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証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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3446 Jテック・C

東証P
2,034円
前日比
+1
+0.05%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
33.4 5.11 2.74
時価総額 120億円
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決算発表予定日

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<動意株・14日>(大引け)=トリドール、藤田観、スタティアHなど

 トリドールホールディングス<3397>=後場一段高で年初来高値更新。午後1時10分に発表した第1四半期(4~6月)連結決算は、売上高526億6400万円(前年同期比20.2%増)、営業利益39億1700万円(同16.5%減)、純利益26億4700万円(同26.9%減)となった。営業利益は減益となったが、売上高から売上原価、販管費を控除して算出した事業利益は同37.2%増となっており、これが好感された。丸亀製麺を牽引役に全セグメントが増収となったほか、イートインの好調、フェア商品の比率上昇や前期の価格改定などによる効果もあり、事業利益は大幅増益となった。ただ、政府補助金が25億円減少したことにより、営業利益は減益を余儀なくされた。なお、24年3月期通期業績予想は、売上高2120億円(前期比12.6%増)、営業利益66億5000万円(同10.9%減)、純利益26億円(同32.1%減)の従来見通しを据え置いている。

 藤田観光<9722>=ストップ高目前に迫る。株価は前営業日まで6連騰と上値指向を強めていたが、きょうはそれに輪をかけて投資資金の攻勢が勢いを増している。「椿山荘」で有名な宴会場やホテルの老舗だが、インバウンド需要を背景に宿泊関連の需要が旺盛であり、客単価の上昇なども追い風に目を見張る業績回復色をみせている。前週10日に発表した23年12月期上期(23年1~6月)決算は営業損益が19億1200万円(前年同期実績は38億400万円の赤字)と大幅黒字転換を果たした。これを手掛かり材料に大口の買い注文が入り株価を押し上げている。時価は2016年6月以来約7年2カ月ぶりの高値圏に浮上している。

 スターティアホールディングス<3393>=急伸。前営業日の10日取引終了後、24年3月期第1四半期(4~6月)の連結決算を発表した。最終利益は前年同期比2.7倍の4億3600万円で着地。通期の計画(12億5000万円)に対し、進捗率は約35%と順調なスタートとなり、業績の上振れを期待した買いが集まったようだ。4~6月期の売上高は同6.5%増の49億3400万円となった。ITインフラ事業では情報セキュリティー機器などが好調だった。デジタルマーケティング事業におけるSaaSツール群「Cloud CIRCUS(クラウドサーカス)」も堅調に推移し、収益に貢献した。

 アトラエ<6194>=一時ストップ高。成功報酬型のIT・エンジニア向け求人メディア「Green」を運営するが、人工知能(AI)やIoT分野の発展を背景にIT人材に対する需要も増勢基調を強めており、同社の商機が高まっている。前週10日取引終了後に発表した23年9月期第3四半期決算は営業利益が前年同期比で2割減益となったが、23年4~6月期の回復ぶりが目覚ましく、同期間でみると前年同期比52%増の4億6400万円と同期間では過去最高を更新した。これがポジティブサプライズとなり、上値を見込んだ買いが集中した。

 Arent<5254>=ストップ高。5000円近辺のもみ合いを急速に上放れる動きでマーケットの注目を集めている。建設業界を中心としたデジタルトランスフォーメーション(DX)コンサルティングビジネスを展開、システムの外販も行っており、業界ニーズを捉え収益は成長加速局面にある。前週10日取引終了後に発表した23年6月期決算は最終損益が3億1700万円の黒字(前の期は4800万円の損失)と黒字転換を果たし、続く24年6月期の最終利益は前期比62%増の5億1500万円と大幅な伸びで過去最高更新となる見通し。これを評価する買いを呼び込む格好となっている。

 ジェイテックコーポレーション<3446>=上げ足加速で25日線上回り底入れ波動。研究・実験施設向けに超高精度X線ミラーで高実績を誇るほか、次世代半導体向けに同社の独自技術を生かして開発した半導体研磨装置などで新たな需要獲得が期待されている。足もとの業績も回復色が鮮明だ。同社が3連休前の前週10日に発表した23年6月期業績は営業損益が3億600万円の黒字(前の期は7100万円の損失)と赤字から脱却を果たしたが、24年6月期の営業利益は前期比77%増の5億4000万円予想と一気に過去最高利益を更新する見通しとなった。これに伴い「継続企業の前提に関する重要事象等」の記載も解消、上値を見込んだ投資資金が集中した。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

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