【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■古野電 <6814> 　1,797円　(-500円、-21.8％) ストップ安

　東証プライムの下落率トップ。古野電気 <6814> [東証Ｐ]がストップ安。15日取引終了後に25年2月期連結業績予想を発表し、売上高を前期比4.2％減の1100億円、営業利益を同15.6％減の55億円とした。好調だった前期から一転減収減益となる見通しを示したことが嫌気された。年間配当については前期分を45円から60円に増額した上で、今期は35円とする見込みだ。同時に発表した24年2月期決算は、売上高が前の期比25.8％増の1148億5000万円、営業利益が同4.3倍の65億1900万円だった。新造船需要の増加や中古船売買の活発化を背景に旺盛な需要環境が続いたことが追い風となった。円安も寄与した。

■ＦＰパートナ <7388> 　5,070円　(-950円、-15.8％) 一時ストップ安

　東証プライムの下落率2位。ＦＰパートナー <7388> [東証Ｐ]が4日続急落、一時ストップ安となった。15日の取引終了後に発表した第1四半期（23年12月-24年2月）単独決算が、営業利益13億6200万円（前年同期比5.9％減）と減益となったことが嫌気された。売上高は83億3200万円（同13.3％増）と2ケタ増収となった。前期の好調な採用を背景に新規契約数が5万7573件（同13.4％増）に増加し、生命保険手数料収入が79億9900万円（同15.0％増）と過去最高を記録した。ただ、採用数の増加による入社時初期費用の増加や今後の採用数拡大のための営業社員の報酬額引き上げなどが利益を圧迫し、期初計画通りの減益となった。24年11月期通期業績予想は、売上高356億2700万円（前期比16.6％増）、営業利益67億2500万円（同21.1％増）の従来見通しを据え置いた。同時に配当方針の変更を発表しており、配当予想を期末一括90円から中間45円・期末47円の年92円に修正した。

■Ｊフロント <3086> 　1,504円　(-151.5円、-9.2％)

　東証プライムの下落率8位。Ｊ．フロント　リテイリング <3086> [東証Ｐ]が5日ぶり急反落。15日取引終了後に25年2月期連結業績予想を発表し、売上高を前期比3.6％増の4215億円、営業利益を同12.9％減の375億円とした。大幅な営業増益だった前期から一転減益となる見通しを示しており売られた。配当予想は40円（前期36円）を見込んだ。同時に発表した24年2月期決算は、売上高が前の期比13.2％増の4070億600万円、営業利益が同2.3倍の430億4800万円だった。堅調な富裕層マーケットへの対応をはじめとする戦略・施策の効果に加え、インバウンド売り上げの一段の伸長が寄与した。あわせて取得上限800万株（自己株式を除く発行済み株数の3.03％）、または100億円とする自社株買いの実施を発表。期間は5月1日から7月31日まで。更に27年2月期を最終年度とする中期経営計画を公表し、最終年度に連結事業利益520億円（24年2月期実績443億円）とする目標を掲げた。

■日置電機 <6866> 　6,430円　(-640円、-9.1％)

　東証プライムの下落率9位。ＨＩＯＫＩ <6866> [東証Ｐ]が4日続急落。15日取引終了後に1-3月期決算を発表し、売上高は前年同期比9.1％減の91億1100万円、営業利益が同31.1％減の16億1300万円となった。通期で増収増益を見込んでいるだけに失望売りを招いたようだ。エネルギー市場向けは引き続き需要の高い状態で推移した一方、バッテリー市場向けでは中国を中心に電気自動車（EV）の成長が短期的に鈍化し、デバイス市場向けでも設備投資が抑制されて需要が落ち込んだ。なお、通期見通しは従来予想を据え置いた。

■エスフーズ <2292> 　3,150円　(-260円、-7.6％)

　Ｓ　Ｆｏｏｄｓ <2292> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反落。同社は4月15日大引け後(15:00)に決算を発表、24年2月期の連結経常利益は前の期比9.2％減の143億円になり、25年2月期も前期比13.1％減の125億円に減る見通しとなったことで嫌気されたようだ。3期連続の減益となる。

■ヤマダＨＤ <9831> 　440円　(-33円、-7.0％)

　ヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]が急反落。15日の取引終了後、集計中の24年3月期の連結業績について、売上高が1兆6860億円から1兆5920億円（前の期比0.5％減）へ、営業利益が505億円から414億円（同6.1％減）へ、純利益が319億円から240億円（同24.6％減）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出たようだ。物価高などに起因する家電の買い控えや暖冬による季節家電の売り上げ不振、巣ごもり需要の反動減などの影響で、売上高は計画を下回る見通し。加えて、ヤマダホームズなどで先行投資費用が発生したことや、能登半島地震による特別損失を計上したことなども響いたという。同時に、オンラインのギフトプラットフォーム「Giftmall（ギフトモール）」を運営するギフトモール（東京都中央区）と、資本・業務提携を行うと発表した。ギフトモールが5月31日を払込期日として実施する総額約5億円の第三者割当増資を引き受ける予定で、ギフトモールとの協業によりグループ全体をDXによって深化させ、また、顧客への高い利便性や新しい体験価値を備えたソリューション提供を具体化させるとしている。

■サムティ <3244> 　2,693円　(-165円、-5.8％)

　サムティ <3244> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反落。同社は4月15日大引け後(15:00)に決算を発表、24年12月期第1四半期(23年12月-24年2月)の連結経常損益は27.9億円の赤字(前年同期は20.2億円の赤字)に赤字幅が拡大したことで嫌気されたようだ。

■ＳＢＧ <9984> 　8,108円　(-214円、-2.6％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続落。3月22日に9386円の年初来高値を付けて以降、5日移動平均線が抵抗ラインとして上値を押さえ、ほぼ一貫して水準を切り下げている。前日15日の米国株市場ではハイテク株中心に売られる展開となり、ナスダック総合株価指数の下げが目立った。同指数と株価連動性の高いソフトバンクＧには向かい風が強い。また、同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス <ARM> がここ調整色を強めており、前日15日は続落で3％を超える下げをみせており、これもネガティブに作用している。なお、ソフトバンクＧは直近、日本格付研究所（JCR）が長期発行体格付けを1段階引き上げるなど12年ぶりに格上げされ、これを受けて機関投資家向けに総額700億円程度の社債を発行する計画にあることが伝わっている。

※16日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース