日経平均は4日ぶり反落、配当落ちで実質プラスもハイテク伸び悩みが気掛かり／相場概況

日経平均は4日ぶり反落。29日の米株式市場でダウ平均は323.35ドル高と反発。金融不安が一段と緩和したほか、企業の好決算で投資家心理が改善し、終日堅調に推移。長期金利の上昇が一服したことで特にハイテクの買い戻しが目立ち、ナスダック総合指数は＋1.79％と3日ぶり大幅反発。一方、配当落ちの影響で257円程度の下押し影響がある日経平均は55.89円安からスタート。株価指数連動型ファンドの配当再投資の影響剥落なども意識される中、上昇して始まった香港ハンセン指数が下落に転じたことも重しになり、日経平均は朝方からじわじわと値を切り下げた。一方、為替の円安や時間外取引のナスダック100先物の強含みが支援要因になったほか、ハンセン指数が再びプラス圏に浮上したことを背景に、日経平均は大引けにかけては下げ幅を縮めた。

　大引けの日経平均は前日比100.85円安の27782.93円となった。東証プライム市場の売買高は12億7527万株、売買代金は2兆9681億円だった。セクターでは石油・石炭、証券・商品先物、その他金融が下落率上位となった。一方、ゴム製品、精密機器、空運が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は28％だった。

　個別では、配当落ちで川崎汽船<9107>、商船三井<9104>、郵船<9101>の海運が朝方は大きく下落したものの、その後は来期以降の高配当利回りへの期待から急速に下げ渋った。同様の見方から日本製鉄<5401>、神戸製鋼所<5406>の鉄鋼も下げ渋る展開となった。三井住友<8316>、第一生命HD<8750>の銀行・保険、KDDI<9433>の通信、住友商事<8053>の商社、ENEOS<5020>の石油・石炭などは配当落ちの影響で総じて下落。明晩の米2月個人消費支出（PCE）コアデフレーターを前に様子見が広がったか、東エレク<8035>、ディスコ<6146>の半導体関連が軟調で、マネーフォワード<3994>、JMDC<4483>、SHIFT<3697>などグロース（成長）株でも冴えないものが目立った。

　一方、米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）や米ナスダック指数の大幅高を背景にレーザーテック<6920>、ソニーＧ<6758>が大きく上昇したほか、米インテルの新製品投入時期に関する発表を材料に同社を顧客にもつ新光電工<6967>、イビデン<4062>が大幅高。為替の円安を追い風に無配当の三菱自動車<7211>など輸送用機器の一角が買われた。残存する新株予約権の取得と消却を発表した藤倉コンポジット<5121>は急伸。ほか、レーティング格上げを受けて東京建物<8804>、T&DHD<8795>などが買われた。
《YN》

　提供：フィスコ