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2016年02月22日15時33分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):エレコム、ペプドリ、ラウンドワン、ジグソー

■エレコム <6750>  1,618円  +205 円 (+14.5%)  本日終値  東証1部 上昇率3位
 エレコム<6750>が急伸。いちよし経済研究所では、ネットワークなど周辺機器やエンベデッド関連製品の好調が続いていると指摘。パソコン市場は低迷が続くものの、周辺機器の需要は相対的に底堅く推移しているとの見方で、市場成熟化により価格競争は起こりにくく、円高メリットは残ると解説。17年3月期も過去最高の業績が予想されるとして、レーティングを「B」から「A]に、フェアバリューを1800円から2000円に引き上げている。

■ペプチドリーム <4587>  4,255円  +385 円 (+10.0%)  本日終値  東証1部 上昇率9位
 ペプチドリーム<4587>が6連騰し昨年来高値を更新。昨年9月以降だけでも、仏サノフィ、帝人ファーマ、杏林製薬、米ジェネンテック、塩野義製薬<4507>と相次いで創薬共同研究開発契約を締結しており、これで国内外15社との間で提携体制を構築したことになる。これに伴い、契約一時金のほかマイルストーンや、ロイヤルティー収入などで収益を確保する、創薬型企業としての収益基盤が強化されたことになり、今後の業績拡大への期待が高まっているようだ。

■藤田観光 <9722>  552円  +42 円 (+8.2%)  本日終値
 藤田観光<9722>が3日続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が19日付でレーティング「バイ」継続、目標株価を720円から740円へ引き上げた。リゾート事業の施設が集中する箱根エリアでは、昨年9月以降、噴火警戒レベルが順次引き下げとなり、インバウンド旅客の増加もあって稼働率が急回復。3月には箱根小涌園内に宿泊特化型温泉宿13室、17年春にはユネッサンイン建替えとして高級旅館150室を開業、部屋数増加と単価上昇で今後のリゾート事業の増益基調を予想している。

■ラウンドワン <4680>  691円  +51 円 (+8.0%)  本日終値
 ラウンドワン<4680>が急伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、ボウリング売上構成の低下によりアミューズメント施設業界活況の影響を受けやすくなっていると指摘。実質9期続いた業績低迷長期化により前年同期ハードルが低いとの見方で、残存者メリット享受やレジャー消費回復により足元の国内既存店月次売上高伸び率に改善の兆候が見えていると解説。様々な集客力向上策によるプラス効果を期待できるとみて、レーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に、目標株価を530円から960円に引き上げている。

■ツバキ・ナカシマ <6464>  1,563円  +107 円 (+7.4%)  本日終値
 ツバキ・ナカシマ<6464>が大幅続伸。野村証券では、セラミックやガラスボールの新商品拡販、欧州軸受メーカーへのシェア拡大、高宮社長を旗振り役とした海外事業管理の強化で、16年12月期も連続最高益を予想。16年12月期営業利益予想を88億円から81億円(会社計画は76億円)に、目標株価も1930円から1700円に引き下げるものの、投資魅力は不変と評価。レーティング「バイ」を継続している。

■ヒトコム <3654>  1,732円  +114 円 (+7.1%)  本日終値
 ヒト・コミュニケーションズ<3654>が急反発。量販店での販促支援を行い、スマートフォンやブロードバンド通信向けが好調なほか、M&Aにより旅行業の人材派遣に参入していることも業績に寄与している。16年8月期最終利益は前期比2ケタ増益で過去最高更新見通しにある。投資運用会社のレオス・キャピタルワークスの大株主浮上や三井住友信託銀行などの保有株を買い増しの動きが株式需給面でも思惑を呼んでいる。

■コニシ <4956>  2,617円  +113 円 (+4.5%)  本日終値
 19日、コニシ <4956> が3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

■ジグソー <3914>  6,930円  +280 円 (+4.2%)  本日終値
 ジグソー<3914>が6連騰。独自開発した組み込みソフトでインターネット環境を自動監視するサービスを提供するが、IoT(モノのインターネット)社会の進展に伴い情報量が急拡大を続けるなかで収益機会を一段と広げている。人工知能(AI)関連銘柄の最右翼としても人気度が高い。15年12月期営業利益は前期比2.5倍の1億5600万円と高変化を示したが、16年12月期も多業種のネット環境における新規需要を囲い込むことで成長路線をまい進することが予想される。会社側は新規受注案件の寄与がどの程度の収益インパクトを持つか見通せないことを理由に、業績予想を開示していないが、市場関係者の間では前期比倍増以上の伸びが確保できるとの見方が支配的だ。

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