【特集】大塚竜太氏【高速リバウンド局面に、9月相場は上か下か】(2) ＜相場観特集＞

―日経平均3万2000円を挟んだ攻防で強弱観が対立―

　週明け28日の東京株式市場は日経平均株価が500円を超える急反発に転じた。気がつけば明後日の30日から実質9月相場入り（8月権利落ち日）となる。9月相場は果たして日経平均が上昇トレンドを取り戻せるのかどうか。米国株市場の動向や中国の景気実態などに左右されやすく、先行き不透明感が拭えないなか、業界筋の見解も分かれるところだ。ここからの日本株や米国株の見通しについて、第一線で活躍する市場関係者2人に意見を聞いた。

●「9月相場は上昇トレンド見込む」

大塚竜太氏（東洋証券　ストラテジスト）

　東京市場では今月については下げ圧力の強い地合いを余儀なくされたが、例年8月は夏枯れ相場と形容されるように日経平均は軟調な値動きを示すケースが多い。今年もそれが当てはまったが、春先以降の上昇分を考えればある程度の調整は致し方ないといえる。外国人投資家が目先売り越しに転じているとはいっても、日本買いから日本売りに変わったということではなく、3万2000円近辺は冷静に押し目買いの好機と捉えたい。

　注目されたジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演内容は、一部でタカ派的だったとの解釈がある。しかし、実際はこれまでの主張と何ら変化はなくサプライズもサジェスチョンもない平凡なものだった。とりあえず株式市場への影響は限定的で、今週末（9月1日）発表の米雇用統計を皮切りに、これから相次ぐ米重要経済指標を確認しながら、年内の金融政策をどうするかが問われていくことになる。

　9月相場は基本的に強調展開が見込まれ、秋口から11月にかけて日経平均は漸次水準を切り上げる展開を想定している。向こう1ヵ月で見た場合、3万3000円台での推移をボックス上限ゾーンとした強調展開が期待できる。一方、下値は3万1000円前後がメドで、仮に深押しがあれば買い下がる方針で対処したい。足もとで原発処理水放出を巡り、中国での不買運動などが起こっていることは警戒材料だが、一部の中国関連銘柄に影響が出ているにせよ、相場全体の波動を揺るがすようなことはないと考えている。

　ここからの物色対象としては、生産回復が顕著なトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]、ホンダ <7267> [東証Ｐ]をはじめとする大手自動車メーカー。為替が円安に振れていることも追い風で、バリュエーション面でも割安感が強い。このほか、半導体関連の目先の押し目は中期的に買い場提供場面とみている。

（聞き手・中村潤一）

＜プロフィール＞（おおつか・りゅうた）
1986年岡三証券に入社（株式部）。88～98年日本投信で株式ファンドマネージャーを務める。2000年から東洋証券に入社し現在に至る。

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