【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ＨＩＳ、協エクシオ、ジェイテクト、スタンレー

■ユニゾホールディングス <3258> 　4,630円　 +65 円 (+1.4％)　　本日終値
　14日、ユニゾＨＤ <3258> が16年3月期の連結最終利益を従来予想の50億円→65億円に30.0％上方修正。増益率が18.7％増→54.2％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料。オフィス賃貸で新規物件が寄与するほか、ホテルの稼働率と客室単価が上昇し、売上が計画を上回ることが寄与。子会社が保有する不動産の売却に伴い、売却益が発生することも最終利益を押し上げる。

■エイチ・アイ・エス <9603> 　3,330円　 +45 円 (+1.4％)　　本日終値
　エイチ・アイ・エス<9603>などインバウンド関連銘柄がしっかり。外国人観光客数は依然、高水準の伸びが続いているが、２月の訪日外客数はあす発表される。１月は前年同月比で５２％増の伸びとなったが、２月は中国が「春節」で連休期間となった時期だけに、その結果が注目されている。２月も高水準の数字となれば、ポジティブサプライズで関連銘柄には買いが入る可能性を指摘する見方も出ている。

■メニコン <7780> 　3,400円　 +25 円 (+0.7％)　　本日終値
　メニコン<7780>が高い。同社はコンタクトレンズの製造販売大手で、国内シェアは２割弱と推定。使い捨てコンタクトレンズ分野にも注力、遠近両用タイプや若年層の顧客をターゲットとした瞳を大きく見せるファッション系レンズへの展開で需要を取り込む。１６年３月期営業利益は前期比１１％増の３１億７５００万円予想だが、市場では大幅増額修正を見込む声が強い。また、１７年３月期も新製品投入効果の通期寄与で大幅増益基調が続く見通し。

■協和エクシオ <1951> 　1,276円　 +9 円 (+0.7％)　　本日終値
　協和エクシオ<1951>が小幅ながら４日続伸。ＳＭＢＣ日興証券は、２月までの月次動向を踏まえて、非ＮＴＴ事業の受注想定を引き上げ、第３四半期までの業績を踏まえて売上高想定を見直したことを主因に、同社に対する業績予想を修正。中期的には、ＮＴＴ西日本エリアにおけるＮＴＴ系通信工事会社の再編進展を期待するほか、同社は自己資本配当率（ＤＯＥ）３％とする配当方針を設定しており、自己株式取得を含めた高水準の株主還元が続く公算が大きいとみて、投資評価「２」、目標株価１４００円を継続している。

■東鉄工業 <1835> 　3,265円　 +10 円 (+0.3％)　　本日終値
　東鉄工業<1835>が４日続伸。ＪＲ東日本<9020>向け中心に鉄道関連工事を手掛ける。首都直下型地震に備えた耐震補強工事需要を取り込むほか、合理化努力も反映して高利益率を確保しており、１６年３月期は営業利益段階で前期比１０％増益の１０１億円を予想している。ただ、会社側計画ラインはかなり保守的であり、「手持ち工事の進捗度合や人件費や資材コストの上昇一服を考慮すると３０億円程度の大幅な上乗せが濃厚」（国内中堅証券）との指摘があり、増額期待が底流している。また、１７年３月期は駅ホームドアやトンネル関連が好調に推移するほか、２０２０年の東京五輪を控え、オリンピック競技場の最寄り駅の関連工事獲得などで収益拡大基調に変化はないとの見方が強い。

■関電工 <1942> 　791円　 -43 円 (-5.2％)　　本日終値　 東証１部 下落率3位
　14日、関電工 <1942> が200億円のユーロ円建ての新株予約権付き社債(転換社債＝CB)を発行すると発表したことが売り材料。転換価格は1159円で、発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率はは8.45％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。調達資金は電気工事に使う機械装置や工事車両の購入に充てる。

■ジェイテクト <6473> 　1,551円　 -77 円 (-4.7％)　　本日終値　 東証１部 下落率4位
　ジェイテクト<6473>が反落。大和証券は１４日、同社株の投資判断を「２（アウトパフォーム）」から「３（中立）」へ引き下げた。目標株価も２５００円から１５００円に見直した。国内外の産業用ベアリング需要が減退しているほか、アジアの自動車販売も伸び悩んでいることなどを考慮した。想定為替も従来の１ドル１１７円から１１０円に見直した。これに伴い、１６年３月期連結営業利益の予想を従来の８４０億円から前期比７％増の７９０億円（会社予想８２０億円）に減額修正した。１７年３月期の同利益は７２０億円と減益を予想している。

■スタンレー電気 <6923> 　2,463円　 -90 円 (-3.5％)　　本日終値
　スタンレー電気<6923>が３日続落。ドイツ証券は、円高、中国、北米の景気減速への懸念などから、市場の自動車部品セクターへの見方は基本的に厳しいと考えるものの、その中で同社はヘッドランプのＬＥＤ化、高機能化などから車両１台当たりの売上高を持続的に拡大させることが可能だとみて、収益性改善のポテンシャルを評価。投資判断は「バイ」を継続。目標株価は３２５０円から３１００円へ調整している。

■住友金属鉱山 <5713> 　1,224.5円　 -36 円 (-2.9％)　　本日終値
　住友金属鉱山<5713>が反落。クレディ・スイス証券では、米国経済の減速によるドル安転換や減産により非鉄市況は底打ち反転しつつあり、同社株価の上昇余地が高まっていると指摘。特に、１７年３月期の全社経常利益の約４割を占める資源セグメント（利益の大半を占める金市況）の上昇は追い風とみて、レーティング「アウトパフォーム」を継続。目標株価は１７００円から１６３０円に調整している。

■三井不動産 <8801> 　2,776円　 -76 円 (-2.7％)　　本日終値
　三井不動産<8801>、三菱地所<8802>など大手不動産株が後場下げ幅を拡大。日銀金融政策決定会合の結果は市場コンセンサス通りの「現状維持」だったが、今週に入り、一部で追加緩和に対する期待感も底流していたことで、不動産株などは緩和トレードで買い付いていた向きの売りが下落基調を助長する背景となった。不動産セクターでもリノベーションや流動化ビジネスなどを手掛ける中小型株は相対的に強さを発揮している。対して三井不や三菱地所は約２兆円規模の有利子負債を抱えており、金利感応度が高いだけにネガティブな反応が目立つ格好となった。

株探ニュース