一時心理的な節目の32500円台を回復【クロージング】

　

8日の日経平均は3営業日続伸。122.73円高の32377.29円（出来高概算14億4000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇したほか、円相場が1ドル＝143円台前半へと円安に振れていることを受けて買いが先行。前場中盤には32539.88円まで上昇し、取引時間中としては4営業日ぶりに心理的な節目である32500円を回復する場面があった。ただ、10日には7月の米消費者物価指数（CPI）の発表、国内では週末に3連休を控えているため、一方向に持ち高を傾ける動きも限られ、次第に模様眺めムードが広がった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、電気ガス、海運、食料品など25業種が上昇。一方、保険、精密機器、鉱業など8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、コムシスHD<1721>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、信越化<4063>、アステラス薬<4503>が軟調だった。

週明けの米国市場は、ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁が来年の利下げを示唆する発言が米紙で伝わったことなどを材料に上昇。東京市場でもリスク選好ムードが広がった。ヘッジファンドなどの短期筋の買い戻しの動きが広がり、日経平均の上げ幅は一時285円を超えた。また、取引終了後に決算発表を予定しているソフトバンクGがしっかりしていたことも相場を支えていた。ただ、バイデン米大統領が半導体・人工知能（AI）など対中国投資制限の大統領令を8日に発表するという海外メディアの報道を背景に、半導体関連株が軒並み下落したことが相場の上値を抑える要因になった。

日経平均はひとまず続伸したが、市場エネルギーは減少傾向にあり、8月限オプションの特別清算指数（SQ）算出日を前に、短期筋の仕掛け的な売買には引き続き警戒が必要だろう。また、国内では今週、決算発表がヤマ場を迎えるだけに、業績動向を確認したいと考える向きも多いほか、景気減速が警戒されているだけに米中両国の経済指標の結果にも関心が集まりそうだ。目先的には個別材料株物色で幕間をつなぎながらの展開が続こう。

《CS》

　提供：フィスコ