【特集】高島 Research Memo（5）：2023年3月期は増収増益を見込む。各機能の強化により顧客価値のさらなる向上へ

■今後の見通し

2023年3月期の連結業績に関して高島<8007>は、売上高で前期比10.7%増の82,000百万円、営業利益で同16.3%増の1,800百万円、経常利益で同3.2%増の1,900百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同8.0%増の1,400百万円と増収増益を見込んでいる。親会社株主に帰属する当期純利益に関しては、前期の業績が好調だったことを受けて従来予想比100百万円増の1,400百万円へと上方修正した。

建材セグメントではバリューチェーンの折込・物流・施工・加工の各段階において価値提供機能の強化を図り、顧客ニーズに沿ったソリューションを提供していくこと、エネルギーソリューション事業においては太陽光パネルの販売などに加えて、蓄電池、IoT、V2Hなども柔軟に組み合わせ、エネルギー分野に関して包括的なソリューションを提供することができる体制構築を推進することを目指している。また、産業資材セグメントにおいてもバリューチェーンにおけるモノ作り・折込・設計・加工・施工の各段階における価値提供機能を強化する。さらに電子・デバイスセグメントにおいては、顧客が求める品質・コストを実現するサポート機能をより一層強化することを目指している。これらの施策によって業績の拡大と利益の伸長を実現していく構えだ。

セグメント別の業績は、建材セグメントの売上高が前期比14.7%増の48,200百万円、セグメント利益が同42.1%増の850百万円、産業資材セグメントの売上高が同7.1%増の19,400百万円、セグメント利益が同49.3%増の400百万円、電子・デバイスセグメントの売上高が同3.5%増の14,200百万円、セグメント利益が同21.2%減の450百万円を見込んでいる。電子・デバイスセグメントの利益に関して、業績拡大に向けた海外工場ラインへの先行投資などにより減益を見込んでいるものの、それ以外のセグメントにおいては増収増益を予想している。収益認識に関する会計基準への移行の影響がなくなること、現在の中期経営計画「サステナX」の下で省エネ化・軽量化・省力化という切り口から顧客にとって高い付加価値を提供していることが挙げられる。加えてIoT・5Gなどが社会に浸透するなかで、半導体への需要が堅調に推移することも予想される。政府が第6次エネルギー基本計画の下で再生可能エネルギーの普及に注力していること、世界的にSDGs・ESGを重視する社会的潮流があるなかで、省エネ化、軽量化、省力化を実現する同社のソリューションに対するニーズの高まりが予想される。こうした外部環境の変化は同社の建材セグメント、産業資材セグメント、電子・デバイスセグメントにとって追い風になる可能性が高いと言えるだろう。これら良好な外部環境も同社業績にプラスに寄与すると弊社は考える。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　清水陽一郎）

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