G-7ホールディングス---23年3月期は増収、車関連事業の売上高は2ケタ増

G-7ホールディングス<7508>は12日、2023年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比5.0%増の1,769.22億円、営業利益が同12.7%減の65.04億円、経常利益が同13.5%減の68.13億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同27.2%減の38.24億円となった。

車関連事業の売上高は前期比10.2%増の408.03億円、経常利益は同19.5%減の22.20億円となった。世界的な半導体不足の影響による新車減産の影響等を受け、カーナビゲーションや車内用品等の販売が減少し前年同期を下回ったが、主力商品であるタイヤ販売が、値上げによる大幅な落込みが懸念されたが好調に推移し、また、それに伴うタイヤ取付工賃を中心としたサービス販売も伸長した。加えて、オートバックス店舗の敷地内に菓子専門店「シャトレーゼ」を出店し、販売は増加した。一方、エネルギー価格の高騰に伴う電気料金などの費用増加や新規出店による出店費用の増加等もあり、利益面では減少した。新規出店については、「オートバックス」を近畿圏に1店舗、マレーシアに1店舗オープン、近畿圏に1店舗譲受け、「バイクワールド」を中部圏に1店舗、マレーシアに1店舗オープン、「FIELD SEVEN」を近畿圏に1店舗、「シャトレーゼ」を近畿圏に1店舗オープンし、当年度末における「オートバックス」の店舗数は72店舗、「バイクワールド」の店舗数は18店舗、「FIELD SEVEN」の店舗数は5店舗、「シャトレーゼ」の店舗数は1店舗となった。

業務スーパー事業の売上高は前期比6.6%増の951.19億円、経常利益は同9.0%減の38.76億円となった。食料品・日用品が相次いで値上がりするなか、消費者に品質のよい商品を低価格で提供したことに加えて、新規出店による増収効果により、販売は堅調に推移したが、エネルギー価格の高騰が続き、電気料金などのエネルギーコストの大幅な費用増加や新規出店による出店費用の増加等もあり、利益面では減少した。新規出店については、「業務スーパー」を北海道に3店舗、首都圏に1店舗、中部圏に2店舗、九州圏に2店舗オープンし、当年度末における「業務スーパー」の店舗数は183店舗となった。

精肉事業の売上高は前期比2.9%増の197.56億円、経常利益は同26.7%減の3.20億円となった。「お肉のてらばやし」が前年からの原材料価格の高騰による粗利益率の低下、急激な円安によるさらなる輸入原材料価格の高騰の影響もあり、店舗収益が想定以上に圧迫され、利益面で減少した。新規出店については、「お肉のてらばやし」を北海道に3店舗、首都圏に1店舗、中部圏に2店舗、九州圏に6店舗オープンし、当年度末における「お肉のてらばやし」の店舗数は165店舗となった。

その他事業の売上高は前期比8.1%減の212.43億円、経常損失は0.08億円（前年同期は2.11億円の利益）となった。ミニスーパー「miniピアゴ」が店舗名を「リコス」へと一新し、店舗運営を行ったが、既存店舗の客数減少や物価上昇等で個人消費が低迷し、売上高が前年同期を下回ったことや、既存店の粗利益率の悪化やエネルギー価格の高騰に伴う電気料金などの費用増加等による影響を受けて、売上及び利益面ともに減少した。

2024年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比4.6%増の1,850.00億円、営業利益が同18.4%増の77.00億円、経常利益が同17.4%増の80.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同43.8%増の55.00億円を見込んでいる。

《SI》

　提供：フィスコ