6481 THK 東証1 15:00
2,512円
前日比
+32 (+1.29%)
比較される銘柄: トムソン不二越ジェイテクト
業績: 今期予想
機械
単位 100株
PER PBR 利回り 信用倍率
22.7 1.41 0.37

銘柄ニュース

戻る
2016年01月13日16時38分

本日の注目個別銘柄:ジャステック、三井住友建設、ヒトコミュなど


<6740> JDI 303 +14
急反発。全体相場の上昇でリバウンド狙いの動きが強まっているほか、連休中に伝わったシャープの再建報道などを材料視する動きもあるようだ。シティグループ証券では、ここまでの株価下落の要因として、シャープ(6753)の液晶事業買収に伴う有利子負債の引き継ぎ懸念があったものの、同報道では、シャープの液晶パネル新会社が持つ有利子負債はDESで優先株に切り替わるため、同社の負担は想定どおり小さくとどまる公算と指摘。

<6981> 村田製 15310 +555
反発。海外株式市場の堅調な動きを背景に、年初から下げの続いた東京株式市場もリバウンドに転じている。同社など電子部品セクターは、とりわけ、足元での株価調整が目立っていただけに、反発余地は大きいといった期待感も高まる状況に。クレディ・スイス証券(CS)では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を22000円から23500円に引き上げ。株価調整は実際の業績への影響以上に進んでおり、来期に向けてのエントリーポイントを探りたいと指摘。

<4047> 関東電化 926 +140
急伸。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1220円から1470円に引き上げている。中国のEV市場が急速に立ち上がっており、同社も電解質の販売増を通じて、その恩恵を受ける可能性が高まったと見ているもよう。半導体・液晶関連の事業環境のスローダウンや競合他社の増設のマイナス影響などを吸収して、来期も増益が続くと予想しているもよう。

<3654> ヒトコミュ 3170 +459
大幅高。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は9.3億円で前年同期比68%増益、上半期予想は12.1億円から13.7億円に上方修正している。光回線の卸売サービス開始に伴う、新規参入事業者向けの販売受託事務局案件などがけん引役に。想定以上の好業績に加えて、1月末の株主に対する1:2の株式分割実施発表も好感材料になっている。

<9717> ジャステック 893 -122
実質下落率トップ。前日に11月期通期の決算を発表している。営業利益は15.9億円で前期比38%増益、ほぼ期初計画の15.6億円並みの水準で着地する格好に。サプライズは乏しいものの、9-11月期は僅かに営業減益に転じる格好となっており、やや失望感も強まる状況ともみられる。一方、今期は18.7億円で2ケタ増益予想、ほぼ市場想定どおりと見られるが、税の標準化に伴う最終損益の大幅減益見通しなどはマイナス視される。

<3769> GMOペイメント 5960 +470
上げ幅広げる。ゴールドマン・サックス証券(GS)では投資判断「買い」で新規カバレッジを開始している。目標株価は9200円としているもよう。2021年にかけてセクター内で構造的優位にあり、eコマースの成長とEC市場自体の境界線拡大を背景に、取扱高を継続的に成長させる可能性が高いと指摘している。ここ1年間、株価は市場を大きくアウトパフォームしているが、今後も大手EC企業顧客の獲得などでさらに取扱高成長を実現することで、一段のアウトパフォームが出来ると見ているもよう。

<1821> 三井住友建設 105 +7
反発。国土交通省では、横浜市のマンション傾斜問題に関して、元請けの同社を1ヶ月程度の指名停止にする方針を固めたと報じられている。本日の午後にも処分などとされている。今後の受注に与える影響懸念などは残るものの、当面のアク抜け感へとつながっているもよう。また、前日には一昨年5月以来の100円割れとなったことで、下げ達成感なども生じる形のようだ。

<6481> THK 2200 +122
買い優勢。12月の月次動向がポジティブ視される格好にも。12月の受注高は国内、中国が想定以上に好調であったもよう。単体国内受注高は74億円で前年同月比3%増、前月比では4%増に。中国では受注高が9700万人民元で前年同月比29%減ながら、前月比では23%の大幅増になっている。スマホ関連の工作機械メーカーからの需要が持ち直しているようだ。

<2809> キユーピー 2522 -71
さえない。引き続き、コンセンサスを下回る今期の業績見通しがマイナス視されている。みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、中国での業績拡大など海外展開で先行していることに評価余地があるとみてきたが、為替の不透明感もあり、株価への反映には時間を要すると判断したようだ。新中計期間の実質的な収益成長率なども市場期待を下回る印象としている。
《XH》

 提供:フィスコ

【関連記事・情報】

日経平均