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【注目】前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

アキュセラ <日足> 「株探」多機能チャートより

■アキュセラ・インク <4589>  1,253円 (-400円、-24.2%) ストップ安

 アキュセラ <4589> [東証M]がストップ安。同社は、14日大塚ホールディングス <4578> 傘下の大塚製薬からドライ型加齢黄斑変性治療薬候補「エミクススタト塩酸塩」の共同開発および共同販売にかかわる契約を終了する通知を受領したと発表した。また、同時に緑内障治療のための治療薬候補「OPA-6566」に関する契約も終了となる。「エミクススタト塩酸塩」はドライ型加齢黄斑変性に対する臨床第2b/3相試験で有効性が示すことができなかったことが5月26日に発表されている。また、今回の契約終了に伴い、書類の修正が必要となることから8月2日に予定していた定時株主総会の開催を延期するほか、三角合併による日本法人の持ち株会社化の日程も調整することとなる。

■そーせいグループ <4565>  16,290円 (-3,410円、-17.3%)

 東証マザーズ指数が急落。そーせいグループ <4565> [東証M]、ブランジスタ <6176> [東証M]、グリーンペプタイド <4594> [東証M]、サンバイオ <4592> [東証M]が軒並み安。14日、アキュセラ <4589> [東証M]が大塚ホールディングス <4578> 傘下の大塚製薬からドライ型加齢黄斑変性治療薬候補「エミクススタト塩酸塩」の共同開発などにかかわる契約を終了する通知を受領したと発表。同社株は売り殺到で、ストップ安ウリ気配となっていることも投資家心理を冷やした。東証マザーズ指数は、心理的節目である1000を維持できるかが焦点となっている。

■アドウェイズ <2489>  917円 (-177円、-16.2%)

 アドウェイズ <2489> [東証M]が続急落。市場にリスクオフ姿勢が強まり、中小型株全般が下落するなか同社株にも売りが膨らんだ。同社はLINE <3938> と代理店契約を結びLINEフリーコインを販売していることが材料視されてきたが、10日にLINEの東証とニューヨーク証券取引所への上場が発表されたことで材料出尽くし感からの売りを浴びたようだ。

■モルフォ <3653>  5,990円 (-1,000円、-14.3%) ストップ安

 モルフォ <3653> [東証M]がストップ安のほか、アイサンテクノロジー <4667> [JQ]、ドーン <2303> [JQ]、アートスパークホールディングス <3663> [東証2]、テクノスジャパン <3666> 、ベリサーブ <3724> など自動運転関連として買いを集めてきた銘柄群が大きく値を崩した。14日は、東証1部の悪地合いをはるかに上回るかたちで新興市場銘柄への売りが際立った。アベノミクスの成長戦略の要である自動運転分野に経営資源を振り向ける銘柄群もその例外ではない。モルフォについては10日に発表した15年11月-16年4月期の決算で、最終利益が前年同期比26%減の2億5800万円だったことで、足もとの業績低調が売りの材料となった。これが他の銘柄へ波紋を広げた格好だ。

■神戸物産 <3038>  2,017円 (-253円、-11.2%)

 東証1部の下落率6位。神戸物産 <3038> が反落。13日の取引終了後、16年10月期の連結業績見通しについて、純利益を53億円から21億円(前期比49.7%減)へ下方修正したことが嫌気された。為替が想定より円高で推移したことで、一部のデリバティブ商品について評価損が計上されたことが要因という。ただ、円高の影響で輸入コストの低減が図られたほか、オリジナル商品がSNS上で話題になるなどして販売は順調で、営業利益は90億円から93億円(同36.7%増)へ上方修正された。同時に発表した第2四半期累計(15年11月-16年4月)決算は、営業利益50億3000万円(同61.4%増)、純利益10億2100万円(同56.5%減)だった。業務スーパーで17店舗の純増が寄与。また、消費増税後に講じた施策により客数が増加したことに加えて、海外直輸入商品やオリジナル商品の開発で客単価が増加し、既存店売上高が4.8%増となったことも貢献した。

■アカツキ <3932>  4,300円 (-515円、-10.7%)

 アカツキ <3932> が朝高後に値を消す展開。同社は13日取引終了後に、アウトレジャーの予約サイトを運営する、そとあそび(東京都港区)の全株式を段階的に取得し子会社化すると発表。これを受けてシナジーなどを期待した買いが先行したものの、前日まで3日続伸していたとあって買い一巡後は利益確定売りが優勢となった。アカツキは、そとあそびの子会社化を機に「ライブエクスペリエンス事業」を開始することも明らかにした。これは旅ナカ・アクティビティ、旅行、インバウンドなどのリアルな体験の機会を提供するサービスで、現在、自社オリジナルのサービスを企画・開発しているという。

■スルガ銀行 <8358>  2,220円 (-116円、-5.0%)

 スルガ銀行 <8358> が大幅に5営業日続落。14日は国内大手証券が投資評価を引き下げるとのリポートをリリースしている。SMBC日興証券は、同行の株価が4月以降、TOPIXを大幅にアウトパフォームしている要因は同行ではなく、セブン銀行 <8410> にあると指摘。マイナス金利政策導入以降、相対的に悪影響を受けにくいとの思惑から、銀行セクター内での逃避先としての需要を集めたのは、同行とセブン銀行であったものの、4月以降、セブン銀行の株価は業績モメンタムの鈍化から下落、結果として同行は逃避先としての需要を一身に集めたとみられると解説。同証券は、同行業績が相対的に堅調であるとの評価は変わらないとしているものの、株価上昇に伴い、投資評価を「1」(アウトパフォーム)から「2」(中立)に格下げ。ただ、目標株価は2100円から2300円へ引き上げている。

■CKD <6407>  819円 (-26円、-3.1%)

 CKD <6407> に強気評価が出ている。岩井コスモ証券は13日、同社株の投資判断の「A」と目標株価1100円を継続した。17年3月期の連結営業利益は前期比11%減の72億円と減益予想だが、同証券では「慎重な印象が強い」と指摘。自動機械事業では、ジェネリック医薬品メーカーから医薬品の自動封入を行う機械の需要が強く、2次電池関連絡みや半導体産業へ各種部品の供給を行う機器事業も堅調。同証券では、今3月期の同利益は前期比2%増の83億円への増額修正を予想している。また、19年3月期を最終年度とする中期計画では、売上高1000億円、営業利益100億円を目指しているが、こちらも増額修正の可能性を指摘している。

■朝日インテック <7747>  5,150円 (-140円、-2.7%)

 朝日インテック <7747> [東証2]が6日続落。TIWでは、主力の循環器では、既存製品の改良や新製品効果で一段とシェアを上げつつある他、末梢血管系など非循環器の領域でも存在感を高めつつあると指摘。現在株価に割安感は見られないものの、業界平均を上回る収益成長を維持できる可能性は高いとみて、中期的な株価の上昇余地は大きいと解説。レーティング「2+」を継続している。

■シーズHD <4924>  2,187円 (-59円、-2.6%)

 シーズ・ホールディングス <4924> が3日続落。大和証券は、同社の16年7月期第3四半期単独の営業利益12億9000万円(前年同期比31.0%増)について、前年同期が低水準に留まっていたため、サプライズは感じないと指摘。また、健康食品事業への広告宣伝を絞り始めたのは昨年6月からであるため、今第4四半期の健康食品事業では第3四半期までの劇的な増益は期待しにくいと見て、全体として考えれば、会社計画の達成はそれ程容易ではないと解説。投資判断は「3」(中立)を継続し、目標株価は2100円から2140円へ調整している。

■ニプロ <8086>  1,170円 (-28円、-2.3%)

 ニプロ <8086> が4営業日続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券がリリースしたリポートでは、業績は、医薬関連事業からの安定的な収益に加えて、ダイアライザやカテーテルの好調により、2ケタの営業増益が継続すると予想されると指摘。ただ、当面の好業績は現状の株価にほぼ反映されていると考えられることを理由に、レーティングは「ニュートラル」を継続。同証券は、純利益予想を実行税率の変更、特別損失の見通し変更などにより上方修正。目標株価は1280円から1490円へ引き上げている。

■三菱UFJ <8306>  493.7円 (-11円、-2.2%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> が続落。三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> はいずれも4日続落となるなどメガバンクの下値模索が続いている。英国のEU離脱を巡る国民投票を来週23日に控え、事前の世論調査で離脱支持の比率が残留支持を上回ったことが波紋を広げている。仮に英国の離脱が現実化した場合は、ポンド安やユーロ安を伴い金融市場に波乱を及ぼす懸念があり、欧米株市場でも金融株が売り優勢の流れとなっており、東京市場もその影響を受けている。ただ、邦銀については、直接的な影響は受けにくいという見方もあるほか、PBRがいずれも0.5倍以下と非常に割安圏にあることで、押し目買いの動きも一部にみられたようだ。

■野村ホールディングス <8604>  406.5円 (-8.5円、-2.1%)

 野村ホールディングス <8604> 、大和証券グループ本社 <8601> など大手をはじめ証券株が軒並み安。英国のEU離脱を懸念するムードが高まるなかで、欧州株市場が先導するかたちで世界株安の流れが形成され、東京市場でも金融関連株中心にリスク回避の動きが目立った。特に証券セクターは株価下落による直接的な影響が出やすいため売りのターゲットとなりやすい。ディーリングや投信の運用成績の悪化懸念に加え、株価急落場面でも前日の売買代金は1兆8000億円台にとどまり、市場参加者の離散を暗示していることもネガティブ材料。これは証券手数料収入の減少に直結するだけに、証券株にとって逆風が強く意識されている。

■高砂熱学工業 <1969>  1,254円 (-26円、-2.0%)

 高砂熱学工業 <1969> が4営業日続落。SMBC日興証券はリポートで、同社の慎重な受注姿勢を踏まえて一般空調受注を減額した一方、海外子会社を中心に産業空調受注の伸長を見込み、総利益率想定を引き下げたことを主な変更点として利益予想を下方修正。ただ、ゼネコンに準じて総利益率向上により利益成長が続くとの評価に変わりはないと解説。目標株価を2000円から1800円へ引き下げているものの、投資評価は「1」(アウトパフォーム)を継続している。

■大和工業 <5444>  2,517円 (-47円、-1.8%)

 大和工業 <5444> が4営業日続落。大和証券はリポートで、16年3月期第4四半期単独で韓国事業が営業利益10億円と大きく回復した点はポジティブであるものの、第4四半期単独の持分法利益が27億円へ減少したことについては、中東事業を含むそれ以外の持分法損益が大きく悪化した可能性が示唆され、この点はややネガティブな印象と指摘。ただ、韓国事業の損益改善に加えて、継続的な自己株式取得と年50円への増配がなされた点は前向きに評価したいと解説。投資判断は「3」(中立)を継続。目標株価は2590円から2670円へ引き上げている。

■日立化成 <4217>  1,921円 (-34円、-1.7%)

 日立化成 <4217> が続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、下期の会社計画営業利益が上期比34.8%増とされていることを受け、下期に外部環境の大きな好転を想定しているように感じられると指摘。先端部品・システム部門の収益改善やLiB負極材の増加が想定されるものの、会社計画のハードルは高いと解説。良好な株価パフォーマンスと強気な会社計画をあわせると、当面想定しうる好材料は株価に相当程度織り込まれたと判断。レーティングを「オーバーウエイト」から「ニュートラル」に、目標株価を2160円から2100円に引き下げている。

■住友電気工業 <5802>  1,459円 (-25円、-1.7%)

 住友電気工業 <5802> が4日続落。クレディ・スイス証券では、海外の携帯電話基地局向け窒化ガリウムデバイスやアルミワイヤーハーネスなど、新製品効果が業績を下支えすると指摘。円高リスクにより今期会社計画のハードルは低くないものの、円高でも2ケタ増益を確保する見通しのため、相対的に堅調な業績と評価。レーティング「アウトパフォーム」を継続、目標株価を1700円から1800円に引き上げている。

■ローム <6963>  4,325円 (-70円、-1.6%)

 ローム <6963> が続落。13日付で岡三証券がレーティング「中立」継続、17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の140億円(前期336億3500万円)に対して従来予想の308億円から236億円へ、18年3月期を354億円から309億円へ引き下げた。円高デメリットや民生向けなどでの伸び悩み、固定費の増加などを指摘している。

■GSユアサ <6674>  417円 (-6円、-1.4%)

 ジーエス・ユアサ コーポレーション <6674> が4日続落。13日付で三菱UFJモルガン・スタンレー証券がレーティング「ニュートラル」継続、目標株価を480円から460円へ引き下げた。引き続きHV(ハイブリッド)市場の低調な推移を見込むことや、アウトランダーPHEVのマイナーチェンジ効果の一巡、三菱自動車 <7211> の燃費不正の今後の影響なども懸念されることから、傘下のブルーエナジー、リチウムエナジージャパンともに売上高が伸び悩み、リチウムイオン事業の赤字が継続すると予想。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の245億円(前期219億900万円)に対して従来予想の246億円から235億円へ引き下げている。

※14日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


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