【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ホクシン <7897> 　171円　(+42円、+32.6％)

　東証1部の上昇率トップ。9月30日、ホクシン <7897> が17年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の4.3億円→6.3億円に46.5％上方修正。増益率が28.4％増→88.1％増に拡大する見通しとなったことが買い材料。新設住宅着工戸数が増加する中、建材や床材向け製品の販売が想定より伸びる。燃料費の低減や円高による採算改善も利益を押し上げる。

■ブランジスタ <6176> 　2,312円　(+400円、+20.9％) ストップ高

　ブランジスタ <6176> [東証Ｍ]が4連騰。9月30日午前、子会社ブランジスタゲームが手掛ける3Dクレーンゲーム「神の手」の第10弾企画が決定したと発表したことが引き続き買い材料視された。今回の企画は、韓国人男性7人組アーティスト「Block B(ブロックビー)」とコラボレーションしたもの。ゲームの景品としてブロックビーのメンバーによるネット動画の限定生配信への参加券を付与する。発表を受け、「神の手」新企画によるゲーム利用者拡大に期待する買いが続いた。

■アダストリア <2685> 　2,627円　(+314円、+13.6％)

　東証1部の上昇率3位。9月30日、アダストリア <2685> が発行済み株式数(自社株を除く)の2.49％にあたる120万株(金額で28億円)を上限に、3日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は30日終値の2313円)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。併せて、17年2月期の連結最終利益を従来予想の100億円→120億円に20.0％上方修正したことも支援材料。

■ユニバーサル <6425> 　3,250円　(+259円、+8.7％)

　ユニバーサルエンターテインメント <6425> が後場一段高。同社は3日午後2時過ぎに、17年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結業績予想修正を発表。経常利益は従来予想の192億円から240億円（前年同期比4.7倍）に引き上げた。売上高予想も515億円から565億円（同25.1％増）に増額修正。前回予想時に比べて為替が円高で推移しており、これに伴う為替評価益の増加が業績を押し上げる。なお、第3四半期納品予定の機械受注は第2四半期同様に堅調に推移しているが、為替変動による損益に与える影響などを見通すことが難しいため、通期業績見通しについては現時点での変更はない。

■さくらインターネット <3778> 　1,103円　(+86円、+8.5％)

　東証1部の上昇率7位。さくらインターネット <3778> が続伸、インフォテリア <3853> [東証Ｍ]も大幅高で3日続伸といずれも5日移動平均線を足場に上に放れてきた。安倍政権は成長戦略の要を担う「第4次産業革命」において、中核に人工知能（AI）の研究開発を重視している。そのなか、 フィンテック分野は「ロボット・アドバイザー」などAIとの融合で大きな可能性を内包している。8月下旬に日銀が「第1回Fintechフォーラム」を主催するなどフィンテック業界への姿勢を高める一方、民間でも三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> などをはじめメガバンクが同分野でのITベンチャーとの協業に前向きな動きをみせている。10月1日からはＳＢＩホールディングス <8473> が、フィンテックを主要対象とする金融研究所を開設していることも関連銘柄の株価を刺激した。個別にさくらインターネットは30日に大量の計算資源を圧倒的なコストパフォーマンスで利用できる「高火力コンピューティング」の新モデルと時間課金の導入を発表、これも株価に追い風材料となったようだ。

■ＧＭＯ－ＰＧ <3769> 　5,610円　(+350円、+6.7％)

　ＧＭＯペイメントゲートウェイ <3769> が急伸。同社は前週末9月30日に、ＧＭＯフィナンシャルゲート株式の追加取得に伴う段階取得にかかわる差益3億7800万円と投資有価証券売却益1億9400万円を、第4四半期に特別利益として計上することを発表、16年9月業績に与える影響は精査中としているが、市場では業績上振れに対する期待が強まった。また、3日付で愛知県県税のクレジットカード納付に同社のサービスを提供することも発表、物色人気を助長した。

■コカ・コーラウエスト <2579> 　2,983円　(+164円、+5.8％)

　9月30日、コカ・コーラウエスト <2579> が17年4月1日付でコカ・コーライーストジャパン <2580> と経営統合することで合意したと発表したことが買い材料視された。新会社の名称は「コカ・コーラボトラーズジャパン」。売上高は1兆円規模と世界第3位のコカ・コーラボトラーとなる。両社はサプライチェーンにおけるコスト競争力の強化などで3年間で200億円のシナジー創出を見込む。なお、株式交換比率はコカイースト1株に同社株0.75株を割り当てる。

■太陽ホールディングス <4626> 　3,590円　(+130円、+3.8％)

　太陽ホールディングス <4626> が反発。9月30日付で三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が新規でレーティング「バイ」、目標株価を4730円に設定した。一過性の減益要因が一巡する18年3月期の増益転換と中長期的視点でのエレクトロニクス市場拡大に伴うソルダーレジスト関連分野の成長や新事業領域開拓による成長シナリオの実現を評価。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の80億円（前期109億6400万円）に対して78億円、18年3月期は100億円と予想している。

■ペプチドリーム <4587> 　5,690円　(+200円、+3.6％)

　ペプチドリーム <4587> が上昇加速、ノーベル賞シーズンを迎えてバイオ関連株人気が再燃するなか、そのリード役を担う動き。ちょうど1ヵ月前の9月初めに4200円台で底値を確認し、その後は鮮烈な戻り足をみせた。特殊なアミノ酸である特殊ペプチド を活用した創薬基盤技術を商業化し、多くの国内外のメガファーマと共同契約を締結する黒字バイオベンチャーとして市場の注目度は高い。独自の創薬プラットフォームシステム「PDPS」を活用して強固な収益基盤を確立、16年6月期は新規契約数の急増を背景に営業利益は前の期比83.2％増の25億4300万円と利益の伸びが加速している。17年6月期についても会社側非開示ながら「予想されるイベントの多さを考慮すれば大幅にピーク利益が更新される公算が大きい」（市場関係者）とみられている。

■アサヒ <2502> 　3,798円　(+132円、+3.6％)

　9月30日、アサヒグループホールディングス <2502> が持分法適用関連会社である康師傅飲品控股の株式の一部を売却すると発表したことが買い材料視された。事業ポートフォリオの見直しに伴い、子会社エイ・アイ・ビバレッジホールディングが保有する康師傅飲品株式を売却する。これにより、16年12月期に関係会社株式売却益148億円を特別利益に計上する。なお、通期業績への影響は現在精査中とし、確定次第報告するとしている。

■コナミホールディングス <9766> 　4,035円　(+140円、+3.6％)

　カジノ関連株の上昇が加速。コナミホールディングス <9766> が8月12日以来となる4000円大台に復帰したほか、オーイズミ <6428> が大幅高で連日の新高値、テックファームホールディングス <3625> [ＪＱＧ]は3連騰となった。現在行われている秋の臨時国会でIR推進法案、通称カジノ法案が審議中。これまでは公明党が難色を示していることもあって法案成立が先送りされてきたが、公明党とのパイプの太い二階幹事長が同法案推進の立場にあることで今国会での成立に期待する声も強い。また、政府が2025年の万国博覧会での大阪誘致を目指すなか、大阪府は大阪湾の人工島の夢洲を主会場とする一方で、これに先立ってカジノ関連などIR施設の開業を計画、これも関連銘柄を強く刺激する背景となっている。一部の関連銘柄は株価指標面から行き過ぎに買われている印象も否めないが、国会会期末の11月30日までの期間限定で、日銀金融政策決定会合前の“緩和トレード”にも似た“IR推進法案トレード”が短期資金の食指を動かしているとの見方もある。

■竹内製作所 <6432> 　1,719円　(+36円、+2.1％)

　竹内製作所 <6432> が高い。岩井コスモ証券は30日、同社株の投資判断を「B＋」から「A」に引き上げた。目標株価は2000円を継続した。同社は9月28日に17年2月通期の業績予想を増額修正し、連結営業利益は123億円から130億円（前期比20％減）に見直した。主力のミニショベルやクローラーローダーなどが好調だ。円高の影響が懸念されたが、下期は1ドル＝100円へ変更し円高に対応している。今後も欧米での建設需要の増加が業績の追い風になると予想。今2月期の連結営業利益は140億円（前期比14％減）と一段の増額修正を見込み、18年2月期は同150億円を予測している。

■豊田合成 <7282> 　2,382円　(+49円、+2.1％)

　豊田合成 <7282> が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が9月30日付のリポートで、レーティングを「アンダーウエイト」から「ニュートラル」へ、目標株価を1550円から2500円へ引き上げたことが好感された。同証券では、自動車部品事業は、内外装部品における質感向上や、セーフティシステム製品を含め受注状況も好転していると指摘。LEDはシェアダウンで受注は低調だが第1四半期(4-6月)の赤字幅は従来想定を下回り、配置転換などの合理化が想定以上のペースで進行しているとみて、17年3月期営業利益予想を従来の340億円から会社計画360億円を上回る375億円へ引き上げた。

■信越化学工業 <4063> 　7,141円　(+139円、+2.0％)

　信越化学工業 <4063> が反発。ドイツ証券が9月30日付のリポートで、投資評価「バイ」、目標株価8100円でカバレッジを開始したことが好感された。主力事業の1つである半導体シリコンの足もとは、スマートフォンのNAND型フラッシュメモリの高容量化などにより需要は好調で、その恩恵を受けていると評価。値上げ効果が顕在化するまでにあと1年ほど時間を要するものの、塩ビ・化成品などその他の事業が安定的に推移すると予想しており、17年3月期営業利益を2252億円（会社計画2250億円）、18年3月期は同2435億円と見込んでいる。

■マックスバリュ東海 <8198> 　1,825円　(+29円、+1.6％)

　マックスバリュ東海 <8198> [東証２]が4日続伸、年初来高値を更新した。同社は9月30日の取引終了後、17年2月期の第2四半期累計(3-8月)連結業績予想の修正を発表。営業収益を1118億円から1122億1200万円（前年同期比3.0％増）へ、営業利益を19億5000万円から22億4300万円（同23.4％増）へ、純利益を7億7000万円から12億1400万円（同2.1倍）へ上方修正した。地域性の高い地元商品の品ぞろえ拡充などによる地域密着経営の推進に加え、ポイント販促を軸とした節約志向への対応、消費二極化への取り組みや夕方以降の販売強化などが寄与している。

■東海理 <6995> 　1,992円　(+30円、+1.5％)

　東海理化電機製作所 <6995> が高い。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が9月30日付のリポートで、レーティング「オーバーウエイト」を継続し、目標株価を2150円から2300円へ引き上げたことが好感された。同社製品は、トヨタ自動車 <7203> 向けでは国内1台当たりの搭載金額が上昇傾向を継続し、フォードやスズキ <7269> 向けも順調に進展している。同証券では、1ドル＝100円を前提としても17年3月期の会社計画が上方修正される可能性が高いとし、営業利益予想を従来の270億円から300億円（会社計画260億円）へ、18年3月期を同280億円から310億円へ引き上げた。

■ケーヨー <8168> 　523円　(+6円、+1.2％)

　ケーヨー <8168> が小幅反発。同社は9月30の日の取引終了後、17年2月期の単独業績予想について、売上高を1538億円から1500億円（前期比4.9％減）へ下方修正した一方、営業利益を6億5000万円から11億円（同6.9倍）へ、純利益を4億円から10億円（前期43億1600万円の赤字）へ上方修正した。夏の天候不順による季節品の落ち込みで売上高は計画を下回るものの、折り込みチラシやテレビCMなど広告宣伝費の見直しを行い、販売促進費の効率化を進めたことが寄与し利益面は上方修正した。

■五洋建設 <1893> 　580円　(+6円、+1.1％)

　五洋建設 <1893> が反発。みずほ証券が9月30日付で投資判断「買い」、目標株価680円継続。17年3月期を通期連結営業利益で会社側計画の215億円（前期206億1700万円）に対して従来予想の185億円から230億円へ、18年3月期を205億円から250億円へ引き上げた。国内事業では同業他社の施工不良問題に伴うシェアアップ、海外事業では過年度に受注した案件の業績貢献が徐々に顕在化すると指摘している。

■資生堂 <4911> 　2,692円　(+27.5円、+1.0％)

　資生堂 <4911> が反発。同社は3日午前9時に、ユニ・チャーム <8113> 、ライオン <4912> と、小売店の店頭メンテナンスや売り場づくり、売り場に関するデータ分析などで協業すると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。協業開始に際し、資生堂の連結子会社で小売店での店頭メンテナンスを手掛けるジャパンリテールイノベーションの株式の一部をユニ・チャームおよびライオンに譲渡。株式譲渡後の持ち株比率は、資生堂が60％、ユニ・チャームとライオンが20％ずつとなる。

■ツルハホールディングス <3391> 　11,750円　(+110円、+1.0％)

　ツルハホールディングス <3391> が続伸。同社は9月30日、9月度（8月16日-9月15日）の月次営業速報を発表したが、既存店売上高は前年同月比1.9％増と、今期に入り4ヵ月連続でプラスを確保したほか、伸び率も今期初めて1％を上回った。また、全店ベースでは同19.7％増と高い伸びを維持していることで、これを評価する買いが優勢となった。株価は9月14日につけた安値1万120円をターニングポイントに戻り足を強めてた。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース