【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：ＵＡＣＪ、大阪チタ、中山鋼

■ＵＡＣＪ <5741> 　2,662円　 +475 円 (+21.7％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率トップ
　ＵＡＣＪ<5741>がマドを開けて急騰、２００円高で寄り付いた後も更に上値を買い進まれ、一時４９３円高の２６８０円まで駆け上がった。アルミ圧延のトップ企業でアルミ地金価格の上昇や販売数量の増加、操業改善などが寄与して、業績は目を見張る伸びをみせている。同社が４日取引終了後に発表した２３年３月期第１四半期（２２年４～６月）決算は営業利益が前年同期比３９％増の１８３億４４００万円と急拡大しており、これがポジティブサプライズとなった。トップラインが４割強の伸びをみせるなど増収効果が反映されたが、第１四半期時点の営業利益は通期計画に対し進捗率でほぼ６割に達していることで、増額修正期待も膨らんでいるようだ。株価指標面からは依然としてＰＥＲが８倍前後、ＰＢＲが０．５倍を下回っている水準にあり、割安感が際立っている。

■大阪チタ <5726> 　3,250円　 +503 円 (+18.3％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率3位
　大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>が急反発し一時、前日比５０３円（１８．３１％）高の３２５０円に買われた。４日の取引終了後、未定としていた２３年３月期の単独業績予想について、売上高４１０億円（前期比４３．６％増）、営業利益１８億円（前期１９億１４００万円の赤字）、最終利益１６億円（同３１億１２００万円の赤字）を見込み、年間配当予想を中間５円・期末１０円の年１５円（前期無配）とすると発表しており、これが好材料視された。第１四半期（４～６月）において、航空機用途向けが主体の輸出スポンジチタンが前年同期比４３．０％増、一般産業用途向け主体の国内スポンジチタンなどが同４８．０％増となりチタン事業が大幅に改善していることに加えて、販売価格の是正や操業度の改善、円安効果などが収益を押し上げる。また、高機能材料事業で、半導体関連需要の増加によりスパッタリングターゲット用高純度チタンの売り上げが増加していることも寄与する。なお、第１四半期決算は、売上高８７億２００万円（前年同期比３９．４％増）、営業利益４億２２００万円（前年同期５億７４００万円の赤字）、最終利益８億１７００万円（同５億５９００万円の赤字）だった。

■中山製鋼所 <5408> 　545円　 +80 円 (+17.2％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　中山製鋼所<5408>はストップ高で年初来高値を更新。４日の取引終了後に２３年３月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を６５億円から１１５億円（前期比５８．６％増）へ増額しており、これが好感されたようだ。鋼材販売価格が期初の想定を上回る一方、主原料価格が想定を下回る水準で推移する見込みになった。これを受け、売上高は前回公表値を下回る予想（２０００億円から１９８０億円へ引き下げ）となったが、利益は上振れる見通し。同時に発表した第１四半期（４～６月）決算は、売上高が４７７億９６００万円（前年同期比３４．５％増）、営業利益が３２億７５００万円（同３．５倍）だった。

■有沢製作所 <5208> 　1,217円　 +164 円 (+15.6％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　有沢製作所<5208>は急反騰し年初来高値を更新。４日の取引終了後、第２四半期累計（４～９月）連結業績予想について、営業利益を１６億円から１８億円（前年同期比１２．１％減）へ、純利益を１３億円から２１億円（同２０．３％増）へ上方修正し、あわせて未定としていた配当予想を期末一括で９０円（前期中間５円・期末９０円）にすると発表したことが好感された。売上高は２３４億円（同７．６％増）の従来見通しを据え置いたものの、ディスプレー材料が好調なことが利益を押し上げるという。また、投資有価証券売却益を見込むことも最終利益押し上げに寄与する。なお、２３年３月期通期業績予想については、純利益のみ２８億円から３４億円（前期比１３．１％減）へ上方修正し、売上高４８４億円（同１２．３％増）、営業利益３４億円（同２．４％増）は従来見通しを据え置いた。同時に発表した第１四半期（４～６月）決算は、売上高１１３億２１００万円（前年同期比５．０％増）、営業利益７億５００万円（同３１．７％減）、純利益１１億６７００万円（同５０．２％増）だった。フレキシブルプリント配線板材料の販売が堅調だったほか、３Ｄ関連のディスプレー材料の販売が増加し増収となったが、エネルギー費や原材料価格の高騰が利益を圧迫した。

■加賀電子 <8154> 　3,740円　 +425 円 (+12.8％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率8位
　加賀電子<8154>が急騰し、２月１０日に付けた年初来高値３４８０円を一気に更新してきた。４日の取引終了後、２３年３月期の連結業績予想について、売上高を５１００億円から５４００億円（前期比８．９％増）へ、営業利益を２１２億円から２４０億円（同１４．７％増）へ、純利益を１４５億円から１６０億円（同３．９％増）へ上方修正したことが好感された。第１四半期（４～６月）において、一部の半導体・電子部品の供給不足が継続するなか、独立系商社としての調達力を生かして広範な業界からの旺盛な需要を取り込んだことに加えて、為替レートが円安に進んだことで、売上高・利益が計画を上振れたことが要因としている。同時に発表した第１四半期決算は、売上高１４９３億２００万円（前年同期比４０．９％増）、営業利益９８億２０００万円（同２．２倍）、純利益６９億８４００万円（同２．４倍）だった。

■キッツ <6498> 　785円　 +86 円 (+12.3％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率9位
　キッツ<6498>は物色人気集中、７００円台を大きく回復し１月５日につけた年初来高値７４７円を一気に奪回した。総合バルブメーカーの国内トップ企業で設備投資需要が旺盛な半導体業界向けなどの需要を捉えている。４日取引終了後に２２年１２月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来計画の１００億円から１１３億円に増額しており、これを評価する形で投資資金を呼び込んでいる。好業績を背景に株主還元も強化し、今期の年間配当は従来計画の２５円から３１円（前期実績は２０円）と大幅上乗せすることを発表、配当利回りは前日終値換算で４．４％台と高水準でインカムゲイン狙いの買いも誘導している。

■日本電波工業 <6779> 　1,310円　 +134 円 (+11.4％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率10位
　日本電波工業<6779>が後場急伸。午後１時ごろに発表した第１四半期（４～６月）連結決算が、売上高１２４億９３００万円（前年同期比１５．６％増）、営業利益１５億４９００万円（同２．５倍）、純利益１３億９７００万円（同３．０倍）と大幅増益となり、上期計画の営業利益に対する進捗率が６７％となったことが好感された。売上高の約半分を占める車載向け受注が高い水準で推移したことに加えて、中華系以外の大手スマホメーカー向けで超小型水晶振動子の販売が伸びたことが牽引した。また、データセンター向け水晶発振器なども伸長した。なお、２３年３月期通期業績予想は、売上高５００億円（前期比１０．１％増）、営業利益５０億円（同３．５％減）、純利益４０億円（同２６．７％減）の従来見通しを据え置いている。

■スクエニＨＤ <9684> 　6,390円　 +640 円 (+11.1％)　　本日終値
　スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>は急伸し、１０日ぶりに反発。４日の取引終了後に２３年３月期第１四半期（４～６月）の決算を発表し、純利益が前年同期比４５．０％増の１８３億５５００万円となった。足もと同社株への売りが続いていたことから、今回の大幅増益を受けて大きく切り返す展開となっている。円安による為替差益の計上が利益を大きく押し上げた。新作タイトルの発売があった前年同期からの反動や、既存タイトルの弱含みなどが影響し、売上高は同１５．５％減の７４８億７６００万円、営業利益は同１６．７％減の１４４億３０００万円と減少した。

■松風 <7979> 　2,105円　 +185 円 (+9.6％)　　本日終値
　松風<7979>が大幅続伸し、年初来高値を更新した。同社は４日取引終了後、２３年３月期第１四半期（４～６月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比３２．４％増の１２億２９００万円となり、上半期計画１８億１０００万円に対する進捗率が６７．９％に達したことが好感されたようだ。売上高は同１６．２％増の８０億９７００万円で着地。主力のデンタル関連事業で、デジタル口腔撮影装置や歯科切削加工用セラミックスなどの売り上げが伸長したことが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■日新 <9066> 　1,821円　 +158 円 (+9.5％)　　本日終値
　日新<9066>は急騰、一時９．４％高の１８２０円に買われ２月につけた年初来高値を約６カ月ぶりに更新した。４日の取引終了後、２３年３月期の連結業績予想について、売上高を１９００億円から２１００億円（前期比９．０％増）へ、営業利益を８５億円から１０５億円（同１５．４％増）へ、純利益を６５億円から７７億円（同２１．０％増）へ上方修正し、あわせて中間・期末各３２円の年６４円としていた配当予想を中間・期末各３５円の年７０円（前期６０円）へ引き上げるとしたことが好感された。物流事業において、旺盛な貨物需要による好市況が継続し、旅行事業でも主力の業務渡航の取り扱いが回復基調で推移していることが要因としている。また、為替前提の見直しによる影響なども寄与する。同時に発表した第１四半期（４～６月）決算は、売上高５３７億１４００万円（前年同期比２７．０％増）、営業利益３４億１８００万円（同２．１倍）、純利益２６億２００万円（同８９．５％増）だった。

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