【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 スキヤキ、Ｐアンチエイ、三井ハイテク (13日大引け後 発表分)

　13日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

　スキヤキ <3995> [東証Ｇ]　　★今期経常を46％上方修正
　◆23年1月期の連結経常利益を従来予想の1億4500万円→2億1100万円に45.5％上方修正。増益率が54.3％増→2.2倍に拡大する見通しとなった。売上原価であるECサービスに関連する倉庫物流費用が想定を下回ることに加え、広告宣伝費や給料手当なども減少傾向にあることが上振れの要因。

　ｎｍｓ <2162> [東証Ｓ]　　★今期経常を44％上方修正
　◆23年3月期上期(4-9月)の連結経常損益を従来予想の3億4000万円の赤字→3億1000万円の黒字に上方修正し、6.1倍増益見通しとなった。売上確保に向けた取り組みや抜本的基盤強化策の実行を進めるなか、円安進行に伴う為替差益7.5億円を計上することが利益を押し上げる。
　　併せて、通期の連結経常利益も従来予想の4億5000万円→6億5000万円に44.4％上方修正。増益率が3.7倍→5.3倍に拡大する見通しとなった。

　ＴＤＣソフト <4687> [東証Ｐ]　　★今期経常を7％上方修正、最高益予想を上乗せ
　◆23年3月期の連結経常利益を従来予想の31.3億円→33.5億円に7.0％上方修正。増益率が1.7％増→8.9％増に拡大し、従来の7期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。堅調な市場環境が続くなか、高付加価値SIサービスが順調に拡大していることが上振れの要因。

　セルソース <4880> [東証Ｇ]　　★11-7月期(3Q累計)経常が37％増益で着地
　◆22年10月期第3四半期累計(21年11月-22年7月)の経常利益(非連結)は前年同期比36.9％増の9.4億円に拡大して着地。主力の再生医療関連事業で提携医療機関数が増加するなか、血液由来加工受託件数が大きく伸びたほか、化粧品販売事業ではBtoBモデルの売り上げが好調だった。

　Ｐアンチエイ <4934> [東証Ｇ]　　★今期経常は16％増益へ
　◆22年7月期の連結経常利益は前の期比44.7％減の25.7億円に落ち込んだが、続く23年7月期は前期比16.1％増の29.8億円に回復する見通しとなった。今期はエイジングケアブランド「カナデル」や新規ヘアケアブランド「クレイエンス」の販売が伸び、9.1％の増収を見込む。また、効果的かつ効率的な広告投資や徹底したコスト管理で利益率も上向く。

　三井ハイテク <6966> [東証Ｐ]　　★今期経常を29％上方修正・最高益予想を上乗せ
　◆23年1月期上期(2-7月)の連結経常利益は前年同期比2.4倍の143億円に急拡大して着地。半導体用リードフレームや電動車向け駆動・発電用モーターコアの販売が大きく伸びたことが寄与。円安進行で為替差益が急増したことも利益拡大に貢献した。
　　併せて、通期の同利益を従来予想の205億円→265億円に29.3％上方修正。増益率が30.8％増→69.1％増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

　マクビープラ <7095> [東証Ｇ]　　★5-7月期(1Q)経常は35％増益で着地
　◆23年4月期第1四半期(5-7月)の連結経常利益は前年同期比34.5％増の4.4億円に拡大して着地。AIマーケティング会社であるAlphaの買収効果に加え、既存案件の拡大や新規案件の受注が堅調に推移したことで、マーケティングテクノロジー事業の収益が大きく伸びた。

　セルム <7367> [東証Ｓ]　　★上期経常を一転13％増益に上方修正
　◆23年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の3.4億円→4.9億円に42.3％上方修正。従来の20.5％減益予想から一転して13.1％増益見通しとなった。人材・組織開発のテーラーメード型支援体制が顧客経営層から高い評価を受けていることを背景に、売上高が計画を上回ることが利益を押し上げる。

　明豊エンタ <8927> [東証Ｓ]　　★前期経常を50％上方修正
　◆22年7月期の連結経常利益を従来予想の6.2億円→9.3億円に50.3％上方修正。減益率が35.5％減→3.0％減に縮小する見通しとなった。不動産販売事業で主要ブランド「ミハス」「エルファーロ」などの投資用不動産の販売案件が好調だったことが要因。本社家賃や減価償却費など増加した販管費の影響を吸収した。

　シルバライフ <9262> [東証Ｐ]　　★今期経常は21％増益、初配当実施へ
　◆22年7月期の経常利益(非連結)は前の期比27.1％減の7億円になったが、続く23年7月期は前期比21.3％増の8.6億円に伸びる見通しとなった。今期は高齢者向け弁当販売のフランチャイズチェーンが50店舗ほど増加するほか、高齢者施設や直販・その他部門の販売も伸び、13.2％の増収を見込む。
　　併せて、今期の年間配当は17年10月上場来初となる15円にする方針とした。

株探ニュース