【市況】明日の株式相場見通し=日経平均1万6000円の攻防、乱高下相場を嫌気
あす(22日)の東京株式市場は、日経平均株価1万6000円を巡る攻防となりそうだ。きょうの大幅続落で、年初からの日経平均株価の下落幅合計は3016円と3000円幅を上回り、下落率でも15.8%に達している。常識的には心理的なフシ目の1万6000円を目前にして、バーゲンハンティングも想定されるところ。
ただ、市場関係者からは「きょう前場に買い戻しが加速して、いったんは前日比318円高まで急反発したものの、いったん下げ基調に転じると極めて短期間に機械的な売りで398円安まで叩き込まれる乱高下を前にして、多くの個人投資家は“戦意喪失状態”に追い込まれている」との見方が出ていた。国内で株価にプラスとなる材料は期待できず、原油価格や外国為替市場での円相場、さらに海外株式市場などの外部要因が大きく改善しない限り、本格的な反転上昇には時間が必要な状態にある。
21日の東京株式市場は、前場買い優勢で後場寄りに日経平均株価は300円超の上昇をみせたものの、その後は一転して売りが加速、終値は前日比398円93銭安の1万6017円26銭と安値引けで連日の昨年来安値更新となった。
日程面では、安倍首相による施政方針演説など政府4演説、12月の粗鋼生産量に注目。海外では、米12月の中古住宅販売件数が焦点になる。(冨田康夫)
出所:株式経済新聞(株式会社みんかぶ)
ただ、市場関係者からは「きょう前場に買い戻しが加速して、いったんは前日比318円高まで急反発したものの、いったん下げ基調に転じると極めて短期間に機械的な売りで398円安まで叩き込まれる乱高下を前にして、多くの個人投資家は“戦意喪失状態”に追い込まれている」との見方が出ていた。国内で株価にプラスとなる材料は期待できず、原油価格や外国為替市場での円相場、さらに海外株式市場などの外部要因が大きく改善しない限り、本格的な反転上昇には時間が必要な状態にある。
21日の東京株式市場は、前場買い優勢で後場寄りに日経平均株価は300円超の上昇をみせたものの、その後は一転して売りが加速、終値は前日比398円93銭安の1万6017円26銭と安値引けで連日の昨年来安値更新となった。
日程面では、安倍首相による施政方針演説など政府4演説、12月の粗鋼生産量に注目。海外では、米12月の中古住宅販売件数が焦点になる。(冨田康夫)
出所:株式経済新聞(株式会社みんかぶ)