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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):UACJ、大阪チタ、中山鋼

UACJ <日足> 「株探」多機能チャートより
■UACJ <5741>  2,662円  +475 円 (+21.7%)  本日終値  東証プライム 上昇率トップ
 UACJ<5741>がマドを開けて急騰、200円高で寄り付いた後も更に上値を買い進まれ、一時493円高の2680円まで駆け上がった。アルミ圧延のトップ企業でアルミ地金価格の上昇や販売数量の増加、操業改善などが寄与して、業績は目を見張る伸びをみせている。同社が4日取引終了後に発表した23年3月期第1四半期(22年4~6月)決算は営業利益が前年同期比39%増の183億4400万円と急拡大しており、これがポジティブサプライズとなった。トップラインが4割強の伸びをみせるなど増収効果が反映されたが、第1四半期時点の営業利益は通期計画に対し進捗率でほぼ6割に達していることで、増額修正期待も膨らんでいるようだ。株価指標面からは依然としてPERが8倍前後、PBRが0.5倍を下回っている水準にあり、割安感が際立っている。

■大阪チタ <5726>  3,250円  +503 円 (+18.3%) ストップ高   本日終値  東証プライム 上昇率3位
 大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>が急反発し一時、前日比503円(18.31%)高の3250円に買われた。4日の取引終了後、未定としていた23年3月期の単独業績予想について、売上高410億円(前期比43.6%増)、営業利益18億円(前期19億1400万円の赤字)、最終利益16億円(同31億1200万円の赤字)を見込み、年間配当予想を中間5円・期末10円の年15円(前期無配)とすると発表しており、これが好材料視された。第1四半期(4~6月)において、航空機用途向けが主体の輸出スポンジチタンが前年同期比43.0%増、一般産業用途向け主体の国内スポンジチタンなどが同48.0%増となりチタン事業が大幅に改善していることに加えて、販売価格の是正や操業度の改善、円安効果などが収益を押し上げる。また、高機能材料事業で、半導体関連需要の増加によりスパッタリングターゲット用高純度チタンの売り上げが増加していることも寄与する。なお、第1四半期決算は、売上高87億200万円(前年同期比39.4%増)、営業利益4億2200万円(前年同期5億7400万円の赤字)、最終利益8億1700万円(同5億5900万円の赤字)だった。

■中山製鋼所 <5408>  545円  +80 円 (+17.2%) ストップ高   本日終値  東証プライム 上昇率4位
 中山製鋼所<5408>はストップ高で年初来高値を更新。4日の取引終了後に23年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を65億円から115億円(前期比58.6%増)へ増額しており、これが好感されたようだ。鋼材販売価格が期初の想定を上回る一方、主原料価格が想定を下回る水準で推移する見込みになった。これを受け、売上高は前回公表値を下回る予想(2000億円から1980億円へ引き下げ)となったが、利益は上振れる見通し。同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、売上高が477億9600万円(前年同期比34.5%増)、営業利益が32億7500万円(同3.5倍)だった。

■有沢製作所 <5208>  1,217円  +164 円 (+15.6%)  本日終値  東証プライム 上昇率5位
 有沢製作所<5208>は急反騰し年初来高値を更新。4日の取引終了後、第2四半期累計(4~9月)連結業績予想について、営業利益を16億円から18億円(前年同期比12.1%減)へ、純利益を13億円から21億円(同20.3%増)へ上方修正し、あわせて未定としていた配当予想を期末一括で90円(前期中間5円・期末90円)にすると発表したことが好感された。売上高は234億円(同7.6%増)の従来見通しを据え置いたものの、ディスプレー材料が好調なことが利益を押し上げるという。また、投資有価証券売却益を見込むことも最終利益押し上げに寄与する。なお、23年3月期通期業績予想については、純利益のみ28億円から34億円(前期比13.1%減)へ上方修正し、売上高484億円(同12.3%増)、営業利益34億円(同2.4%増)は従来見通しを据え置いた。同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、売上高113億2100万円(前年同期比5.0%増)、営業利益7億500万円(同31.7%減)、純利益11億6700万円(同50.2%増)だった。フレキシブルプリント配線板材料の販売が堅調だったほか、3D関連のディスプレー材料の販売が増加し増収となったが、エネルギー費や原材料価格の高騰が利益を圧迫した。

■加賀電子 <8154>  3,740円  +425 円 (+12.8%)  本日終値  東証プライム 上昇率8位
 加賀電子<8154>が急騰し、2月10日に付けた年初来高値3480円を一気に更新してきた。4日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を5100億円から5400億円(前期比8.9%増)へ、営業利益を212億円から240億円(同14.7%増)へ、純利益を145億円から160億円(同3.9%増)へ上方修正したことが好感された。第1四半期(4~6月)において、一部の半導体・電子部品の供給不足が継続するなか、独立系商社としての調達力を生かして広範な業界からの旺盛な需要を取り込んだことに加えて、為替レートが円安に進んだことで、売上高・利益が計画を上振れたことが要因としている。同時に発表した第1四半期決算は、売上高1493億200万円(前年同期比40.9%増)、営業利益98億2000万円(同2.2倍)、純利益69億8400万円(同2.4倍)だった。

■キッツ <6498>  785円  +86 円 (+12.3%)  本日終値  東証プライム 上昇率9位
 キッツ<6498>は物色人気集中、700円台を大きく回復し1月5日につけた年初来高値747円を一気に奪回した。総合バルブメーカーの国内トップ企業で設備投資需要が旺盛な半導体業界向けなどの需要を捉えている。4日取引終了後に22年12月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来計画の100億円から113億円に増額しており、これを評価する形で投資資金を呼び込んでいる。好業績を背景に株主還元も強化し、今期の年間配当は従来計画の25円から31円(前期実績は20円)と大幅上乗せすることを発表、配当利回りは前日終値換算で4.4%台と高水準でインカムゲイン狙いの買いも誘導している。

■日本電波工業 <6779>  1,310円  +134 円 (+11.4%)  本日終値  東証プライム 上昇率10位
 日本電波工業<6779>が後場急伸。午後1時ごろに発表した第1四半期(4~6月)連結決算が、売上高124億9300万円(前年同期比15.6%増)、営業利益15億4900万円(同2.5倍)、純利益13億9700万円(同3.0倍)と大幅増益となり、上期計画の営業利益に対する進捗率が67%となったことが好感された。売上高の約半分を占める車載向け受注が高い水準で推移したことに加えて、中華系以外の大手スマホメーカー向けで超小型水晶振動子の販売が伸びたことが牽引した。また、データセンター向け水晶発振器なども伸長した。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高500億円(前期比10.1%増)、営業利益50億円(同3.5%減)、純利益40億円(同26.7%減)の従来見通しを据え置いている。

■スクエニHD <9684>  6,390円  +640 円 (+11.1%)  本日終値
 スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>は急伸し、10日ぶりに反発。4日の取引終了後に23年3月期第1四半期(4~6月)の決算を発表し、純利益が前年同期比45.0%増の183億5500万円となった。足もと同社株への売りが続いていたことから、今回の大幅増益を受けて大きく切り返す展開となっている。円安による為替差益の計上が利益を大きく押し上げた。新作タイトルの発売があった前年同期からの反動や、既存タイトルの弱含みなどが影響し、売上高は同15.5%減の748億7600万円、営業利益は同16.7%減の144億3000万円と減少した。

■松風 <7979>  2,105円  +185 円 (+9.6%)  本日終値
 松風<7979>が大幅続伸し、年初来高値を更新した。同社は4日取引終了後、23年3月期第1四半期(4~6月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比32.4%増の12億2900万円となり、上半期計画18億1000万円に対する進捗率が67.9%に達したことが好感されたようだ。売上高は同16.2%増の80億9700万円で着地。主力のデンタル関連事業で、デジタル口腔撮影装置や歯科切削加工用セラミックスなどの売り上げが伸長したことが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■日新 <9066>  1,821円  +158 円 (+9.5%)  本日終値
 日新<9066>は急騰、一時9.4%高の1820円に買われ2月につけた年初来高値を約6カ月ぶりに更新した。4日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を1900億円から2100億円(前期比9.0%増)へ、営業利益を85億円から105億円(同15.4%増)へ、純利益を65億円から77億円(同21.0%増)へ上方修正し、あわせて中間・期末各32円の年64円としていた配当予想を中間・期末各35円の年70円(前期60円)へ引き上げるとしたことが好感された。物流事業において、旺盛な貨物需要による好市況が継続し、旅行事業でも主力の業務渡航の取り扱いが回復基調で推移していることが要因としている。また、為替前提の見直しによる影響なども寄与する。同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、売上高537億1400万円(前年同期比27.0%増)、営業利益34億1800万円(同2.1倍)、純利益26億200万円(同89.5%増)だった。

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