リソル Research Memo（6）：営業減益も、ホテル運営事業に回復の兆し

■業績動向

1. 2023年3月期の業績動向
リソルホールディングス<5261>の2023年3月期の業績は、売上高22,061百万円（前期比5.5%増）、営業利益324百万円（同52.7%減）、経常利益187百万円（同76.1%減）、親会社株主に帰属する当期純利益722百万円（同52.5%増）と増収減益となった。2月10日発表の業績予想に対しては、売上高で61百万円の超過達成となったが、営業利益で425百万円、経常利益で412百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で127百万円の未達となった。

アフターコロナのなか、社会経済活動の正常化が進み、日本経済は緩やかな持ち直しが続く一方、エネルギーや原材料などのコスト高騰による物価上昇や、世界的な金融引締めによる急激な為替変動などから先行き不透明な状況が継続している。同社を取り巻く環境は、「全国旅行支援」による国内旅行需要の回復、水際対策の入国規制が緩和されたことによるインバウンド需要の増加など、特にコロナ禍で大きな影響を受けた旅行に回復の兆しが見えてきた。このような経営環境のもと、同社は、各事業のサービス体制を強化して顧客満足度の向上を図る一方、急速に変化するマーケットに対応した戦略によって既存事業の成長を進めるとともに、新たな価値観に対応した新規事業の開発も加速させた。なかでも、ゴルフコースに隣接した眺望抜群のヴィラでプライベート空間と開放感が同時に楽しめる「フェアウェイフロントヴィラ事業」、1泊から長期滞在まで多目的に楽しめる貸別荘の「リソルステイ事業」、脱炭素ニーズを見据えた「ソーラーカーポート事業」に積極的に取り組んだ。

この結果、ホテルをはじめとする運営事業が順調に回復、投資再生事業の収益も寄与し、売上高は増収を確保した。利益面では、ホテル稼働率は大きく改善したものの、光熱費の値上げやレストラン食材など原材料コストの高騰から運営事業を中心にコストが増加し、営業利益は減益となった。営業外収益で雇用調整助成金などが減少したため経常利益は営業利益を上回る下げ幅となったが、負ののれん益が発生したこと、前期発生した新型コロナウイルス感染症による損失がなくなったことから特別損益が好転、親会社株主に帰属する当期純利益は増益となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

《AS》

　提供：フィスコ