米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：昭和シェル、郵船、トヨタ
昭和シェル ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより昭和シェル石油<5002>が急伸。出光興産<5019>が３日に公募増資を発表、この公募の実施後は昭和シェルと出光興産の合併に反対する出光創業家の持ち株比率が下がる見通しであり、合併が前進するとの期待が膨らんだ。ただ、出光創業家は公募差し止めを裁判所に申し立てるとも伝えられており、今後の展開が注目されている。
■ＫＮＴＣＴ <9726> 188円 +8 円 (+4.4％) 本日終値
ＫＮＴ－ＣＴホールディングス<9726>が４日続伸、戻り足を加速させ連日の新高値。値刻みが小幅で目立たないが、最近の低位株物色人気では先発組だ。６月は月間で下落した日がわずかに３日間だけという極めて上値指向の強い足をみせた。近鉄系の旅行業界大手でパック旅行に強みを持つ。インバウンドの旅行需要が増勢で再び収益環境の追い風が意識されている。２０１５年秋から１６年秋にかけて大きく売り込まれたが、１８年３月期は２ケタの利益成長が見込まれていることもあって、株価も底練りを経て出直り局面が本格化している。
■日本郵船 <9101> 214円 +4 円 (+1.9％) 本日終値
日本郵船<9101>、商船三井<9104>などをはじめ海運株が軒並み買い優勢。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が６月下旬を境に反転しており、海運市況の改善傾向を背景に押し目買いが観測された。市場では「郵船は国内証券が目標株価を２５０円に引き下げたものの、レーティングは買いを継続している。郵船、商船三井ともＰＢＲ０．７倍前後と割安感が強く、ここから大きく引かれる（値下がりで損をする）可能性は低いとの思惑も働いているようだ」（準大手証券ストラテジスト）という。
■トヨタ自動車 <7203> 6,060円 +110 円 (+1.9％) 本日終値
トヨタ自動車<7203>や日産自動車<7201>、マツダ<7261>といった自動車株が高い。為替相場では午前９時過ぎ時点で１ドル＝１１３円３０銭前後へ円安が進行。トヨタ自動車の１８年３月期の想定為替レートは１ドル＝１０５円、日産の場合は同１０８円であり、足もとの円安進行による業績押し上げが期待されている。
■ティーケーピー <3479> 14,600円 +240 円 (+1.7％) 本日終値
3日、ティーケーピー <3479> [東証Ｍ]が8月31日現在の株主を対象に1→7の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の7分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。
■国際石油開発帝石 <1605> 1,099円 +12 円 (+1.1％) 本日終値
国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>など資源開発関連株が上値指向。ここ原油市況が急速な戻り足をみせており、米国株市場でもシェブロン、エクソンモービルなどエネルギー関連株が上昇、この流れが波及している。前日のＷＴＩ原油先物価格は８日続伸と戻りを鮮明としており、１バレル＝４７ドル台と約１カ月ぶりの高値水準に戻している。国際帝石は中期波動でも２６週移動平均線とのマイナスカイ離を解消して、底入れを明示している。
■チヨダ <8185> 2,912円 +21 円 (+0.7％) 本日終値
チヨダ<8185>がしっかり。３日に発表した６月度月次情報（速報）で、既存店売上高は前年同月比２．２％減と２カ月連続で前年実績を下回ったが、５月の同３．９％減からマイナス幅が縮小しており、これを好評価する買いが入った。２月の発売開始以来好調な「フワラク」に加え、メーカーとコラボレーションした「バイオフィッター・バイ・パンジー」のパンプスの販売も好調となり、婦人靴部門は大幅な増収となったが、在庫水準の適正化も進めたことで、グローバルブランドスニーカーの販売が伸び悩んだ。
■ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ <3415> 4,640円 +30 円 (+0.7％) 本日終値
ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ<3415>が４日続伸で、６月２０日につけた上場来高値４９６５円を再び視界に捉えてきた。国内生産にこだわったアパレルでセレクトショップ「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」と独自ブランド店「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」を積極出店して業容拡大路線を走っている。ｅコマース分野にも傾注、機関投資家も含めて「業界トップクラスの成長率を維持する銘柄として注目されている」（国内中堅証券）という。１８年２月期営業利益１７億５７００万円（前期比３６．２％増）は上振れの可能性があり、ＲＯＥが３８．１％と高い点も評価材料。
■住友ゴム工業 <5110> 1,915円 +7 円 (+0.4％) 本日終値
住友ゴム工業<5110>が続伸。３日の取引終了後、９月１日から国内市販用タイヤを値上げすると発表しており、採算改善につながるとの期待から買いが入ったようだ。乗用車・バン用タイヤ（冬用）を平均で６％値上げするという。タイヤ原材料である天然ゴムや石油化学系原材料の高騰を受けて、生産性向上やコスト削減などの企業努力だけで吸収することが困難であると判断したという。なお、小型トラック用タイヤ（冬用）やトラック・バス用タイヤ（冬用）などの値上げは４月５日に発表済みとなっている。
株探ニュース
