7514 ヒマラヤ 東証1 15:00
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2016年11月15日16時34分

ヒマラヤ Research Memo(8):今後3年間を成長に向けた事業基盤の構築期間と位置づけ


■同業他社比較

2011年度以降の営業利益率の推移を見ると、3社とも右肩下がりの傾向となっている。天候要因やサッカー用品市場の低調などにより、既存店舗での売上高が伸び悩むなかで、売上総利益率が低下し、人件費も増加傾向となっていることが主因となっている。ゼビオとアルペンに関しては2014、15年度を底にして2016年度以降の回復を見込んでいる。一方、ヒマラヤ<7514>については他社よりも収益の悪化が1年遅れたことに加え、2016年度は収益回復施策として13店舗の閉店を実施する影響から、利益率の回復はやや遅れる格好となる。同社では前述した施策を進めていくことで、中長期的には営業利益率で3%程度を目標にしていく方針となっている。

一方、財務の健全性について見れば、大手2社の自己資本比率が50%以上で推移しているのに対して、同社は30%台とやや低水準となっている。これは同社の有利子負債依存率(有利子負債÷総資産)が8月末で30.2%と大手2社(2016年6月末でアルペン13.8%、ゼビオは有利子負債なし)に対して高水準となっているためだ。有利子負債依存率は収益が悪化したこともあり、ここ数年で高い水準となっているが、自己資本比率は上場企業の中で見れば極端に見劣りするわけではない。

株主資本効率の観点で見れば、ROEはここ数年、大手2社が低下傾向となっているのに対して、同社は8%前後の高い水準を維持してきたが、2015年度については収益悪化や特別損失を計上したこともあり、同社も-3.5%とマイナスに転じた。しかしながら、今後も財務レバレッジを効かした経営を継続していくことから、収益が回復すればROEの水準も再び同業2社を上回っていくものと予想される。

主な株価指標を見ると、2016年度予想PERに関してはアルペンが40倍台となっているが、同社とゼビオは17?18倍台の水準と東証1部上場企業平均の約15倍に対して若干上回る水準となっている。一方、PBRについては3社とも0.7倍前後の水準で、上場企業平均の1.2倍を下回り、解散価値である1倍も下回る水準となっている。ここ数年の収益低迷や市場環境の悪化が株価に反映されているものと考えられる。

同社においては今後3年間を成長に向けた事業基盤の構築期間と位置付けており、着実に収益を拡大していく戦略を推進していく方針となっている。新業態の開発も含めて計画どおりに進めば、現在低迷している株価についても見直されるものと考えられる。当面は月次売上状況の動向が注目されるが、11月から冬場にかけて平年並みの気温で推移すれば、月次売上高も前期を上回って推移する可能性が高く、収益回復期待が高まりそうだ。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)

《HN》

 提供:フィスコ

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