システム　ディ Research Memo（2）：業務・業種特化型の業務支援ソフトウェアを、6つの領域で展開

■会社概要

1. 沿革と事業領域
システム ディ<3804>は、業種・業務特化型の業務支援ソフトウェアの開発・販売を手掛ける企業で、1984年に設立された。情報化に立ち遅れていた私立学校法人向けの業務支援ソフトウェアの開発・販売から事業をスタートし、2001年に事業買収を通じてフィットネスクラブ向けソフトウェアへ進出するなど、その後は事業領域を徐々に拡大しながら成長を遂げてきた。現在は6つの業種・業務を対象にパッケージソフトの開発・販売、並びにクラウドサービスの提供を行っており、それぞれを事業部門としている。

業種特化型ソフトウェアでは、学園ソリューション（国公立大学及び私立学校法人（大学・高校・専門学校）向け）、ウェルネスソリューション（フィットネスクラブ・スポーツ施設及びテーマパーク・文化施設向け）、公教育ソリューション（公立の小・中・高校向け）、公会計ソリューション（地方自治体及び関連公共団体向け）、薬局ソリューション（調剤薬局向け）の5業種について業務支援ソフトウェアの販売またはクラウドサービスを提供している。また、業務特化型ソフトウェアとして、コンプライアンス業務支援の規程管理システム、契約書・マニュアルの作成・管理システム等を開発・販売するソフトエンジニアリング（民間企業や金融機関、公益法人及び学校法人等向け）がある。

2023年10月期の事業部門別売上構成比を見ると、学園ソリューション事業が31.0%、公教育ソリューション事業が29.4%となっており、教育分野で全体の6割強と過半を占めているのが特徴だ。そのほか、ウェルネスソリューション事業が17.6%、公会計ソリューション事業が12.6%と続く。ソフトエンジニアリング事業は6.2%と小さいが、ニッチ領域で競合が少なく、追加機能の開発にかかる費用や問い合わせ等も少ないため利益率は相対的に高い。薬局ソリューション事業は子会社の(株)シンクで展開しており、売上構成比は3.3%と小さいながらも大阪府下の小規模薬局を主たる顧客として安定した事業基盤を確立している。2021年10月期以降は、コロナ禍の影響で学園ソリューション事業やウェルネスソリューション事業の構成比が低下していたが、2023年10月期の構成比はそれぞれ上昇に転じており、マイナス影響も一巡したものと考えられる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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　提供：フィスコ