【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■アウトソーシング <2427> 　4,345円　(-540円、-11.1％)

　東証1部の下落率3位。アウトソーシング <2427> が急反落。前日に日経平均の大幅安に逆行高と気を吐いたが、7日は前日の上昇分を上回る下げとなった。これまで同社の株式を買い増してきたレオス・キャピタルワークスやＪＰモルガン・アセット・マネジメントなどが、直近に来て保有株を減少させていることが判明、これが利益確定の売りを誘発する格好となった。6日受付でレオスは7.42％から6.21％に、ＪＰモルガンなども5.62％から4.30％に保有株を引き下げている。ただテクニカル的には、時価4400円近辺は13週移動平均線との上方カイ離を埋め切った水準にあり、下値抵抗力が発揮されやすい。

■ナノキャリア <4571> 　954円　(-96円、-9.1％)

　ナノキャリア <4571> [東証Ｍ]が3日続落。5日に同社の導出先である日本化薬 <4272> が抗がん剤「NK105」の第3相臨床試験で主要評価項目を達成できなかったと発表。これを受け6日に、日化薬とともにナノキャリアの株価は急落しており、7日も売り優勢の動きとなった。ただ、ナノキャリアは6日、主要パイプラインとは、根幹をなす技術的な相違があることや日本化薬とのライセンス契約は初期段階における技術導出として「今期の業績には影響がない」とコメントした。いちよし経済研究所も6日、「第3相試験中のNC-6004のDDS技術はNK105のものとは異なる」と指摘。同社への影響は軽微とみて、レーティングの「A」とフェアバリュー1600円を継続した。

■イオン <8267> 　1,500.5円　(-133.5円、-8.2％)

　東証1部の下落率5位。イオン <8267> が6営業日ぶりに急反落。6日引け後に17年2月期第1四半期（16年3-5月）の連結決算を発表、営業収益は2兆461億4200万円（前年同期比1.3％増）と増収を確保したものの、営業利益は328億7300万円（同5.8％減）、最終損益は62億5400万円の赤字（前年同期は50億2000万円の黒字）となり、これを嫌気した売りに株価が下押しした。決算を受け、野村証券がリポートをリリース。公開子会社群の収益寄与は堅調ながら、GMS事業の構造改革が成果発揮に手間取っており、減損損失や少数株主持ち分が重くEPSは低水準であると指摘。同社企業価値への影響度が大きいGMS事業の改革成果の発揮が、再評価の条件と解説。目標株価は1600円から1550円へ引き下げ、レーティングは「ニュートラル」を継続している。

■東京個別指導学院 <4745> 　656円　(-45円、-6.4％)

　東証1部の下落率9位。東京個別指導学院 <4745> が反落。同社は6日取引終了後に、17年2月期第1四半期（3-5月）の単独決算を発表。経常損益が9億5200万円の赤字（前年同期は8億9600万円の赤字）となったことが嫌気されたようだ。売上高は32億5400万円（前年同期比7.0％増）で着地。授業料収入などが堅調で増収を確保した半面、損益面では積極的な移転・リニューアルといった先行費用の発生などが影響した。なお、上半期および通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■ユニゾホールディングス <3258> 　3,530円　(-175円、-4.7％)

　ユニゾホールディングス <3258> が急落。同社は現在、公募増資のファイナンス期間中で、345万株の公募と51万株のオーバーアロットメントによる売り出しを実施。発行価格は3705円で決定している。昨日まで申し込み期間だった。払込日は11日。全般相場が下落基調となるなか、株価の上値は重く、この日は発行価格を割り込む水準に売り込まれた。

■ダイキョーニシカワ <4246> 　1,151円　(-50円、-4.2％)

　ダイキョーニシカワ <4246> が実に6営業日続落。連日で年初来安値を更新した。クレディ・スイス証券は同社について、17年3月期はマツダ <7261> のモデルサイクルが一巡することに加え、従来予想を上回る改善コストの積み増しなどに伴い、収益は一服基調と予想するとリポートで紹介。それでも、中長期成長への期待値は従来と変わらず、今後も一層厳格化が進む燃費規制の後押しもあり、同社の軽量化技術が製品の高付加価値化、シェア拡大へと繋がるとの見解を示している。同証券は業績予想を下方修正し、目標株価を2000円から1600円へ引き下げ。投資評価は「アウトパフォーム」を継続している。

■ＴＰＲ <6463> 　1,822円　(-69円、-3.7％)

　ＴＰＲ <6463> が3日続落。いちよし経済研究所が6日付のリポートで、レーティング「B」を据え置き、フェアバリューを3200円から2400円へ引き下げた。同研究所では、対ドル、対人民元での急速な円高による海外子会社の収益目減りと、ピストンリングをはじめ主要製品の国内稼働率低下も重石になると指摘。17年3月期営業利益予想は、前回予想230億円から会社計画193億円を下回る190億円と下方修正した。

■技研製作所 <6289> 　1,784円　(-61円、-3.3％)

　技研製作所 <6289> [東証２]が3日続落。同社は6日の取引終了後、16年8月期第3四半期累計（15年9月-16年5月）の連結決算を発表。売上高は165億8000万円（前年同期比22.4％増）、営業利益は35億5000万円（同54.7％増）、純利益は23億2700万円（同50.6％増）と大幅な増収増益を達成したが株価は反応薄。先進の施行管理技術と機械保全システムを盛り込んだ圧入機「サイレントパイラーFシリーズ」の販売が好調に推移している。通期業績は売上高212億円（前期比12.6％増）、営業利益38億3000万円（同18.5％増）、純利益25億円（同15.9％増）と従来見通しを据え置いた。

■不二越 <6474> 　270円　(-8円、-2.9％)

　不二越 <6474> が5日続落。同社は6日の取引終了後、16年11月期の連結業績見通しについて、売上高を2250億円から2120億円（前期比3.0％減）へ、営業利益を195億円から130億円（同31.4％減）へ、純利益を120億円から60億円（同48.2％減）へそれぞれ下方修正した。年初来の急速な円高の影響に加えて、将来の事業拡大に向けた先行投資がかさみ利益を押し下げるとみている。なお、前提となる為替レートは1ドル＝105円、1ユーロ＝115円としている。

■オリンパス <7733> 　3,550円　(-100円、-2.7％)

　オリンパス <7733> が4日続落。年初来安値を更新した。国内大手証券は、対ドル、ユーロ新興国通貨円高の影響を予想に織り込み、業績予想を大幅に下方修正するとのリポートをリリース。17年3月期の営業利益は従来予想を135億円下回る775億円（会社予想は900億円）を予想。7-9月期以降の為替前提を108円／ドル→102円／ドル、123円／ユーロ→112円／ユーロ、人民元前提を17円／元→15円／元に変更したことにより、約130億円の営業減益要因になると推算。目標株価は4200円から3850円へ引き下げ、レーティングは「ニュートラル」を継続している。同証券ではまた、ソニー <6758> との合弁企業であるＳＯＭＥＤ社は発足から2年で4K外科内視鏡専用のレンズ、カメラヘッド、ソフトウエアを開発、製品化し、異例の開発スピードであると指摘。脳外科は4Kの強みが活きる領域であり、次の新製品投入に期待するとの見解を示している。

■ユナイテッドアローズ <7606> 　3,075円　(-70円、-2.2％)

　ユナイテッドアローズ <7606> が4日ぶりに大幅反落。ＳＭＢＣ日興証券がリポートをリリース。業績悪化時に投資が凍結される傾向があり、新規事業の離陸が見えないこと、20年12月末以降クロムハーツ（CH）事業の利益貢献縮小が予想されることなど、長期成長への期待値が低下した点も踏まえ、投資評価を「1」（アウトパフォーム）から「2」（中立）へ格下げ。目標株価は5900円から3400円へ引き下げている。同証券ではまた、株価低下は著しいものの、時価総額を考慮すると同社株の反発には業績モメンタムの復活が必要と考え、売り上げの前年水準が低下する年明け以降のモメンタムに注目している。

■三井不動産 <8801> 　2,135円　(-45.5円、-2.1％)

　大手不動産株が連日安。三井不動産 <8801> は3日続落で年初来安値を更新。三菱地所 <8802> も3日続落、住友不動産 <8830> は4日連続安となった。英国のEU離脱でロンドンから有力金融機関の海外移転などが懸念されるなか、英国の不動産価格下落を危惧した不動産ファンドの解約が増加し、それとともに取引停止の動きが相次いでいる。英国などの不動産ファンドの取引停止の動きが、日本の不動産市場からの海外資金の引き揚げにつながることが懸念視されている。

■ツクイ <2398> 　1,734円　(-33円、-1.9％)

　ツクイ <2398> が急落。国内大手証券では、同社のデイサービスは定員が60名程度で一般的なデイサービスより大きく、リハビリ機能が充実しているため、退院患者の受け皿として役割が高まると指摘。19年3月期のデイサービス利用者増加率を8％から10％へ引き上げるものの、業績V字回復と当面の成長は株価に反映されたとみて、レーティングを「バイ」から「ニュートラル」に引き下げ。目標株価は1510円から1800円に引き上げている。

※7日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース