【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■マーケットＥ <3135> 　874円　(+150円、+20.7％) ストップ高

　ネットに特化したリユース品の買取販売を手掛けるマーケットエンタープライズ <3135> [東証Ｍ]が急反騰。11日、ＲＥＣＹＣＬＥ　ＰＯＩＮＴ　ＴＯＫＹＯから中古医療機器事業を譲受し、同事業に参入すると発表したことが買い材料視された。事業譲受とあわせて、買取サイト「医療機器高く売れるドットコム」を新設する。全国10拠点の物流網と2ヵ所のコールセンターによる最短即日での出張買取を特長とし、全国規模で中古医療機器買取に対応する。同社の中古商品買取における高いノウハウとＲＥＣＹＣＬＥ　ＰＯＩＮＴ　ＴＯＫＹＯが持つ海外40ヵ国、400社以上の顧客ネットワークを活かし、中古医療機器業界のリーディングカンパニーを目指すとしている。

■メディアドゥ <3678> 　1,931円　(+254円、+15.2％)

　東証1部の上昇率トップ。メディアドゥホールディングス <3678> が続急騰。電子書籍の取次を手掛けているが株価は年初から下値模索の展開にあり、今週9日に年初来安値をつけていた。市場では「政府が漫画やアニメなどのコンテンツを無断でネットに掲載する海賊版サイトへの対応として、接続を強制遮断する措置を検討する方向で動きだしたことが伝っており、取次業務を手掛ける同社にとっては追い風材料となるとの思惑が働いた。同社株は今年に入り株価水準を大きく切り下げ底値圏にあっただけに買いが入りやすかった」（国内ネット証券）としている。

■ＩＸナレッジ <9753> 　800円　(+71円、+9.7％)

　アイエックス・ナレッジ <9753> [ＪＱ]が5日ぶりに急反騰。メガバンクや生損保など金融機関向けを強みとする独立系ソフト開発会社でコンサルティングや保守も手掛けている。また、最近は人工知能（AI）関連分野も育成し業容を広げている。みずほ情報総研を取引先におき、ブロックチェーン分野を深耕、みずほフィナンシャルグループ <8411> が提唱した仮想通貨「Jコイン」構想などでも、ビジネスチャンスを得る可能性がある。

■トリケミカル <4369> 　5,210円　(+400円、+8.3％)

　東証1部の上昇率3位。トリケミカル研究所 <4369> が4日ぶりに急反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が11日付で同社の投資判断「Buy(買い)」を継続し、目標株価を4100円→6700円に引き上げたことが買い材料視された。リポートでは、需要拡大の追い風とニッチトップ戦略の相乗効果で、中長期の成長確度が高まったと指摘。評価ポイントとして、DRAM向けが国内外で需要増勢、ロジック向けは先端プロセス以外にも需要規模が拡大、3D-NAND向けは20年1月期以降本格貢献することなどを挙げた。営業利益は費用増などで20年1月期までを下方修正するが、21年1月期から再加速すると予想している。

■グラン <3261> 　540円　(+32円、+6.3％)

　グランディーズ <3261> [東証Ｍ]が4連騰。大分県を地盤とする不動産会社で低価格の建売住宅を主力とし、投資用民泊ビルの開発にも注力している。福岡は訪日観光客も多く、インバウンド向け宿泊施設で商機を捉える公算が大きい。18年12月期は営業利益段階で前期比4％増の3億5000万円を計画、PER8倍で株価指標面でも割安感が顕著だ。

■石川製 <6208> 　2,360円　(+138円、+6.2％)

　東証1部の上昇率7位。石川製作所 <6208> が大幅高で3連騰、5日・25日移動平均線のゴールデンクロス接近で底入れの動きをみせたほか、豊和工業 <6203> も買い優勢となった。新興市場では細谷火工 <4274> [ＪＱ]などが上昇した。シリアを巡る軍事的緊張の高まりはアサド政権を支援する米ロ対立への構図にも発展しており、地政学リスクが強く意識されている。これを受け、防衛関連に位置づけられる銘柄群に目先値幅取りを狙った資金が買いを入れた。

■日野自動車 <7205> 　1,420円　(+74円、+5.5％)

　東証1部の上昇率8位。日野自動車 <7205> が3日続急伸。複数の報道が、日野自動車と独フォルクスワーゲンが12日午後3時から、東京都内のホテルで記者会見を開くと伝えた。商用車分野での提携や、電気自動車（EV）や自動運転での連携などについて説明するとみられるという。

■ホギメデ <3593> 　4,445円　(+230円、+5.5％)

　東証1部の上昇率9位。ホギメディカル <3593> が急反発。11日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の4.47％にあたる140万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は4月12日から10月31日まで。同時に決算を発表。18年3月期の連結経常利益は前の期比27.3％減の53.8億円になったが、19年3月期は前期比12.5％増の60.5億円に伸びる見通しとなった。

■コメダ <3543> 　2,095円　(+108円、+5.4％)

　東証1部の上昇率10位。コメダホールディングス <3543> が3日ぶり急反発。同社は11日取引終了後、19年2月期の連結業績予想を発表したが、売上高が303億100万円（前期比16.6％増）と2ケタ増収を確保し、営業利益は75億6500万円（同5.0％増）、最終利益は51億300万円（同4.1％増）を見込んでいる。店舗数増加による増収効果が利益面にも貢献する。18年2月期連結決算は売上収益259億8400万円（前の期比8.0％増）、営業利益72億700万円（同4.7％増）、最終利益49億500万円（同8.8％増）と好調だったが、増収増益基調が続く見通しで、買い安心感が強まった。また同日、発行済み株式数の1.33％にあたる60万株（金額で10億円）を上限に自社株買いを実施することも発表、これによる1株当たりの投資価値向上と株式需給改善への期待がプラス材料となった。

■良品計画 <7453> 　36,300円　(+1,800円、+5.2％)

　良品計画 <7453> が3日ぶりに急反発。11日に決算を発表。18年2月期の連結経常利益は前の期比19.2％増の459億円で着地。続く19年2月期も前期比9.4％増の503億円に伸び、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は積極出店を続ける中国を中心とする海外事業が業績を牽引する。業績好調に伴い、前期の年間配当を324円→345円に増額し、今期も前期比37円増の382円に増配する方針としたことも支援材料となった。

■アンドール <4640> 　717円　(+33円、+4.8％)

　アンドール <4640> [ＪＱ]が大幅反発。同社はCAD・CAMのパッケージソフトを中心にシステム開発を行うが、自動車や電機業界向けに旺盛な需要を取り込んでいる。3Dデータの作成から3Dプリンターでの造形までを一貫してサポートする3Dソリューションで優位性を持ち、18年3月期は営業利益段階で前期比31％増の2億3000万円予想。また、今期も3次元CADシステムなど主力部門が収益に貢献する見通しで増益基調が堅持されそうだ。

■ヨシックス <3221> 　3,785円　(+170円、+4.7％)

　居酒屋チェーンを展開するヨシックス <3221> が大幅上伸。同社は11日取引終了後に、3月度の売上高を公表。既存店売上高は前年同月比1.8％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されたようだ。全店ベースの売上高は同24.4％増となり、2ケタ増が継続。3月は寿司居酒屋「や台ずし」8店舗を新規出店し、総数は284店舗となっている。

■ベル２４ＨＤ <6183> 　1,436円　(+58円、+4.2％)

　ベルシステム２４ホールディングス <6183> が6日ぶり大幅反発。11日に決算を発表。18年2月期の連結税引き前利益は前の期比18.1％増の85億円で着地。続く19年2月期も前期比13.6％増の96.6億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。旺盛なアウトソーシング需要や伊藤忠商事、凸版印刷との提携効果などを背景に、コールセンターを中心とするCRM事業の収益が拡大する。引き続き価格適正化や業務効率化を進めることも増益の要因となる。

■ＫＬａｂ <3656> 　1,868円　(+74円、+4.1％)

　ＫＬａｂ <3656> が大幅反発。同社は11日、スマホ向け対戦型サッカーシミュレーションゲーム「キャプテン翼～たたかえドリームチーム～」中国大陸版を2018年に配信すると発表。「キャプテン翼～たたかえドリームチーム～」は、17年6月に日本国内でリリースし、同年12月から中国大陸と韓国を除く全世界で配信中。全世界ですでに800万以上のダウンロードを突破している。中国大陸版のパブリッシングおよび運営は同国のモバイルゲームサービスプロバイダーであるＧＡＥＡ社が担当し、11日から事前登録の受け付けを開始している。

■イオン <8267> 　2,012円　(+78.5円、+4.1％)

　イオン <8267> が3日ぶりに大幅反発し年初来高値を更新。11日の取引終了後に発表した19年2月期連結業績予想で、売上高8兆7000億円（前期比3.7％増）、営業利益2400億円（同14.1％増）、純利益350億円（同42.7％増）と2ケタ営業増益を見込み、年間配当を前期比4円増の34円を予定していることが好感された。引き続きグループの中核を成すGMS（総合スーパー）事業並びにSM（スーパーマーケット）事業の主要企業であるイオンリテールとダイエーの収益構造改革に取り組むことに加えて、事業の柱に成長した総合金融事業、ディベロッパー事業およびドラッグ・ファーマシー事業の成長を見込んでいる。なお、18年2月期決算は、売上高8兆3900億1200万円（前の期比2.2％増）、営業利益2102億7300万円（同13.8％増）、純利益245億2200万円（同2.2倍）となり、6期ぶりに営業最高益を更新した。

■新明和 <7224> 　1,058円　(+35円、+3.4％)

　新明和工業 <7224> が3連騰。旧村上ファンド関係者が運営する投資会社レノが11日付で財務省に大量保有報告書(5％ルール報告書)を提出。報告書によれば、レノと共同保有者の新明和株式保有比率は5.46％となり、新たに5％を超えたことが判明した。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としており、株主発言による株主還元強化を期待する買いなどが向かった。

■イーガーディ <6050> 　4,325円　(+140円、+3.4％)

　イー・ガーディアン <6050> が3日ぶり反発。同社株は2月初旬以降、大勢2段上げで大きく株価水準を切り上げてきたが、直近は短期筋の利益確定売りが顕在化し2日間で500円近い下げをみせていた。しかし、12日は売り玉を吸収して切り返しに転じた。時流に乗りSNSの投稿監視サービスが好調、スマートフォンゲーム市場の急拡大でゲームサポート事業も収益に貢献している。インスタグラムを活用したマーケティングサービスも今後の成長期待分野だ。画像内物体検知システム「Kiducoo AI」を提供、大学や企業の研究機関と共同で人工知能（AI）技術を深耕しておりAI関連としての存在感も大きい。

■ウエルシア <3141> 　5,210円　(+110円、+2.2％)

　ウエルシアホールディングス <3141> が反発し、上場来高値を更新した。11日に発表した18年2月期の連結経常利益は前の期比20.2％増の309億円で着地。続く19年2月期は前期比10.3％増の341億円に伸び、21期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は新規出店127店舗と拡大路線を継続する計画で、12.2％の大幅増収を見込む。業績好調に伴い、前期の年間配当を32円→37円に増額し、今期も前期比5円増の42円に増配する方針としたことも支援材料となった。

■ミニストップ <9946> 　2,259円　(+43円、+1.9％)

　ミニストップ <9946> が3日ぶりに反発。11日取引終了後発表した19年2月期の連結業績予想が、売上高2200億円（前期比6.3％増）、営業利益18億円（前期1000万円）、最終損益は100万円の黒字（同9億5500万円の赤字）と最終損益が黒字転換を見込んでいることが好感された。年間配当は45円を継続する予定。今期は国内事業では、新規出店を40店舗程度に厳選し、閉店（120店舗）を先行させる一方、インストアデリカやフローズンデリカの強化、改装の推進、品揃えの強化などで既存店の活性化を図る。また、海外事業では、中心となる韓国ミニストップを積極出店し、店舗純増数は前期の139店から今期は219店へと拡大する。フィリピン、中国、ベトナムを加えた海外店舗合計数は前期比で365店舗増を予定している。なお、18年2月期業績は売上高2069億6400万円（前の期比5.1％増）、営業利益1000万円（同99.1％減）、最終損益9億5500万円の赤字（前の期2億1500万円の黒字）だった。

■西日本ＦＨ <7189> 　1,248円　(+18円、+1.5％)

　西日本フィナンシャルホールディングス <7189> が反発。ＳＭＢＣ日興証券が11日付けで目標株価を1250円から1350円へと引き上げたことが好感された。投資評価は「2」を据え置いた。同証券では、同社が1月に株主還元方針の変更を発表し、18年3月期以降の総還元性向の目安を従来の25％程度から30％程度にまで引き上げるとしたことを評価した。また、18年3月期の経常利益予想を315億円から319億円に、19年3月期は294億円から301億円に、20年3月期は275億円から281億円にそれぞれ引き上げた。

■青木あすなろ <1865> 　990円　(+14円、+1.4％)

　青木あすなろ建設 <1865> が反発。11日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の1.8％にあたる100万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は4月12日から19年3月22日まで。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース