デリカフーズ Research Memo（4）：ファミリーレストラン等にカット野菜の販売が好調、関東・近畿エリアが増益に

■デリカフーズホールディングス<3392>の業績動向

2. 業態別、部門別、エリア別売上動向
(1) 業態別売上高
業態別の売上動向を見ると、売上高の過半を占めるファミリーレストランが前年同期比9.7%増となったほか、ファストフードが同8.9%増、パブ・居酒屋が同4.9%増となり外食産業向け全体では同8.1%増となった。一方、中食産業向けについては給食が同24.8%増と好調に推移したものの、食品メーカーや弁当・総菜はいずれも減収となり、全体では同0.3%増と微増にとどまった。

外食産業全体の動きを見ると、2017年4月-9月の売上成長率は前年同期比で3.6%増、うち、ファミリーレストランは2.1%増、ファストフードは5.2%増、パブ・居酒屋は0.2%減となっており、いずれの業態においても同社の売上成長率が上回る結果となった。要因としては、既存顧客の取引シェア拡大や新規顧客の開拓が進んでいること、健康志向の高まりにより野菜を使ったメニューが増えていること、単価の高いカット野菜の需要が増加していることの3点が挙げられ、今後もこの傾向は続くと弊社では見ている。

(2) 部門別売上高
部門別売上高では、カット野菜が前年同期比18.9%増の7,132百万円（真空加熱野菜含む）、ホール野菜が同1.1%減の8,538百万円、その他が同6.2%増の2,190百万円となった。厨房での省力化や調理の短時間化、ごみ減量化、衛生面のメリットから外食、中食業界問わず、カット野菜の需要が拡大するなかで、食品の安全確保やリスク管理体制への取り組み姿勢が顧客から高く評価され、カット野菜の売上好調につながっているものと見られる。その他部門については日配品や業務委託分の売上高が堅調に推移した。

(3) エリア別業績
エリア別の業績を見ると、関東地区（東北、九州地区含む）の売上高は前年同期比11.2%増の12,123百万円、経常利益は同14倍の173百万円と急回復した。売上高は西東京事業所の稼働率が上昇したことに加え、真空加熱野菜を中心としたメニュー提案を積極的に実施したことで、新規顧客の獲得及び既存顧客との取引シェアが拡大したことが増収要因となった。利益面では、天候不順の影響による野菜価格の高騰や廃棄ロスの発生、組織再編に伴う費用や物流網構築費用等が増加したが、西東京事業所の収益が黒字転換したこと、並びに付加価値の高いカット野菜の構成比が上昇したこと等が増益要因となった。

東海地区の売上高は前年同期比0.5%増の2,501百万円、経常利益は同72.6%減の21百万円となった。取引先の組織再編を理由とする取引高減少があったものの、積極的な営業活動を実施したことで増収となった。利益面では、天候不順の影響による野菜の調達価格高騰及び廃棄ロス、人手不足による人件費の増加、設備修繕費の発生等が減益要因となった。

近畿地区の売上高は前年同期比6.8%増の3,535百万円、経常利益は同11.7%増の70百万円となった。売上高は2015年4月に稼働した奈良事業所の稼働率上昇により順調に拡大した。利益面では、天候不順による野菜価格高騰や廃棄ロスの発生、人件費の増加があったものの、付加価値の高いカット野菜の好調により増益となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

《MH》

　提供：フィスコ