

■テイツー <7610>  49円 (+1円、+2.1%)

 西日本を地盤に古本店チェーンを展開するテイツー <7610> [JQ] が反発。16日に発表した18年2月期の最終損益(非連結)は6.4億円の赤字(前の期連結は11億円の赤字)に赤字幅が縮小して着地。続く19年2月期は1億円の黒字に浮上する見通しとなったことが買い材料視された。今期は不採算店舗の整理の影響で2ケタ減収を見込むが、店舗業務効率化による店舗運営のコスト削減や、本部事務所移転などによる固定費圧縮で、6期ぶりの黒字浮上を計画する。併せて、株主優待制度を新設すると発表したことも好感された。毎年2月末時点で1000株以上を保有する株主を対象に、中古商品割引券を贈呈。割引券は1万株未満保有で1000円相当、1万株以上保有で1万円相当となる。1万株以上を1年以上継続保有する株主には割引券1万円相当に加え、「古本市場パスポート」を贈呈する。

■住石HD <1514>  159円 (+3円、+1.9%)

 住石ホールディングス <1514> が反発。16日、同社が18年3月期の連結経常利益を従来予想の19.7億円→26.4億円に34.0%上方修正。増益率が3.9倍→5.2倍に拡大し、12期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。出資先の豪州ワンボ炭鉱からの配当金6.7億円を計上したことが上振れの要因。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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