株価指数先物【引け後】　海外勢の持ち高調整がNT倍率の上昇につながる

日経225先物　30400　-800　（-2.56％）
TOPIX先物　2209.5　-65.0　（-2.85％）

　日経225先物（12月限）は前日比800円安の3万400円で取引を終了。寄り付きは3万700円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万750円）にサヤ寄せする形で売りが先行した。売り一巡後に3万830円まで買い戻す動きも見られたが、短期的な自律反発にとどまり、その後は再びショート優勢の展開となった。前場中盤にかけて3万570円まで売られた後は、後場の日銀によるETF買い入れへの思惑が高まり、下げ幅を縮める場面もあったが、後場中盤辺りから再び下へのバイアスが強まり、3万400円と本日の安値で取引を終えた。

　日経225先物は8月安値を割り込んだことでヘッジ対応のショートが強まり、ボリンジャーバンドの-3σを割り込んだ。テクニカル面では売られ過ぎとの見方から、短期的なリバウンド狙いのロングもみられた。しかし、バンドは下向きで推移しており、結局はバンドに沿った下落となった。現時点で-3σは3万130円辺りまで下げてきているため、節目の3万円のほか、200日移動平均線が位置する2万9570円辺りが射程に入ってくる。

　本日の東証プライムの騰落銘柄は、値下がり数が連日で9割を超えたほか、連日で東証33業種すべてのセクターが下落した。目立ったリバランスもみられず、仕掛け的な商いも限られるなかで、全体のポジションを圧縮する動きのようである。米金融引き締め長期化への警戒が根底にあり、米長期金利の上昇が重荷となる形で、4月以降の上昇局面で積み上がったポジションをクローズさせていると考えられる。

　テクニカル的なリバウンドが発生してもおかしくない水準である半面、ドルベースの日経平均株価は52週移動平均線を下放れ、3月下旬以来の水準まで下げてきている。年初来安値も意識されてくる可能性があるなか、引き続きファンドによる売りが入りやすいだろう。ただし、4日の米国では9月のADP雇用統計、総合購買担当者景気指数（PMI）改定値、ISM非製造業景況指数の発表を控えているほか、週末には9月の雇用統計が発表される。経済指標の結果次第で方向性が変わる可能性もあるため、ここからのショートというよりは、底入れ確認後のリバウンド狙いに向かわせ、日中はスキャルピング中心のトレードになりそうだ。

　なお、NT倍率は先物中心限月で13.75倍に上昇し、一時13.78倍まで切り上がり、上値抵抗線として意識される25日線を捉える場面も見られた。本日はトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]など輸出関連株の下げが目立っており、相対的にTOPIX型の弱さにつながった。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏の商社株買いをきっかけとしたバリュー株物色で海外投資家のポジションが積み上がったと考えられるなか、持ち高調整が結果的にNTショートを巻き戻す動きにつながりそうだ。

　手口面では、日経225先物は野村証券が2712枚、みずほ証券が1661枚、日産証券が1175枚、HSBC証券が984枚、大和証券が833枚の買い越しに対して、ABNクリアリン証券が2620枚、バークレイズ証券が1658枚、ドイツ証券が1135枚、モルガンMUFG証券が1081枚、シティグループ証券が657枚の売り越しだった。

　TOPIX先物は、みずほ証券が2802枚、SBI証券が1404枚、SMBC日興証券が1373枚、野村証券が549枚、ABNクリアリン証券が368枚の買い越しに対して、UBS証券が2111枚、ビーオブエー証券が1771枚、ソシエテジェネラル証券が1041枚、モルガンMUFG証券が910枚、JPモルガン証券が503枚の売り越しだった。

株探ニュース